最強テーマ「5G」「バイオ」「人材」で選出！　今が旬“急騰前夜5銘柄” ＜株探トップ特集＞

―株式市場で物色人気の中心軸にある3大テーマで、次の出世株候補株を厳選―

　名実ともに3月相場入りとなった1日の東京株式市場は終始買いが優勢だった。日経平均株価は後場に入ると一段高に買われ、結局2万1600円台で着地。終値ベースで昨年12月13日以来の水準を回復した。米朝首脳会談は非核化で合意できず、交渉決裂で会談を終えたが、その翌日の相場は気迷うことなくリスクオンの色を強めた。地政学リスクでは相場は崩れない。視線を集めているのは米国の経済指標だ。米朝首脳会談が物別れに終わったことよりも、米国の実質GDPが事前コンセンサスを上回ったことの方に為替は反応、米長期金利上昇からドル買いという一連の流れは日本株にとっても心地よい旋律となる。

　今週の日経平均は日々を振り返れば文字通り一進一退だったが、それでも下値はじりじりとその水準を切り上げてきた。全体指数の動きもさることながら、個別材料株の値動きが軽い。企業業績はひと言でいえば厳しく、昨年10-12月期は中国景気減速の影響を如実に映す形で製造業を中心に苦戦を強いられた。下方修正も相次いだ。しかし、投資家の感性は既にその先の春の気配を感じ取っている。材料株のテーマ買いの動きが自然体で横に広がる今の地合いは、投資マインドの温まりを示唆している。

●材料株の時間軸で相場の醍醐味を味わう

　「トム・ソーヤーの冒険」で名を馳せた作家で、辛口批評家としても知られるマーク・トウェインいわく「競馬を成り立たせるのは意見の相違である」。株式投資もまさに本質的な部分でこの言葉と合致する。個々の意見の相違が売りと買いに姿を変えてぶつかり合うからこそ商いが成立する。意見の相違が生じるのは、たとえ一歩先の未来であっても、その景色が人間には見えないという現実があるからに他ならない。これはAI投資が全盛となった今でも変わらない。

　企業のファンダメンタルズはそれがどんなに輝きを放つものであっても、数字が開示されてしまえば、株価面ではそれを過去の実績として瞬時に織り込みが進む。その点、材料株相場は人と人との思惑がぶつかり合い、株価が妥当な居どころを探すまでに時間を要する。この株価がさまよう時間帯、いわゆる現実と理想とのタイムラグこそが株式投資の醍醐味といってもよい。

●最強3テーマで絞り込んだ今が旬の5銘柄

　今回は、現在の株式市場で物色人気の中心軸にある「5G」と「バイオ」、そして4月から施行される「改正出入国管理法（入管法改正）」などで改めて注目される「人材関連」にフォーカスし、現在最強ともいえる3テーマで篩（ふるい）にかけた選りすぐりの5銘柄を紹介する。

＜人材関連＞その1
【ピーエイはベトナム人就労で株価変貌の序曲】

　ピーエイ <4766> [東証２]は200円台手前で“うねり”を伴い動意含みにあるが、これは近未来の強力な上昇トレンド構築を暗示している。同社株は急騰力に富んでおり、それをいかんなく発揮させたのが2017年の相場だ。7月と10月に2度にわたる急騰劇で326円の同値でダブルトップを形成した。いずれもスタート地点は100円台であり数日間で株価を大変貌させた。今週は瞬間風速で207円まで買われた後、上ヒゲをつけて伸び悩んだが、これは本格上昇を前にした“瀬踏み”に過ぎない可能性がある。

　同社は求人情報サイトの運営や無料求人誌発行、さらに人材派遣事業や、保育関連事業も手掛ける。4月からの「改正出入国管理法」施行に伴う外国人就労拡大の流れもしっかりと視野に入れている。「入管法改正に伴い新たなビジネスチャンスが生じることは認識しており、（政府から）具体的なスキームが出てきたらそれに合わせて商機につなげたい」（会社側）と意欲をみせる。既に同社はベトナムに100％出資の現地法人を2社設け、「国内でもアルバイト中心にベトナム人の紹介及び斡旋ビジネスで実績を積んでいる」（同）だけに、今後そのノウハウが開花する可能性が高い。

