米株
【特集】【今週読まれた記事】日本株「壮大な上昇」予想に大きな注目、ボックス相場の勝ち方が人気
日経平均 ＜日足＞ 「株探」多機能チャートより週末の日経平均株価は471円の大幅高。大発会に479円高となって以来の上げ幅です。もっとも、週足でみれば年初来の保ち合い相場に変わりはなく、1万9000円を挟んだ往来が継続した形です。1月30日に雨宮京子氏が、当面は「上値1万9700円近辺、下値1万8700円前後の1000円幅のボックス圏を上下に漂う展開を想定」と今に至る相場展開をピタリと的中させ、さすがの慧眼を披露してくださいましたが、それでは派手な上昇相場がいったん終了し、保ち合いに移行したなかで取るべき投資戦略はどのようなものでしょう？
上昇相場（下降相場）と保ち合い相場が織りなす相場のメカニズムと投資戦略を語り、大きなアクセスを集めたのが「中村潤一の相場スクランブル 『マザーズ開眼！ クラウド関連が全面開花へ』」。株価の上げ下げを“波”と“潮”に例え、現在は「上げ潮環境」ではなく「波間で上下に漂う時間帯」と表現。「企業業績をベースとする買いが一巡した後は、期末にかけて再び中小型の値動きの速いものが好まれる」と分析し、有望テーマを紹介しています。同じく人気連載の【杉村富生の短期相場観測】では、目下の相場を「高値しぐれ」と指摘。「浮かぶセクター、沈むセクターを冷徹に分析し、うまく対応する」ことが必要とし、浮上するであろう米国の主力企業と日本の有望株をリストアップしています。【北浜流一郎のズバリ株先見！】は、「投資馴れ」していれば「投資しやすい」相場との見方。「トランプ大統領が打ち出す政策や『口撃』で株価が下げたら、そこは買い準備に入ればよい」とアドバイスし、レンジ相場の下値圏で買い出動するボックス理論に符合した行動を薦めています。
さて短中期的には保ち合いという見方が優勢でしたが、保ち合い相場はいずれ上下どちらかにブレイクするもの。力強く上、それも遥かな上値と語り話題を集めたのは武者陵司氏の対談記事「トランプ政権下の日本株投資戦略、壮大な上昇相場の始まりに」。全5ページにわたる記事は読み応えも充分。日本株が壮大な上昇に向かうというその論拠を是非ご覧になっていただきたいと思います。
さて、日本株が壮大な上昇に向かうという記事の後に紹介したいのは、やはり壮大な利益成長に向かっているかもしれない成長企業の記事。「利益成長“青天井”銘柄リスト【第1弾】 43社選出 ＜成長株特集＞」は10-12月期に過去最高益を更新し、かつ通期計画も最高益を見込む銘柄から特に有望なものをリストアップし、今週のアクセスランキング1位に輝きました。
また、日々膨大な数の企業が発表する決算から、四半期決算が増収増益となった銘柄を毎日紹介するシリーズは連日大きなアクセスを集めました。
本格回復へ、10-12月期「増収増益」リスト 33社選出 ＜成長株特集＞ 2月2日版
本格回復へ、10-12月期「増収増益」リスト 45社選出 ＜成長株特集＞ 2月3日版
本格回復へ、10-12月期「増収増益」リスト 45社選出 ＜成長株特集＞ 2月6日版
本格回復へ、10-12月期「増収増益」リスト 39社選出 ＜成長株特集＞ 2月7日版
本格回復へ、10-12月期「増収増益」リスト 37社選出 ＜成長株特集＞ 2月8日版
本格回復へ、10-12月期「増収増益」リスト 36社選出 ＜成長株特集＞ 2月9日版
人気の低額投資シリーズは今週、「3万円以下で買える、2期連続増益『お宝候補』35社選出 ＜割安株特集＞」がランクイン。高配当株紹介記事では「2月に配当取りを狙える【高利回り】ベスト30 ＜割安株特集＞」がアクセスを集めたほか、東証1部を対象とした「【高配当利回り株】ベスト50 ＜割安株特集＞ (2月3日現在)、東証全銘柄を対象とした「【高配当利回り銘柄】ベスト30 ＜割安株特集＞ 2月9日版」がよく読まれました。
投資テーマを扱った記事では、木曜日配信の「株価、雲の上へ――“クラウド関連株”飛躍の時 ＜株探トップ特集＞」が2日間の集計で急上昇。前週配信の「『大相場の宴』が始まる！有機EL関連 ＜うわさの株チャンネル＞」は今週に入ってからもアクセスを伸ばしランキング上位入り。新登場のテーマを扱った記事としては、「VR元年の次は『MR元年』？ 新テーマ“複合現実”に飛躍の時 ＜株探トップ特集＞」が注目を浴びました。複合現実（MR）は今秋の発売とみられるiPhone8に搭載されるとの噂もあり、今後、人気テーマとなることもありそうです。iPhone絡みでは「＜話題の焦点＞＝「アップルペイ」成長で電子決済関連株に追い風」がよく読まれたほか、週末の大注目イベントであるトランプ大統領と安倍首相の会談を前に有望株を探った「＜話題の焦点＞＝日米首脳会談目前でインフラ投資関連が再浮上」がアクセスを伸ばしました。
相場観特集では、東洋証券・大塚竜太氏が日米首脳会談通過後は次第に視界が開け、3月以降はインフラ投資や大幅減税が政策の中軸に浮上し相場上昇の原動力となるとの予想を示し人気でした。証券ジャパン・大谷正之氏は景気敏感セクターへの見直し余地とともに、今回の決算で通期業績の増額を見送った企業で期末に向けて上方修正するケースも多そうとの見方を伝えよく読まれました。
株探ニュース
