【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■オプトＨＤ <2389> 　1,787円　(-43円、-2.4％)

　オプトホールディング <2389> が反落。前週末18日の取引終了後、6月22日にライトアップ <6580> が東証マザーズ市場に新規上場するのに伴い51万株を売り出すと発表したが、これによりライトアップが連結から除外されることから、これを弱材料視した売りが出たようだ。オプトＨＤは5月18日時点でライトアップ株式107万2800株を所有しており、前述の売却により所有株数は56万2800株（所有割合19.9％）になる予定。これによりライトアップはオプトＨＤの連結子会社から除外される。

■東エレク <8035> 　20,865円　(-415円、-2.0％)

　東京エレクトロン <8035> 、ＳＵＭＣＯ <3436> など半導体関連株は冴えない。日米金利差拡大思惑から外国為替市場では1ドル＝110円90銭台の推移と円安に振れており、これは追い風材料ながら戻り売り圧力も依然として強い。前週末の米国株市場ではアプライドマテリアルズ、インテル、ザイリンクスなど半導体関連株が売られ、フィラデルフィア半導体株指数も1.4％以上の下落となった。この流れが東京市場にも波及した。

■東北新社 <2329> 　808円　(-9円、-1.1％)

　東北新社 <2329> [ＪＱ]が続落。18日の取引終了後に発表した19年3月期の連結業績予想で、売上高650億1600万円（前期比1.9％増）、営業利益27億800万円（同3.0％減）、純利益10億6900万円（同54.7％減）と大幅な最終減益を見込み、年間配当を前期比7円減の16円を予定していることが嫌気された。CM制作部門でプリントレスの進展が見込まれることから、制作関連での利益率改善を図るものの利益減が予想されることに加えて、前期に続いて新規領域開拓や既存ビジネス強化のための投資を計画しているほか、4K放送開始に伴う初期費用負担を見込んでいることが利益を圧迫する。また、子会社の資本再編にかかる費用などを特別損失として見込むことから、最終利益は大幅な減益となる見通しだ。なお、18年3月期決算は、売上高638億1200万円（前の期比0.3％減）、営業利益27億9400万円（同31.3％減）、純利益23億6100万円（同24.7％減）だった。

※21日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース