【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■ＡＬＢＥＲＴ <3906> 　5,910円　(+1,270円、+27.4％) 一時ストップ高

　ＡＬＢＥＲＴ <3906> [東証Ｍ]が一時ストップ高で7連騰。東証は18日、ＡＬＢＥＲＴ株の信用取引の委託保証金率を21日売買分から50％以上（うち現金20％以上）に引き上げると発表した。日証金も同日以降、貸借取引自己取引分および非清算者ごとの清算取次貸借取引自己取引分の貸借担保金率を、現行の30％から50％（うち現金20％）に引き上げると発表している。信用取引の規制強化に伴って、売買の自由度が制限されるとの見方があるなかで、21日も買いが継続した。同社は15日取引終了後、トヨタ自動車 <7203> と資本・業務提携することを発表。これがポジティブサプライズとなり、16日以降前週末の18日まで3日連続のストップ高となっていた。東証は18日、同社株の値幅制限を21日に、上限のみ通常値幅の2倍に相当する1400円に拡大すると発表した。自動運転におけるデータ分析・アルゴリズム・人工知能（AI）開発などの分野で業務提携するほか、トヨタを引受先とする16万5800株の第三者割当増資を実施する。自動車最大手との提携に伴い、業容拡大効果に対する期待が高まっている。

■技研ＨＤ <1443> 　306円　(+56円、+22.4％)

　技研ホールディングス <1443> [東証２]が急反騰。前週末18日取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想では、同社が手掛ける護岸工事が好調に推移する見通しで、営業利益は7億8000万円（前期比82.1％増）を見込んでおり、これが材料視された。これに先立って、18日前場取引時間中に18年3月期の連結業績予想の修正を発表しており、そこでは営業利益を6億円から4億2800万円へ減額したことで、これを受けいったんは株価を切り下げていたが、21日は動きを一変させた。

■バルクＨＤ <2467> 　619円　(+100円、+19.3％) ストップ高

　バルクホールディングス <2467> [名証Ｃ]がストップ高。18日の取引終了後、イスラエルの大手ベンチャーキャピタル、バーテックス・ベンチャー・キャピタルのゼネラルパートナーであるデイビッド・ヘラー氏が、米子会社のアドバイザリーボードメンバーに就任したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。バルクＨＤでは現在、イスラエルのサイバージム社とサイバーセキュリティー 分野における共同事業を推進しており、今回、ヘラー氏がアドバイザリーボードメンバーに就任したのは、サイバージムとの共同事業子会社であるストラテジック・サイバー・ホールディングス（ＳＣＨ）。ヘラー氏の参加により、同氏の幅広い知見やイスラエルでのテクノロジー企業とのネットワークが、サイバーセキュリティートレーニングをはじめとするさまざまなサイバーセキュリティーソリューションの提供において、サービス・製品の付加価値向上に資するとしている。

■クロスキャット <2307> 　1,450円　(+221円、+18.0％)

　クロスキャット <2307> [ＪＱ]が急反騰したほか、アイエックス・ナレッジ <9753> [ＪＱ]も大幅に4日続伸となった。いずれも金融機関向けに強みを持つシステム構築会社でブロックチェーン 分野での展開力に定評がある。21日付けの日本経済新聞が「三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループは、あらゆるモノがネットにつながる『IoT 』の普及で、小口の資金決済が飛躍的に増えるのを見据えて、高速の決済処理システムを開発した。ブロックチェーン技術を使い、処理量を従来のカード決済システムの10倍超に高めた」と報じている。これに伴いキャッシュレス化社会が加速するとの思惑が関連企業の株価を強く刺激した。

■チヨダウーテ <5387> 　572円　(+80円、+16.3％) ストップ高

　チヨダウーテ <5387> [ＪＱ]がストップ高、年初来高値を更新した。前週末18日の取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想で、売上高325億円（前期比2.8％増）、営業利益5億円（同7.5倍）、純利益4億円（同67.2％増）と大幅増益を見込むことが好感された。首都圏を中心とした建築需要の増加で、主力の石膏ボードの需要が堅調に推移するほか、前期にあったケイ酸カルシウム板のトラブルの影響一巡も貢献する見通しだ。なお、18年3月期決算は、売上高316億1600万円（前の期比2.4％増）、営業利益6600万円（同88.6％減）、純利益2億3900万円（同44.3％減）だった。

