40代の平均貯金額・中央値はいくら？【2026年最新】独身・夫婦別のリアルな貯金事情と貯め方を解説

子どもの塾代や進学費用、返済が続く住宅ローン、そろそろ気になる自分たちの老後——40代は、大きな出費が同時に肩に乗ってくる年代です。

その40代の貯金額（金融資産）は、金融経済教育推進機構（J-FLEC）の2025年調査で中央値が独身（単身世帯）100万円・夫婦など二人以上世帯500万円。

平均値は単身859万円・二人以上1,486万円と跳ね上がりますが、これは資産の多い一部の世帯が押し上げた数字で、多数派の肌感覚に近いのは中央値のほうです。

そして40代を特徴づけるのが貯蓄額の「二極化」。単身では32.1%が貯金ゼロである一方、1,000万円以上を持つ層も20.1%（二人以上世帯では37.5%）と、同じ年代で大きな差がついています。

この差を生んでいるのは収入の多寡だけでなく、「勝手に貯まる仕組み」があるかどうかです。

以下では、独身／夫婦別の分布や毎月の貯蓄額を公的データで確認したうえで、教育費・住宅ローン・老後資金が重なる40代でも続けられる先取りの仕組みと、目的別にお金をどこへ置くか（銀行の使い分け）まで具体的に紹介します。老後まで約20年、立て直しに使える時間はまだ十分にあります。

監修者

ファイナンシャルプランナー

伊藤亮太

慶應義塾大学大学院修士課程修了後、証券会社の営業などを経て独立。2007年にスキラージャパン株式会社を設立。
ファイナンシャルプランナーとしても活動し、生活設計などのアドバイスを行う。
専門は、資産運用・年金・保険。CFP、DCアドバイザー、証券外務員の資格を保有。 ...続きを読む
「知識ゼロから2時間でツボがわかる! お金の増やし方見るだけノート」（宝島社）・「大図解 お金のしくみ見るだけノート」（宝島社）など著書も多数。

1. 40代の平均貯金額・中央値【2025年最新データ】

まず結論の数字から。J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」による、世帯主40歳代の金融資産保有額（貯金ゼロ世帯を含む）は次のとおりです。

出典：金融経済教育推進機構（J-FLEC）「家計の金融行動に関する世論調査2025年」（単身世帯調査・二人以上世帯調査）各種分類別データ・金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む／世帯主の年令40歳代）※貯金＝預貯金のほか株式・投資信託等の金融資産を含む

押さえておきたいのが、「平均値」と「中央値」は別物だということ。

平均値は一部のお金持ちに引き上げられるため、多くの人の実感より高く出ます。

データを小さい順に並べて真ん中にくる「中央値」のほうが、ふつうの感覚に近い数字です。

ご自身の貯金額が「平均に届かない」と落ち込む必要はありません。以下も、まずは中央値を基準にご覧ください。

独身（単身世帯）の平均・中央値

40代・単身世帯の金融資産は、平均値859万円に対し、中央値は100万円。

平均と中央値には8倍以上の開きがあり、実態は中央値のほうが実感に近い水準です。

中央値100万円は30代単身（100万円）と同じで、「貯まる仕組み」がないまま10年過ごすと、残高はほとんど動かないことをデータが示しています。

さらに金融資産を持たない（貯金ゼロの）世帯が32.1%と、約3人に1人にのぼるのが現実です。

出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年（単身世帯調査）」各種分類別データ・金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む／世帯主の年令40歳代・n=324）

夫婦・子育て（二人以上世帯）の平均・中央値

40代・二人以上世帯では、平均値1,486万円／中央値500万円。

30代二人以上世帯（中央値311万円）からは着実に増えていますが、それでも実感に近い中央値は500万円ほど。

教育費や住宅ローンの負担が本格化するため、収入が増えても思うように貯まらない家庭は少なくありません。

貯金ゼロの世帯は18.8%と、約5世帯に1世帯を占めます。

出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年（二人以上世帯調査）」各種分類別データ・金融資産保有額（金融資産を保有していない世帯を含む／世帯主の年令40歳代・n=1,052）

【ぶっちゃけ】40代のリアルな貯金額分布

「ぶっちゃけ、みんないくら持ってるの？」——平均や中央値だけではわからない実態が、金額帯ごとの分布を見るとはっきりします。

※黄色セルは中央値（単身100万円・二人以上500万円）が含まれる金額帯。出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」各種分類別データ（世帯主の年令40歳代）。四捨五入の関係で合計は100%になりません。