　安倍政権では4月の新在留資格による外国人労働者受け入れ開始を前に、都市部へ人材が集中しないように配慮し、人手不足が一段と深刻な地方への分散を促す方策に取り組んでいる。そして、これこそが同社の企業価値を高める背景となる。会社側では「当社は新潟や長野、福島などを中心に地方に強みを持っていることが特長で、（政府の）思惑に沿う形で力を発揮できるのではないか。地方でも飲食や運送業などをはじめ極めて求人ニーズが強い」と今後に期待を示している。

＜人材関連＞その2
【ヒューマンＨＤは日本語ビジネスで日本最強】

　ヒューマンホールディングス <2415> [ＪＱ]は1900円近辺を横に走る75日移動平均線を足場に上放れ前夜、2000円大台を地相場として漸次水準を切り上げていく展開が想定される。同社株は出来高流動性が低い（薄商いである）ものの、テクニカル的には今年1月中旬の底入れ以降、上値への意思を感じさせる非常に強いチャートを形成しており、2000円をわずかに割り込んだ時価近辺は食指が動く。

　建設やIT業界向けの人材派遣 を手掛けるほか、予備校を祖業とする会社だけあって人材教育分野でも実績が高い。4月施行となる「改正出入国管理法」では新在留資格「特定技能」新設により外国人労働者の受け入れが促進される見通しにあるが、この流れを背景に日本語学校に対するニーズも拡大することが必至だ。同社は留学生向け日本語学校の展開では国内で断トツ、昨年12月末時点で生徒数は3770人を誇る。同社によれば「ここ5年間で生徒数は3倍以上に急増している状況」にある。ちなみに昨年9月末時点では生徒数3300人強で、たった3ヵ月の間に400人以上も増加している。今後もこの勢いは止まらないであろう。こうなると教える側、日本語教師の不足が懸念されるところだが、同社は教師の養成も抜かりなく手掛けており、人材の“自給自足”ができる点が他社と一線を画す大きな強みだ。

　さらに、需給タイトなIT人材についても同社は積極的に布石を打っている。「インド、ロシア、中国などのIT人材が集積する地域から、優れた人材をハンティングして日本で労働できるように育成するビジネスを展開している」（会社側）ことから、競争の激しい人材サービス業界においても優位性を存分に発揮することになりそうだ。「海外の大学とも提携して学内に日本語学科（セクション）を設定し、同社がカリキュラムやノウハウを提供するほか、当該大学で就職セミナーなどを行って人材発掘に努めている」（同）という。

＜5G関連＞その1
【ＮＥＳＩＣは5G普及期にＮＥＣ系の強み発揮】

　ＮＥＣネッツエスアイ <1973> は目先上昇一服も5日移動平均線を絡め下値切り上げ波動に変化はなく、早晩上げ足に勢いがつきそうだ。1月末から2月にかけて急速な水準訂正を果たしたが、その後は2000円台半ばで売り物を吸収。時価は上昇エンジンが再始動し2月1日の戻り高値2625円を上回ったことで新波動に突入したとみてよい。ＮＥＣの工事部門がスピンオフした企業で、通信建設工事及びシステム開発を手掛ける。早晩国内でも案件が浮上してくる次世代通信規格「5G」では、国内通信機器トップメーカーであるＮＥＣ系列の強みをいかんなく発揮することが想定される。

　同社は移動体基地局に絡む置局設計で高度な技術を有しており、「スモールセル（小規模基地局）が多数必要となる5Gでも当社が持つノウハウにはニーズが生じるとみている」（会社側）としている。5Gはミリ波など高周波数帯域を使うが、4Gの時より直進性が増すため障害物を回り込むことが難しくなり、その対応で小規模基地局の数が急増することになる。また、同社は昨年、通信メガキャリアのＫＤＤＩ <9433> と共同出資で移動体基地局建設のための子会社を設立している。これについても「4G対応を基本に設立したものだが、来るべき5G案件にも順次対応していく準備はできている」（同）という。

　このほか、IoT関連事業にも積極的な布石を打っている。「ソニー <6758> の独自LPWA通信規格である“エルトレス”で、オリックスを含め3社で協業し回線販売を手掛けていく。今はプレサービスの段階で商用化されていないが、20年3月期から業績面に寄与してくる見通し」（同）としている。19年3月期営業利益は前期比9％増の120億円予想にあるが、20年3月期についても利益成長トレンドに変化はなさそうだ。

＜5G関連＞その2
【双信電機は5G基地局用複合部品で商機到来を待つ】

　双信電機 <6938> は2月中旬に急速人気化し493円の高値に駆け上がった後、調整局面に入ったが、時価は約100円幅の調整を経て反騰エネルギーが充填されている。早晩大きく切り返しに転じる公算大で、株価は500円台活躍の舞台へと進みそうだ。

　同社はフィルターやコンデンサーなどを手掛ける電子デバイスメーカーで、半導体製造装置や工作機械 など産業機器向けのほか情報通信機器向けで高い商品競争力を有している。19年3月期営業利益は2回の減額修正を経て前期比6割減の2億円予想と大幅減益見通しにあるが、これは工作機械と半導体装置の需要減が反映されたもの。特に、他の電機・機械メーカーと同様に中国の需要減速の影響が大きい。しかし、中国政府は漸次、経済対策を打ち出しており、今はその効果が発現する“夜明け前”で一番暗い時期である可能性が高い。また、半導体製造装置もデータセンター増設の動きを背景に今年後半からは立ち直ってくるとみられる。株価は最悪の収益環境を織り込んだ後だけに強い。「来期（20年3月期）について今の段階ではっきりしたことは言えないが、工作機械と半導体装置向け、この2つの市場の立ち直り次第では収益急回復に転じることもあり得る」（会社側）としている。

　一方、同社は5G関連分野でもビジネスチャンスをつかむ可能性が高い。抜群の商品競争力を持つ積層誘電体フィルターは、スマートフォンではなく、5Gのマクロセル（屋外基地局）やスモールセル（小規模基地局）などインフラ側で使われる。同社によると「5Gに関連する受注はこれからとはいえ、強い期待は持っている。5G基地局用複合部品については開発中ものと既に開発済みのものがあり、（パーツによって）さまざまだが、5G普及期に合わせた準備は進めている」としている。

＜バイオ関連＞
【ＤＮＡ研は次世代シークエンスと診断事業で新局面】

　ＤＮＡチップ研究所 <2397> [東証２]の800～900円は次の上昇ステージに向けた踊り場として絶好の仕込み好機となっている可能性がある。時価総額50億円未満の小型株でバイオ関連株特有の足の速さが光る。今年1月には3日連続ストップ高を交え短期間で株価を倍化させた経緯があるが、その後調整を経て再び風雲急を告げる気配を漂わせている。

　同社はＤＮＡチップ を使ったマイクロアレイ受託解析サービスと次世代シークエンサーを使った受託解析サービスを2本柱としている。主な需要先は製薬会社や食品会社だ。社名の通り、当初はＤＮＡチップで解析サービスを行っていたが、その後に次世代シークエンサーによる解析が立ち上がった。会社側では「今はまだＤＮＡチップ解析サービスの方が売り上げ規模は大きいが、ハイスピードで大量に解析できる次世代シークエンスへの引き合いは旺盛で伸び率も顕著、今後は後者の比率が高まっていく方向にある」という。収益は赤字が続いているとはいえ、これはバイオベンチャーの常であり、同社の業績で注目すべきはトップラインだ。17年3月期以降、売上高が着実な伸びを示している点は評価材料といえる。

　さらに要注目となるのが、同社が診断事業において注力の構えにある肺がんの遺伝子変異検査。同検査システムについては、直近の取材で「今3月期末までに薬事申請を行う予定にある」（会社側）としている。いうまでもなく、期末まで後1ヵ月である。株価の値動きは荒いが、大勢トレンドは底値離脱の初動。バイオ関連株の波状的な物色人気に乗って、3月中に今年1月15日につけた高値1247円をクリアする場面があっても全く不思議はない。

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