■ビープラッツ <4381> 　7,940円　(+1,000円、+14.4％) ストップ高

　ビープラッツ <4381> [東証Ｍ]がストップ高。ネット関連サービスの課金システム開発などを手掛ける。4月4日に東証マザーズに上場した直近IPO銘柄で公開価格の4.5倍で初値形成した後は急速な調整を余儀なくされたが、前週から一気に切り返しに転じている。19年3月期の単独業績予想は、売上高が8億1500万円（前期比45.3％増）、営業利益は1億7700万円（同3.8倍）、最終利益は1億4700万円（同3.6倍）と高変化を見込んでいる。また、IoT時代が本格化するなか、国内メガバンクがブロックチェーンの活用などで高速決済に本腰を入れるなか、同社株にも物色の矛先が向く形となった。

■極楽湯ＨＤ <2340> 　795円　(+96円、+13.7％) 一時ストップ高

　極楽湯ホールディングス <2340> [ＪＱ]が3日続急騰。18日大引け後に発表した18年3月期の連結経常利益は前の期比32.7％減の4.7億円に落ち込んだが、従来予想の3.8億円を上回って着地。続く19年3月期は前期比69.1％増の8億円に拡大し、2期ぶりに過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は名古屋市に温浴施設を新規出店するほか、前期に中国で開業した店舗なども寄与し、20.0％の大幅増収を見込む。併せて、中国江蘇省太倉市で不動産開発やホテル運営を手掛ける太倉淳大景林置業と提携し、同市の商業施設に温浴施設のフランチャイズ店を出店すると発表。開業は19年上期を予定している。

■ＡＮＡＰ <3189> 　1,528円　(+128円、+9.1％)

　ＡＮＡＰ <3189> [ＪＱ]が4連騰。21日午後0時30分ごろ、非連結子会社ＡＴＬＡＢが第三者割当増資を実施したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ＡＮＡＰは、専門的にインターネットウエブサイトやウエブコンテンツなどの各種メディアの企画・運営、およびビックデータを活用した人工知能（AI）システムの開発に特化した事業を展開するため、昨年9月にＡＴＬＡＢを設立した。今回の第三者割当増資は、財務基盤の拡充だけではなく、割当先である関係者と強固な協業関係を構築し、中期視野に立った共同の立案や事業展開を推進するのが目的としており、増資後のＡＮＡＰ持ち分比率は50.0％となる。なお、同件によるＡＮＡＰ業績への影響は軽微としている。

■光通信 <9435> 　19,480円　(+1,470円、+8.2％)

　東証1部の上昇率7位。光通信 <9435> が続急伸で年初来高値を更新。21日12時ごろ、19年3月期連結業績予想を発表し、売上高4300億円（前期比0.6％増）、営業利益550億円（同11.1％増）、最終利益350億円（同16.4％減）と2ケタ営業増益を見込み、年間配当は前期比24円増の324円を予定していることが好感された。主力の法人事業で、自社開発商材やMVNO（仮想移動体通信事業者）サービスなどの販売に注力し顧客を積み上げることで、ストック利益（基本契約料金・使用料金・保険料金などの収入から顧客維持コストなどを除いた利益）が増加し、業績押し上げに貢献する見通し。なお、18年3月期連結業績は、売上高4275億4000万円（前の期比0.3％減）、営業利益494億8300万円（同19.1％増）、最終利益418億6200万円（同7.2％増）だった。

■ＴＢグループ <6775> 　65円　(+4円、+6.6％)

　ＴＢグループ <6775> [東証２]が急反発。前週末18日の取引終了後、今年8月の予定でホテル宿泊事業に進出すると発表しており、これを好感した買いが入った。同社では、宿泊施設向け客室設備としてSleeping Box「まゆ玉」の企画・開発・販売を展開しているが、今後の宿泊施設のさらなる需要拡大に対応するため、まゆ玉を導入したアンテナショップ型宿泊施設「（仮称）まゆ玉ホテル」を直営店舗として全国の主要都市を中心に展開するという。ホテルの展開にあたっては、人材不足と経費の削減を図るため、同社が長年培ったPOSフロントシステムのノウハウを生かした無人フロントシステムを開発し導入する予定で、これによりチェックイン・チェックアウト手続きを無人で行え、高い収益力を確保するという。なお、19年3月期業績への影響は軽微としている。

