米株
【特集】【今週読まれた記事】有機EL関連と上昇トレンド持続株が人気
日経平均 ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより英国のEU離脱懸念から急落となった前週から一転、今週の相場は離脱懸念の後退から急騰で始まりました。国民投票の実施日は23日で大勢判明は週末24日の正午頃。全世界の注目が英国に集まるなか、日経平均株価は薄商いのなかするすると上昇し、23日には1万6238円まで回復。週初から4日間の上げ幅は638円に達しました。16日配信の人気記事「崩落の日経平均『485円安』、外資系“売り攻撃”と反転の日」で、前週に行われたとみられる仕掛け売りの買い戻しは、国民投票の日を待たずに行われるだろうという市場の見方を紹介しましたが、それと符合する動きとなりました。
株探では22日に、直前特集「あす『英国民投票』、EU離脱なら日本株は“嵐の中”へ」を配信。大変なアクセスを集めたこの記事で、残留の場合と離脱の場合のシナリオを分析、離脱派勝利なら日経平均は「1万4000円台」の見方を提示しました。そうして迎えた週末24日、マーケットは稀に見る大荒れとなります。開票速報で伝えられる残留と離脱の票数は伯仲、日経平均は前場、500円超の乱高下を繰り返します。そして昼休みに離脱派が勝利確実と伝わり、円が急騰。後場の東京株式市場は暴落商状となり、日経平均は一時1374円安の1万4864円まで下落し年初来安値を更新しました。前出の「あす『英国民投票』、EU離脱なら日本株は“嵐の中”へ」はこの日の午後にも多方面からアクセスが流入。EU離脱後の展開を予想した後半部分が改めて読み直されたようです。
その他のEU離脱後を予想した記事にも改めて脚光があたり、週初に配信した「迫る英離脱投票、“その後”のシナリオ」も(1)、(2)、(3)が週末に再びアクセスを集めました。
日経平均は急落となりましたが、株探のアクセス状況からは、こうした相場状況でも生き残っていくすべが見えてきます。一つは上昇トレンドを持続している銘柄。今週、1番のアクセスとなった「“究極の輝き”、『有機EL関連』超絶人気化へ ＜うわさの株チャンネル＞」は、有機ELが「構造的な特需発生が必至の情勢」にあることを伝え、関連株を紹介したもの。切り口は投資テーマの紹介なのですが、ここで取り上げられた銘柄の多くが、チャートをチェックしてみると上昇トレンドを持続していることが分かります。日経平均が1286円安となった金曜日ですらトレンドを崩していないことは驚異的とすら言っていいでしょう。
相場が低迷する中で値持ちの良い銘柄は、真の良材料を抱えている銘柄。全体相場が回復に向かう際に、他の銘柄を上回るパフォーマンスを発揮する可能性が高いとされています。上昇トレンドという切り口では、「相場低迷でも【上昇トレンド】堅持、高ROE 26社選出 ＜テクニカル特集＞ 6月17日版」も人気でした。
現在の相場をしのぐ方向としては、円高メリット株を探すという手もあります。「円高リスク低い 内需株【連続最高益】更新リスト 45社選出 ＜成長株特集＞」を公開した時点で為替は1ドル＝104円台でした。週末には一時1ドル＝99円台まで円高が進行、記事で紹介した銘柄の価値はさらに増しています。実際、記事中の銘柄は金曜日も値持ちの良さを発揮したものが多く、市場が高評価を与えていることが見て取れます。
もう一つの手法は配当利回り。「6月に配当取りを狙える【高利回り】ベスト30 ＜割安株特集＞」は前週末18日の配信で、記事中で紹介した銘柄の中には、さらに利回りが上昇したものもちらほら。6月の配当権利取り最終日は27日です。また、他の決算期の銘柄も今週の株価下落で配当利回りは上昇しており、減配リスクの低い銘柄をうまく選択すれば、思わぬ高利回り株を手に入れられそうです。
定番の成長株特集「低PERの【連続2ケタ増益】銘柄リスト」の「東証1部編」、「新興市場＆東証2部編」で紹介した銘柄も、さらにPERが低下。業績や配当利回りなどの要素も加えて検討すると、株価はさすがに“異常値”と言って良さそうな域に到達しています。
連載陣の記事では、植木靖男氏の「勝負どころはいつか」や北浜流一郎氏の「株は後出しジャンケン！」などが人気でした。いずれも英国民投票の結果を待つことを勧めており、さすがの見識を示しています。昨年夏以降ずっとリーマン・ショック時のチャートとの類似を指摘し続けていた富田隆弥氏は「下放れ、リーマン前と酷似続く」で、改めて警鐘を発しています。
その他の記事では「マザーズ先物“直前1ヵ月”揺れる中小型株の行方」や「売上『7倍』グラノーラ、王者カルビーを日清・カゴメなど追撃」が人気でした。異彩の人気となったのはソフトバンクグループ <9984> のニケシュ・アローラ副社長が退任するというニュースを扱った「ソフトバンク ― アローラ氏退任の『衝撃』とマーケットの“本音”」。記事ではアリババ株売却などで確保した2兆円を、「クレージーな投資や事業を興す」ことに使うかもしれないとの孫正義社長の発言を伝えています。
日経平均は年初来安値を更新し、株式市場は“陰の極”にあります。しかし、止まない雨はなく、株式相場もいずれは反転します。その時に牽引役となるのは、「クレージーな投資や事業」により社会に変革を起こそうとする企業となるでしょう。ソフトバンクの動向からは、これからも目が離せないようです。
株探ニュース
