米株
【特集】【今週読まれた記事】上方修正「先回り」が大人気、ボックス相場は好業績株で勝つ
日経平均 ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより勢い良く上昇した株価がある時点で高値をつけ、その高値を抜くことも出来ないが大きく下落するということもなく横ばいに転じる。相場に慣れた方ならお馴染みの値動きです。今週の日経平均株価の高値は1万9390円で安値は1万8830円。高値は1月5日につけた1万9615円より低く、安値は1月18日につけた1万8650円よりは高い。トランプ米大統領の当選から始まったトランプ相場は、第1幕の記録的上昇を終えて保ち合いに移行したようです。ビルの屋上に向かう階段に踊り場があるように、上昇相場もまた何度かのボックス圏での値動きという踊り場を挟みながら高値に向かっていきます。トランプ相場が継続するのであれば、横ばいに移行した現在の東京株式市場の値動きは、次の上昇に向かう前のエネルギーを蓄積する“踊り場”ということになるでしょう。
週初に東京株式市場は「往来圏をさまよう公算が大」であり「1000円幅のボックス圏を上下に漂う展開を想定」と、この展開を読み切っていたのは人気評論家の雨宮京子氏。こういった相場では「個別テーマを軸に有望株を探すスタンスが望ましい」とし、数々の有望株を紹介し多くのアクセスを集めました。三木証券・高橋春樹氏は、1月5日高値から18日安値までの調整期間に、「好業績銘柄の押し幅が極めて小さい」「頑強な株価推移をみせていたこと」を指摘。全体相場がボックス圏の動きを続けるとき、個別銘柄間では業績の良し悪しや投資テーマに乗るかどうかで優勝劣敗が進みます。ならば、決算発表がピークを迎えるこの時期は、素直に好業績株を選択していきたいところです。
業績を軸にした記事で、今週最もアクセスを集めたのは1月29日の日曜日に配信した「今週の上方修正【大予想】 33社選出 ＜業績修正特集＞」。紹介した銘柄のいくつかは上方修正を的中。業績予想を据え置いた銘柄も、通期決算発表前に再び上方修正期待の高まる可能性があり、今週もう一度チェックする価値のある銘柄リストと言えるでしょう。
また、膨大な数の決算発表の中から、2016年10-12月期に増収経常増益を達成した銘柄を増益率の高い順に紹介した「本格回復へ、10-12月期『増収増益』リスト 31社選出 ＜成長株特集＞」は連日大人気を博しました。
1月27日版
1月30日版
1月31日版
2月 1日版
2月 2日版
2月 3日版
好業績銘柄紹介ではほかに、「決算たけなわ、採れたて有望“好業績”株リストアップ ＜株探トップ特集＞」も多くのアクセスを集めました。
投資テーマの記事では、「『大相場の宴』が始まる！有機EL関連 ＜うわさの株チャンネル＞」が記録的なアクセスを集め、大きな話題となりました。有機EL関連株には株探だけではなく各メディアの注目も高く、今後、大きなうねりを生み出す雰囲気がひしひし。米アップルが今秋に発売するとみられる「iPhone8」には有機ELパネル搭載が有力視されており話題には事欠きません。関連して、「iPhone8、劇的進化でアップルの“魔法”再び？ ケータイWatch・湯野編集長に聞く！＜直撃Ｑ＆Ａ＞」が株式市場を大きく動かす「iPhone8」に最新動向を聞いた記事として多くの方に読まれました。
その他の投資テーマの記事では、「“物流パンク”目前、宅配便業界の『救世主』宅配ボックス関連株 ＜株探トップ特集＞」が新しい視点を提供しアクセスを集めたほか、久々にスポットライトの当たったテーマである「＜話題の焦点＞＝リニア中央新幹線関連リターンズ！」がランキング入り。「トランプ“米国第一主義”が株高を呼ぶ、『機械株』に飛躍の時 ＜株探トップ特集＞」は先週の配信ながら根強くアクセスを集め、「2ケタ成長『とんかつ・かつ丼』市場“春の陣”、勝者はいずこへ ＜株探トップ特集＞」も多くの方に読まれました。
少額投資シリーズでは「5万円以下で買える『騰勢加速のワケあり銘柄』15連発 ＜株探トップ特集＞」、「10万円以下で買える、3期連続経常最高益『お宝候補』33社選出 ＜割安株特集＞」が人気沸騰。高配当利回り株紹介では東証1部銘柄を対象とした「【高配当利回り株】ベスト50 ＜割安株特集＞ (1月27日現在)」、東証全銘柄を対象とした「【高配当利回り銘柄】ベスト30 ＜割安株特集＞ 2月1日版」がアクセスを伸ばしました。
全体相場動向の記事に戻ると、冒頭でボックス圏の推移とは書いたものの、もちあいを抜ける方向がどちらなのかが投資家にとって最も知りたいこと。こうした点から読んでおきたい連載の一つがトランプ大統領の保護主義や関税がドル高を招くと説いた武者陵司氏の「トランプ氏のドル安願望は叶わない」。「国境税導入の効果を相殺する為替の変化が当然のこととして起き」、「20％の法人税、20％の国境税が創設されるとすれば、ドルは25％上昇する」とのハーバード大学教授マーチン・フェルドシュタイン氏の分析を紹介。25％のドルの上昇が単純に対円の変動に当てはまるわけではありませんが、仮に今週の1ドル＝113円から25％高を計算すると1ドル＝141円という驚愕の水準がはじき出され、長期の相場動向を読む上で、頭の片隅にとどめておきたい読み筋です。
「全米騒然『トランプ政権』と『株価の行方』、最新情勢 ＜株探トップ特集＞」も、トランプ大統領の政策は「総合的な方向感はドル高」との見方を紹介。トランプ大統領の大統領令連発は不安を呼び起こしながらも、「強気センチメント」には変わりがないとしています。また、「中村潤一の相場スクランブル 『トランプ相場第2ステージで開花する株』」が今週も継続して読まれたほか、東京市場の動きを「半信半疑」どころか「一信九疑」と表現した北浜流一郎氏の「“一挙三得”狙う、トランプ流『ニューディール』」が米国のインフラ整備関連株を推奨銘柄として紹介し人気を集めました。
株探ニュース