■コスモス <6772> 　293円　(+18円、+6.6％)

　東京コスモス電機 <6772> [東証２]が大幅に7日続伸。18日大引け後に発表した18年3月期の連結経常利益は前の期比2.7倍の3億2500万円で着地。続く19年3月期も前期比53.8％増の5億円に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。今期は非接触センサー新機種の量産開始や中国新工場のフル稼働などが寄与し、増収を確保する。前期に発生した工場移管関連費用や海外子会社の事業構造改善費用がなくなることも利益を押し上げる。併せて、今期の年間配当は40円とし、9月30日割当の株式併合を考慮した実質配当は33.3％増配とする方針としたことも好感された。

■ラック <3857> 　1,619円　(+90円、+5.9％)

　ラック <3857> [ＪＱ]、セキュアヴェイル <3042> [ＪＱＧ]、デジタルアーツ <2326> 、トレンドマイクロ <4704> 、インテリジェント　ウェイブ <4847> [ＪＱ]、ソースネクスト <4344> などサイバーセキュリティー関連が総花的に上昇。米情報セキュリティー企業のファイア・アイが前週17日に、日本人の個人情報を集めたとみられる2億件以上のデータが「ダークウェブ」上で販売されていると発表、これが波紋を呼んでいる。いまやサイバー攻撃に対する防御は国境を越えた喫緊の課題となっている。一方、2015年5月に日本年金機構がサイバー攻撃により約125万件の個人情報を流出させてしまった事件については、20日に、不正指令電磁的記録供用（ウイルス供用）罪の時効を迎えた。年金機構の初動対応遅れなどが指摘された事件であり、こうしたことを背景にサイバーセキュリティー関連銘柄への注目度もにわかに高まる方向となっている。

■ＩＴメディア <2148> 　717円　(+37円、+5.4％)

　IT関連ニュースサイトを運営するアイティメディア <2148> [東証Ｍ]が6日ぶり急反発。18日大引け後、21日から実施を予定していた78万4800株の立会外分売を中止すると発表。これを好感する買いが向かった。同社は東証1部への市場変更の申請を行っており、株式の分布状況の改善と流動性向上を図ることを目的に立会外分売を実施するとしていた。分売中止の発表を受けて、需給悪化への懸念がなくなり、買いが優勢となったようだ。

■ＳＢＳＨＤ <2384> 　1,405円　(+59円、+4.4％)

　ＳＢＳホールディングス <2384> が大幅高で3連騰、1300円台半ばを横に走る25日移動平均線をマドを開けて飛び越えてきた。同社は総合物流会社で特に食品物流では業界トップ級のシェアを持つ。18日取引終了後、リコー <7752> の物流子会社であるリコーロジスティクスの議決権比率66.6％の株式を取得し子会社化することを発表、これによる業容拡大効果を見込んだ買いを呼び込む形となった。

■ＳＭＣ <6273> 　45,350円　(+1,370円、+3.1％)

　ＳＭＣ <6273> が3日続伸。米国経済の強さが確認されるなか、日米金利差の拡大が外国為替市場でドル買いの動きを誘発、足もとは1ドル＝111円台に入るなど再び円安基調を強めている。これが海外売上比率7割の同社株には追い風となっているほか、新興国をはじめとするFA化への設備投資需要が旺盛で同社の業績を押し上げている。「米アップルを中心としたスマートフォン販売の減速も同社への影響は限定的とみられ、その認識が市場でも進んでいるもよう」（国内中堅証券）と指摘される。18年3月期連結決算は売上高5910億3500万円（前の期比21.2％増）、営業利益1924億2800万円（同36.4％増）、最終利益1368億6900万円（同21.0％増）といずれも会社側計画を上回って着地したほか、19年3月期も売上高が6100億円（前期比3.2％増）、営業利益は2000億円（同3.9％増）、最終利益は1430億円（同4.5％増）と増収増益を見込んでいることが、見直し人気につながっている。