この表からわかるのは、40代の貯金の「二極化」が30代よりさらに進んでいること。

単身では「ゼロ〜100万円未満」だけで47.2%と半数近くを占める一方、1,000万円以上も20.1%（約5人に1人）。

二人以上世帯では1,000万円以上が37.5%と、3,000万円以上だけでも13.1%存在します。

つまり「みんな貯めているのに自分だけ…」ではなく、貯まっている層と貯まっていない層にはっきり分かれているのが実態。この差を生むのが、後述する「仕組み化」です。

独身女性・子供2人世帯は？属性別に見る40代の貯金

同じ40代でも、置かれた状況によって「貯めやすさ」は大きく異なります。

（参考）40代の平均年収と手取りの目安

貯金額の前提となる「収入」も押さえておきましょう。

国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」（令和7年9月公表）によると、40代の平均給与（年収）は40〜44歳で516万円、45〜49歳で540万円です（給与所得者全体の平均は478万円）。

出典：国税庁「令和6年分 民間給与実態統計調査」年齢階層別の平均給与（1年を通じて勤務した給与所得者・令和7年9月公表）

40代は全年代の中でも収入がピークに向かう時期。

ただし、手取り（実際に使えるお金）は税金・社会保険料が引かれるため、額面のおおむね75〜80%が目安です。

「では手取りからいくら貯金に回せばいいのか」は、次章で実測データとあわせて解説します。

※手取り額は扶養状況・お住まいの自治体・各種控除により異なります。上記は概算の目安です。

40代で貯金100万円・貯金ゼロは「やばい」？

「40代で貯金100万円しかない…やばいかな」と検索する人はとても多いです。結論から言うと、過度に悲観する必要はありません。

J-FLECの2025年調査では、40代・単身世帯の中央値はちょうど100万円。

つまり独身なら、貯金100万円は「特別に少ない」どころかほぼ真ん中の水準です。

貯金ゼロも同様で、単身の32.1%・二人以上世帯の18.8%が該当します。ゼロの人は決して少数派ではありません。

一方で、40代は老後まで約20年と、リカバリーに使える時間がまだ十分に残っている年代でもあります。

大事なのは今の残高そのものより、「これから貯まる仕組み」を今日つくること。まずは「毎月いくら貯めるか」の目安から見ていきましょう。

⇒ 40代におすすめのネット銀行をすぐにチェックする

2. 40代は毎月いくら貯めるべき？いくらあれば安心？

「みんな毎月いくら貯めているの？」——J-FLECの2025年調査には、手取り収入から貯蓄・投資へ回した割合の実測データがあります。

実測データ：貯蓄に回せている40代は約半数

金融資産を保有する40代のうち、この1年で手取りの一部を金融資産（貯蓄・投資）に回した世帯は単身35%・二人以上46%。

そして回した世帯の振り分け割合は平均37%にのぼります。

裏を返せば、単身の65%・二人以上の54%は1円も回せていないということ。

前章の分布で見た「二極化」は、毎月の行動の差がそのまま資産の差になった結果といえます。

出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」年間手取り収入からの金融資産への振り分け割合（金融資産保有世帯／世帯主の年令40歳代）

目安は「手取りの1〜2割」から。年収別の金額イメージ

いきなり4割は現実的ではありません。まずは手取りの1〜2割を目安に、無理なく続く金額から始めるのが王道です。

40代の年収帯別に、毎月の先取り額のイメージをまとめました。

※編集部試算。手取りは扶養状況・自治体・各種控除により変動します。

教育費や住宅ローンの負担が重い時期は、1割未満から始めても問題ありません。

ボーナスがある場合は、月の負担を抑えてボーナスから上乗せする方法もあります。

大切なのは金額の大小より、「先に貯めて、残りで暮らす」順番を固定することです。

「いくらあれば安心？」40代が考えるリアルな目標額

J-FLECの2025年調査では、40代自身が考える「金融資産の目標残高」は単身で中央値1,350万円、二人以上世帯で中央値2,000万円。

また「年金支給時に最低準備しておく金融資産残高」は単身2,311万円・二人以上2,501万円（いずれも平均）と考えられています。

現実の中央値（単身100万円・二人以上500万円）とのあいだには約2,000万円のギャップがありますが、老後資金は貯蓄だけで用意するものではなく、退職金や公的年金も合わせて考えるもの。

仮に不足分のうち2,000万円を20年かけて用意する場合、毎月の積立額は次のイメージです。

※編集部試算（毎月積立・一定利回りを仮定した概算）。投資信託などの運用には元本割れの可能性があり、利回りは保証されません。

最初のゴールはもっと手前でOK。まずは生活費の3〜6か月分の「生活防衛資金」を確保し、そのうえで教育費・老後資金と目的別に上乗せしていくのが現実的なステップです（費用の目安は次章で解説）。

