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【注目】前日に「売られた株!」総ザライ ―本日への影響は?―

カナモト <日足> 「株探」多機能チャートより

■MDV <3902>  1,311円 (-400円、-23.4%) ストップ安

 東証1部の下落率トップ。メディカル・データ・ビジョン <3902> がストップ安。2日の取引終了後、18年12月期の連結業績予想について、売上高を47億円から35億円(前期比8.5%増)へ、営業利益を7億9900万円から2億800万円(同63.4%減)へ、最終損益を4億9100万円の黒字から収支均衡(前期3億5400万円の黒字)へ下方修正したことが売り材料視された。子会社MDVコンシューマー・ヘルスケア社およびMDVトライアル社の事業進捗が遅れていることに加えて、「CADA-BOX」事業や病院向けパッケージ商品の受注が計画を大きく下回っていることが要因としている。なお、同時に発表した第3四半期累計の連結決算は売上高24億300万円(前年同期比14.0%増)、営業損益1800万円の赤字(前年同期1億7100万円の黒字)、最終損益1億4200万円の赤字(同7500万円の黒字)だった。

■TATERU <1435>  516円 (-100円、-16.2%) ストップ安

 東証1部の下落率5位。TATERU <1435> がストップ安。12日の取引終了後、18年12月期の連結業績予想について、売上高を766億1100万円から722億3800万円(前期比7.8%増)へ、営業利益を71億1300万円から30億6000万円(同48.1%減)へ、純利益を48億1500万円から33億8900万円(同15.2%減)へ下方修正し、営業増益予想から一転して減益としたことが嫌気された。顧客から提供を受けた預金残高データを改ざんし、実際より多く見せて金融機関に提出して融資審査を通りやすくしていた件の影響で、TATERU Apartment事業において顧客からの受注の取り消しや工事の進捗悪化による引き渡しの遅延が発生していることが要因という。また、土地の仕入れ単価が計画を上回っていることなども利益を押し下げるとしている。なお、同時に発表した第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高508億1400万円(前年同期比20.1%増)、営業利益25億5100万円(同12.6%減)、純利益32億1200万円(同72.4%増)だった。

■カナモト <9678>  3,625円 (-495円、-12.0%)

 東証1部の下落率8位。カナモト <9678> が急反落。12日、同社が225万株の公募増資とオーバーアロットメントによる売り出しに伴う上限45万株の第三者割当増資を実施するほか、公募による自己株処分75万株を発表したことが売り材料視された。新株発行が最大で発行済み株式数の約7.5%におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化を懸念する売りが向かった。発行価格は11月20日から27日までのいずれかの日に決定する。最大で約121億円の調達資金については、レンタル用資産の取得に関わる割賦債務などの返済資金の一部に充てる。

■帝繊維 <3302>  2,365円 (-308円、-11.5%)

 東証1部の下落率9位。帝国繊維 <3302> が急反落。同社は12日大引け後に決算を発表。18年12月期第3四半期累計(1-9月)の連結経常利益は前年同期比93.6%増の38.4億円に拡大し、通期計画の45億円に対する進捗率は85.5%に達し、5年平均の58.7%も上回ったが、直近3ヵ月の実績である7-9月期(3Q)の連結経常利益は前年同期比66.4%減の0.4億円に大きく落ち込み、売上営業損益率は前年同期の-0.9%→-5.0%に大幅悪化した。

■日本工営 <1954>  2,458円 (-264円、-9.7%)

 日工営 <1954> が急落。同社は11月12日大引け後に決算を発表。19年6月期第1四半期(7-9月)の連結最終損益は16.5億円の赤字(前年同期は800万円の黒字)に転落したことが嫌気された。

■井関農 <6310>  1,846円 (-179円、-8.8%)

 井関農機 <6310> が急反落し年初来安値を更新。12日の取引終了後、18年12月期の連結業績について、売上高を1580億円から1550億円(前期比2.1%減)へ、営業利益を45億円から32億円(同19.1%減)へ、純利益を32億円から14億円(同50.1%減)へ下方修正したことが嫌気された。国内における農機製品および施設工事などの売り上げ減少などを織り込んだことに加えて、売り上げの減少による売上総利益の減少と減産に伴う製造固定費の負担増などが響く見通し。また、持ち分法投資損失の悪化も最終利益を押し下げると見込んでいる。なお、同時に発表した第3四半期累計(1-9月)決算は、売上高1191億8600万円(前年同期比1.1%減)、営業利益35億9100万円(同22.5%減)、純利益22億1900万円(同33.4%減)だった。

■東亜建設工業 <1885>  1,567円 (-144円、-8.4%)

 東亜建設工業 <1885> が続急落。同社は11月12日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比62.7%減の9.8億円に大きく落ち込み、通期計画の34億円に対する進捗率は29.0%にとどまり、5年平均の53.3%も下回ったことが嫌気された。

■新東工業 <6339>  909円 (-83円、-8.4%)

 新東工業 <6339> が大幅に3日続落。同社は11月12日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比25.5%減の21.7億円に減り、従来予想の29億円を下回って着地。併せて、通期の同利益を従来予想の63億円→56億円(前期は59.9億円)に11.1%下方修正し、一転して6.6%減益見通しとなった。

■東洋建設 <1890>  400円 (-36円、-8.3%)

 東洋建設 <1890> が急落。同社は11月12日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比30.3%減の34.9億円に落ち込み、通期計画の78億円に対する進捗率は44.8%にとどまり、5年平均の52.1%も下回ったことが嫌気された。

■ツガミ <6101>  963円 (-84円、-8.0%)

 ツガミ <6101> 、オークマ <6103> など工作機械株が下値を試す展開。日本工作機械工業会が前日発表した10月の工作機械受注は1391億7700万円にとどまり、23ヵ月ぶりに前年同月を下回る結果となった。全体で1%強の落ち込みながら中国向けの受注が減速傾向を強めており、業界には先行きに対する不安が漂っている。ツガミは前日取引時間中に19年3月期の連結業績予想の上方修正を発表、営業利益を80億円から89億円(前期比28.2%増)に増額したが、中国景気の減速懸念が足を引っ張り反応は限定的となっている。

■前田道 <1883>  2,102円 (-145円、-6.5%)

 前田道路 <1883> が続急落。同社は11月12日大引け後に決算を発表。19年3月期第2四半期累計(4-9月)の連結経常利益は前年同期比35.9%減の59.8億円に落ち込み、従来予想の91億円を下回って着地したことが嫌気された。

■OBARAG <6877>  4,495円 (-290円、-6.1%)

 OBARA GROUP <6877> が急反落。同社は11月12日大引け後に決算を発表。18年9月期の連結経常利益は前の期比1.0%増の99.8億円になったが、19年9月期は前期比0.9%減の99億円とほぼ横ばい見通しとなったことが嫌気された。

■村田製作所 <6981>  17,000円 (-850円、-4.8%)

 村田製作所 <6981> 、アルプス電気 <6770> などが大幅安。米アップルにiPhoneに販売減速懸念が浮上し、前日の米国株市場で同社株は5%強の急落をみせ、全体相場急落を先導する形となった。これを受けて、同社の有力サプライヤーである日本の大手電子部品メーカーにもリスク回避の売りが集中している。足もと外国為替市場で1ドル=113円台後半で円高含みに推移していることも向かい風となっている。

■国際石開帝石 <1605>  1,261円 (-39円、-3.0%)

 国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> など資源開発関連株やJXTGホールディングス <5020> など石油関連株が売られた。ここ原油市況の下落が顕著でWTI原油先物価格は前日時点で11日続落、今年2月以来約9ヵ月ぶりに1バレル=60ドル台を割り込んだ。前日の米株市場ではシェブロン、エクソンモービルなどエネルギー関連株が売られ全体相場の足を引っ張った。東京市場でも前日に続き原油関連セクターへの売りが目立っている。

■三菱UFJ <8306>  666.5円 (-13.5円、-2.0%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> などメガバンクが安いほか、第一生命ホールディングス <8750> など生保株がきつい下げとなった。前日の米国株市場ではNYダウが600ドル強の下げをみせたが、金融株ではゴールドマン・サックスが7.5%の急落をみせ、全体地合い悪を助長させた。マレーシアの政府系ファンドの資金流用に関与したとの疑惑が下げの背景だが、この影響でJPモルガン、シティグループ、バンカメなど大手金融株が軒並み安となった。この流れが東京市場にも波及した。

※13日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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