■ＡＯＩＴＹＯ <3975> 　1,419円　(+27円、+1.9％)

　ＡＯＩ　ＴＹＯ　Ｈｏｌｄｉｎｇｓ <3975> が3日続伸。傘下のＡＯＩ　Ｐｒｏ．が出資・制作した是枝裕和監督の最新映画 「万引き家族」が、「第71回カンヌ国際映画祭」のコンペティション部門にて、最高賞であるパルムドールを受賞しており、これを好材料視した買いが入った。日本の作品がパルムドールを受賞するのは5度目で、1997年の今村昌平監督作品「うなぎ」以来21年ぶり。また、「カンヌ国際映画祭」における同社出資・制作作品としては16年「ある視点部門」に出品された是枝裕和監督の「海よりもまだ深く」に続く2作目の正式出品作品で、初めての受賞作品となったとしている。

■エイチーム <3662> 　2,381円　(+45円、+1.9％)

　エイチーム <3662> が4日続伸。21日、スマートフォン向けゲーム「三国BASSA!!」の配信を開始したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。「三国BASSA!!」は、三国志の壮大な世界で武将達による迫力の戦いが楽しめる、一騎当千！爽快バトルRPG。三国志の世界を背景とした圧巻のクエストバトルや、拠点を奪い合う2対2のリアルタイム対戦ではたくさんの敵を薙ぎ倒す爽快感が味わえるほか、シンプル操作で白熱のバトルが楽しめるのが特徴としている。

■ＪＶＣケンウ <6632> 　377円　(+7円、+1.9％)

　ＪＶＣケンウッド <6632> が4日続伸。21日、トラック運送業界を対象とした商用テレマティクス分野への参入に向けて、通信型ドライブレコーダー を開発したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。今回開発した通信型ドライブレコーダーは、高画質録画はもちろん、通信機能を有することで、記録した映像や急加速・急減速といった運行情報、位置情報などをクラウドサーバーへ直接送信することができ、安全運転支援や運行情報の管理、事故など緊急時の迅速な対応といったサポートが可能になるのが特徴。また、広画角や多チャンネル録画対応といった商用車両への設置に最適な機能も搭載しているという。なお同社では、商用テレマティクス分野へ参入するファーストステップとして、今年9月から商用車向けのデジタルタコグラフ（デジタル式運行記録装置）や安全運転診断システムなどを手掛けるデータ・テック（東京都大田区）製「セイフティレコーダ」と連携したシステムの提供を開始するとしている。

■ＴＩＳ <3626> 　5,160円　(+90円、+1.8％)

　ＴＩＳ <3626> が反発。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が18日付で、投資判断「オーバーウエイト」を継続し、目標株価を5000円から5900円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。19年3月期は、前期にあった粗利益ゼロ案件からの開放が収益性の改善に貢献するほか、リスク抑制で臨むカード向け大型案件や受注モメンタム改善中の産業向けが好調に推移すると予想。中期的にもサービス型ビジネスの推進や本社機能効率化などで粗利益率が改善するとみており、19年3月期営業利益予想を350億円から360億円へ、20年3月期を同370億円から390億円へ、21年3月期を同385億円から410億円へ上方修正している。

■ミスミＧ <9962> 　3,195円　(+55円、+1.8％)

　ミスミグループ本社 <9962> が4日続伸。前週末18日の取引終了後に発表した4月度の月次売上高実績が前年同月比14.3％増となり、2ケタ増を継続したことが好感された。FA事業が同20.6％増となったほか、流通事業であるVONA事業が同18.5％増となったことが寄与した。

■ユニファミマ <8028> 　12,060円　(+180円、+1.5％)

　ユニー・ファミリーマートホールディングス <8028> が4日続伸。同社傘下のファミリーマートは21日、民泊仲介事業などを手掛ける米エアビーアンドビーと業務提携で基本合意したことを明らかにした。今回の合意は、国内での宿泊事業の拡大・普及や、観光需要のさらなる創出を目指すことが目的。主な検討事項としては、ファミリーマートの店舗を活用したホストおよびゲスト向け商品・サービスの開発・提供（鍵の受け渡しサービスなど）のほか、エアビーアンドビーの認知度向上に向けたマーケティング・プロモーション活動などを挙げている。