3. 教育費・住宅ローン・老後の「三重奏」。40代こそ仕組み化が効く

40代は、子どもの教育費・住宅ローン・自分たちの老後資金という3つの大きなお金が同時進行する、家計にとって最も忙しい年代です。

だからこそ、意志に頼らず“自動で貯まる・増える”仕組みをつくることが効いてきます。

まずは、それぞれの費用の実態を公的データ・主要調査で押さえておきましょう。

3-1. 教育費の山：高校入学から大学卒業まで子ども1人942.5万円

日本政策金融公庫の調査によると、高校入学から大学卒業までにかける教育費は子ども1人あたり平均942.5万円。

内訳は高校3年間で約262万円、大学4年間で約681万円です。

幼稚園から高校までの学習費（文部科学省・令和5年度）も、進路によって大きく変わります。

※上記はあくまで平均額・目安であり、進路・地域・通学形態によって大きく変動します。最新の数値は各公的機関の公表値をご確認ください。

ポイントは、教育費が「使う時期がほぼ確定しているお金」だということ。中学生の子がいれば、大学入学（入学費用平均81.1万円）まであと数年と逆算できます。

使う時期が決まったお金は投資に回さず、普通預金より金利の高い定期預金で確実に育てるのが鉄則です（関連：定期預金おすすめ金利ランキング）。

3-2. 住宅ローンは「折り返し地点」。残高平均は1,651万円

J-FLECの2025年調査によると、住宅ローン残高を回答した40代・二人以上世帯の残高は平均1,651万円・中央値1,500万円。

残高2,000万円以上の世帯も39.5%と、返済はまだ道半ばという家庭が多数派です。

出典：J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年（二人以上世帯調査）」住宅ローン残高（借入金額回答世帯／世帯主の年令40歳代）

残高が大きい40代は、金利がわずかに違うだけで総返済額が数十万〜百万円単位で変わる年代でもあります。

金利上昇局面の今こそ、いま借りているローンの金利と最新の金利水準を見比べておく価値があります。

あわせて住宅ローン変動金利おすすめランキングもチェックしておくと安心です。

3-3. 老後まで約20年。「今からNISAは遅い？」への答え

J-FLECの2025年調査では、40代の8割以上（単身82.7%・二人以上85.4%）が「老後の生活が心配」と回答し、その理由の1位は「十分な金融資産がないから」でした。

ただ、悲観する前に確認したいのは残り時間です。

45歳から65歳まででも約20年。複利（増えたお金がさらにお金を生む仕組み）の恩恵を受けるには十分な長さです。

たとえば毎月3万円を45歳から65歳まで積み立てた場合、金利ゼロなら元本どおり720万円。年3%で運用できれば約985万円、年5%なら約1,233万円という試算です。

もちろん「始めるのが早いほど有利」なのも事実。

同じ毎月3万円・年3%でも、35歳開始（30年）なら約1,748万円、45歳開始（20年）だと約985万円で、10年の差が約763万円になります（編集部試算）。

「もう40代だから」ではなく、「まだ20年ある40代の今」動くことが、将来の差になります。

10年以上先に使うお金は、NISA・iDeCoの積立投資も選択肢です（関連：新NISAの始め方／iDeCoとは）。

※上記はいずれも一定利回りを仮定した試算で、運用成果を保証するものではありません。投資は余裕資金で、リスクを理解したうえで行いましょう。

3-4. 視界に入り始める「親の介護」。総額の目安は約540万円

40代になると、親の介護が現実の話題になり始めます。

生命保険文化センターの調査によると、介護に要した費用は一時的な費用が平均47.2万円、月々の費用が平均9.0万円。介護期間は平均55.0カ月（4年7カ月）でした。

単純計算すると、47.2万円＋9.0万円×55.0カ月＝約540万円が1人あたりの総額イメージになります（編集部試算）。

介護を行った場所別では、在宅が月平均5.3万円、施設が月平均13.8万円と、施設介護では負担が大きくなる傾向です。

出典：生命保険文化センター「生命保険に関する全国実態調査（2人以上世帯）」2024（令和6）年度

介護費用は原則として親自身の資産・年金から賄うのが基本とされ、公的介護保険や高額介護サービス費などの負担軽減制度もあります。

過度に恐れる必要はありませんが、「いざというとき立て替えられる流動性の高いお金」を自分の家計に確保しておくと安心です。

生活防衛資金を厚めに持つ理由のひとつになります。

3-5. インフレで「ただ置くだけ」の現金は目減りする

物価が上がると、同じ金額で買えるモノは減ります。

金利ゼロの口座に現金を置いたままだと、お金の実質的な価値はじわじわ目減りしていきます。

※元本100万円を金利ゼロで保有し続けた前提で、物価が毎年一定率で推移した場合の「実質的な価値」を編集部が試算したイメージです（実質価値＝元本÷(1＋物価上昇率)^経過年数で算出）。実際の物価・金利の動きを示すものではありません。

だからこそ、お金は「ただ置く」のではなく、少しでも金利のつく預け先へ。

とくに教育費のように使う時期が決まっているお金は、普通預金より金利の高い定期預金に移すだけで目減りを抑えられます（関連：定期預金おすすめ金利ランキング）。

4. お金の置き場所マップ：目的別に3つに分ける

「余ったら貯金」では、教育費と住宅ローンを抱える40代はなかなか貯まりません。

貯まる家庭は順番が逆で、給料が入ったら先に貯蓄用口座へ移し、残りで生活しています（先取り貯金）。

多くのネット銀行の「定額自動入金サービス」を使えば、一度の設定で自動化できます。

そのうえで大切なのが、お金を「いつ使うか」で置き場所を分けること。次のマップが基本形です。

②の「使う時期が決まったお金」は、教育費を抱える40代で最も金額が大きくなりやすい区分です。

ネット銀行の定期預金には1年もので年1%台の商品もあり、メガバンクとの差が数年で無視できない金額になります（金利は税引前・時点により変動）。

貯金と投資の割合はどう決める？

「貯金と投資、どちらにいくら回すべき？」という疑問には、割合ではなく順番で考えるのが答えです。

まず①の生活防衛資金を最優先で確保し、②の教育費など予定資金を定期預金で確保。投資（③）に回すのは、その先の余裕資金だけにします。

とくに40代は、投資の失敗を取り返す時間が20代・30代より短くなっています。

数年内に使う教育費を投資に回すのは避けたいところ。逆に①②が確保できていれば、③は相場の変動に慌てず長期で続けられます。

J-FLECの2025年調査でも、40代・二人以上世帯の金融資産の保有目的は「老後の生活資金」53.0%、「こどもの教育資金」38.5%が上位。

多くの家庭が「老後は運用も含めて長期で・教育費は確実に」という組み立てを意識しています。

証券会社選びに迷ったら証券会社おすすめランキングも参考にしてください。

置き場所は「メガバンク」より「ネット銀行」が有利な傾向

①②の置き場所を選ぶ際、メガバンクは普通・定期ともに金利が低めで横並びになりがち。

一方ネット銀行は、条件達成やキャンペーンで高めの金利を出すことが多く、ATM・振込の無料回数も手厚い傾向です。

関連：定期預金キャンペーンまとめ記事

※上記は一般的な傾向の比較であり、特定の銀行・商品を指すものではありません。最新の金利・手数料・適用条件は各公式サイトでご確認ください。

給与受取はメインのメガバンクに残しつつ、貯蓄はネット銀行に分ける「使い分け」もおすすめです（関連：振込・ATM手数料おすすめランキング）。

6. まとめ：40代の貯金は「まだ20年ある」。仕組みと置き場所で立て直す

40代の貯金（金融資産）は中央値で単身100万円・二人以上世帯500万円。

貯金ゼロが単身の3人に1人いる一方、1,000万円以上の層も単身で5人に1人・二人以上世帯では37.5%と、「二極化」がいっそう進んでいるのが実態です。

数字に落ち込む必要はなく、大切なのは老後までの約20年を使って「これから貯まる仕組み」をつくることです。

まずは手取りの1〜2割の先取り貯金から。生活防衛資金は普通預金、教育費など使う時期が決まったお金は金利の高い定期預金、10年先のお金はNISA・iDeCo——「いつ使うか」で置き場所を分ければ、支出のピークが続く40代でも無理なく続きます。

関連記事：定期預金おすすめランキング／普通預金の金利が高い銀行ランキング／30代の平均貯金額・中央値はいくら？／クレジットカードおすすめランキング

よくある質問（Q&A）

Q

40代の貯金、中央値はいくらですか？

A

独身（単身世帯）で100万円、夫婦など二人以上世帯で500万円です。

J-FLEC「家計の金融行動に関する世論調査2025年」による、40代の金融資産（非保有世帯含む）の中央値です。平均値（単身859万円・二人以上1,486万円）より中央値のほうが実感に近い水準です。

Q

40代で貯金100万円・貯金ゼロは少ない・やばいですか？

A

過度に心配する必要はありません。

40代・単身世帯の中央値はちょうど100万円で、独身ならほぼ真ん中の水準です。貯金ゼロの世帯も単身で32.1%・二人以上世帯で18.8%います。老後まで約20年あるため、先取り貯金などで「これから貯まる仕組み」をつくることが大切です。

Q

40代で貯金1,000万円以上の人はどのくらいいますか？

A

単身世帯で20.1%、二人以上世帯で37.5%です。

J-FLECの2025年調査によると、金融資産1,000万円以上の40代は単身で約5人に1人、二人以上世帯では3世帯に1世帯超。3,000万円以上も単身9.9%・二人以上13.1%と一定数いる一方、貯金ゼロも多く、二極化しているのが実態です。

Q

40代独身女性の貯金はいくらくらいですか？

A

単身世帯全体の中央値は100万円で、女性は収入面で不利になりやすい傾向があります。

国税庁の調査では40代女性の平均給与は359万〜369万円と男性より低く、同じ貯蓄率でも積み上がりにくい構造があります。金利の高い口座選びと先取りの自動化など「仕組みで差を埋める」工夫の効果が大きい層です。

Q

40代は毎月いくら貯金すべきですか？

A

まずは手取りの1〜2割（月3〜7万円程度）が目安です。

J-FLECの2025年調査では、手取りから貯蓄・投資に回した40代世帯の振り分け割合は平均37%と高水準ですが、教育費や住宅ローンの負担が重い時期に無理は禁物。手取りの1〜2割を先取り貯金で自動化し、余裕が出たら増やしていくのが現実的です。

Q

子供2人の40代世帯は、いくら貯めておくべきですか？

A

高校入学から大学卒業までの教育費は子ども1人あたり平均942.5万円。2人なら約1,900万円が目安になります。

日本政策金融公庫の調査による平均額で、進路によって大きく変わります（国公立大なら1人約743万円）。全額を事前に貯める必要はありませんが、入学金など時期が確定している分は定期預金で確実に準備しておくのがおすすめです。

Q

子どもが3人います。「大学無償化」の対象になりますか？

A

子どもを3人以上同時に扶養している間は、所得制限なしで大学等の授業料・入学金が上限額まで減免される対象になります。

2025年（令和7年度）に拡充された国の「高等教育の修学支援新制度」によるもので、私立大学なら入学金約26万円＋授業料約70万円/年、国公立大学なら入学金約28万円＋授業料約54万円/年が上限です。ただし対象校・学修意欲などの要件があり、上限を超える授業料や生活費・下宿費・仕送りは支援の対象外で、自己負担が残ります。第1子が扶養から外れて扶養する子が2人になると対象外になります。詳しい要件・最新情報は文部科学省・日本学生支援機構（JASSO）の公式サイトでご確認ください。

Q

貯金ゼロの40代は、まず何から始めればいいですか？

A

「先取り貯金の自動化」から始めましょう。

給料日に自動で貯蓄用口座へお金を移す設定（定額自動入金など）をすれば、意志の力に頼らず貯まり始めます。金額は手取りの1割からでOK。まずは生活費の3〜6か月分の生活防衛資金を目指しましょう。

Q

40代は貯金と投資（NISA・iDeCo）どちらを優先すべきですか？

A

まず生活防衛資金と教育費など使う予定のあるお金を預金で確保し、その先の余裕資金を投資に回すのが基本です。

生活費の3〜6か月分を普通預金で、数年内に使うお金を定期預金で確保したうえで、余裕資金をNISAやiDeCoへ。投資は元本割れのリスクがあるため、必ず余裕資金で行いましょう（新NISAの始め方／iDeCoとは）。

Q

老後資金はいくら必要と考えられていますか？

A

40代自身は「年金支給時に最低2,300万〜2,500万円程度」を準備したいと考えています。

J-FLECの2025年調査で、40代が考える年金支給時の最低準備額は単身2,311万円・二人以上世帯2,501万円（平均）。ただし老後資金は退職金や公的年金と合わせて考えるもので、全額を貯蓄だけで用意する必要はありません。約20年かけて積立と運用で近づけていくのが現実的です。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、特定の金融商品の勧誘や個別の投資助言を行うものではありません。金利・手数料・制度・キャンペーン等の情報は記事作成時点（2026年7月）のものであり、変更される場合があります。最新情報は必ず各金融機関の公式サイト・公的機関の公表資料でご確認ください。最終的なお申し込み・契約のご判断はご自身の責任でお願いいたします。

運営者情報

株探比較編集部

当編集部はネット銀行の金利や手数料などの調査を基にしたネット銀行の比較・ランキングの作成と、当メディアの各記事の執筆を担当しています