■ＨＥＲＯＺ <4382> 　24,100円　(+310円、+1.3％)

　ＨＥＲＯＺ <4382> [東証Ｍ]が4日続伸と戻り足を強めてきた。AIベンチャーで日本将棋連盟公認のドル箱アプリ「将棋ウォーズ」はダウンロード数380万以上という圧倒的な支持を集めている。マネックスグループ <8698> やハーツユナイテッドグループ <3676> などとの提携でも話題を呼び、初値が公開価格の約11倍となる4万9000円と過去最高を記録するなど大人気化したが、上場直後から行き過ぎに買われた反動で急落していた。ファンドなどの大株主の売却などが観測されるなか、下げに拍車がかかっていたが、2万円大台を割り込んだ水準で売り物が一巡し、押し目買いが優勢となった。ただし、人気IPO銘柄特有の値動きの荒い相場であり、株価指標面などからは妥当値がつかみにくく、引き続き思惑先行で需給に左右されやすい相場が続きそうだ。

■富士フイルム <4901> 　4,360円　(+55円、+1.3％)

　富士フイルムホールディングス <4901> が反発。前週末18日の取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想で、売上高2兆5100億円（前期比3.1％増）、営業利益2000億円（同53.0％増）、純利益1300億円（同7.6％減）を見込み、年間配当予想を前期比5円増の80円としたことが好感された。X線画像診断や内視鏡などヘルスケア事業の成長が見込まれることに加えて、ドキュメント事業を始め各事業における収益性改善の取り組みなどが寄与する見通し。なお、想定為替レートは1ドル＝110円（18年3月期111円）、1ユーロ＝130円（同130円）で、米ゼロックスの買収の影響は織り込んでいないとしている。同時に発表した18年3月期決算は、売上高2兆4333億6500万円（前の期比4.8％増）、営業利益1306億7900万円（同24.1％減）、純利益1406億9400万円（同7.0％増）となり、純利益は06年の持ち株会社移行後で最高益となった。

■東芝テック <6588> 　667円　(+8円、+1.2％)

　東芝テック <6588> が続伸。21日付の日経産業新聞で、「スーパーで商品棚に取り付けられた値札が正しいか、欠品がないかチェックするロボットを開発した」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。記事によると、食品スーパーのオーケー（横浜市西区）の都内店舗で21日から1ヵ月間、実証実験を行い、閉店後の午後10時から翌朝5時の間にロボットが深夜の店内を巡回するという。特売品などは毎日価格や表示が変わるが、現在は人が確認していることから、この作業を代替するものとして5年以内に実用化を目指すとしている。

■ユーグレナ <2931> 　932円　(+10円、+1.1％)

　ユーグレナ <2931> が3日続伸。18日取引終了後、九州大学の立花宏文教授との共同研究で、微細藻類ユーグレナ粉末（和名「ミドリムシ」）を摂取することで老化などに伴い筋肉がやせてしまう状態である筋萎縮症状の抑制を示唆する研究結果を確認したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ユーグレナ粉末を事前に摂取させていたマウス（ユーグレナ群）と通常の食事を摂取させていたマウス（コントロール群）を、寝たきりで筋肉を使わないことで筋萎縮状態にして、骨格筋の一種である大腿四頭筋の筋肉量の測定および筋萎縮症状に関連する遺伝子の発現に対する影響を調査したところ、ユーグレナ群では、コントロール群と比較して、大腿四頭筋の萎縮率の抑制が確認されたという。また、大腿四頭筋において、筋タンパク質の合成に関わる遺伝子の発現を促進し、反対に筋タンパク質の合成の阻害に関わる遺伝子の発現を抑制する傾向が示唆されたという。これにより同社では、ユーグレナ粉末の摂取が筋タンパク質の合成を促進し、筋萎縮症状が抑制される効果の示唆を確認したとしている。

※21日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース