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【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):任天堂、森永、カドカワ

任天堂 <日足> 「株探」多機能チャートより
■任天堂 <7974>  33,950円  +440 円 (+1.3%)  本日終値
 任天堂<7974>が前週末の急伸に続き、きょうも目先筋の利食いをこなして連日の年初来高値更新。今年3月に発売した新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」の販売が想定を上回る好調で、今後の見通しも明るいことから株価再評価の動きが続いている。スイッチの18年3月期の出荷台数は1000万台、ソフトは3500万本を計画するが、上振れが濃厚との見方が広がっている。初速が予想を超えたのは同時発売の「ゼルダの伝説」がドル箱ソフトとして貢献したことが大きいとみられているが、直近ではカプコン<9697>が人気シリーズ「モンスターハンターダブルクロス」をスイッチ向けに発売することを発表、“ゼルダ効果”の連想もあって、株価を改めて刺激した。また、「スイッチは米国での売れ行きも絶好調であり、これを受けて外国人投資家が同社株を組み入れる動きも観測される」(市場関係者)と、足の長い海外資金の買いを指摘する声も出ている。

■森永製菓 <2201>  6,530円  +80 円 (+1.2%)  本日終値
 森永製菓<2201>が上昇、機関投資家とみられる継続買いが観測されるなか上場来高値を更新した。市場では「最小分散投資の反動で一時食品株は調整局面に見舞われていたが、好業績が続く同社株の値持ちは良かった。今は主力輸出株の上値が重いなか、食品などディフェンシブセクターに最小分散投資の動きが再燃している」(準大手証券)という指摘も。信用倍率は大幅に売り長で日証金では逆日歩もついているだけにミニ踏み上げ相場の様相となっている。同社の17年3月期はラインナップの絞り込みや高採算の健康食品が収益を牽引、経常利益は前の期比52%の高い伸びを示した。18年3月期も小幅続伸を見込むが、会社側計画の1%増益は保守的との見方があるようだ。ROEが13.57%と高いことも機関投資家に好まれやすい。

■カドカワ <9468>  1,400円  +16 円 (+1.2%)  本日終値
 カドカワ<9468>、ホットリンク<3680>、テクノスジャパン<3666>、ロゼッタ<6182>、ユーザーローカル<3984>など人工知能(AI)分野に経営資源を注ぐ銘柄への資金流入が続いている。米グーグルが開発した囲碁AIソフト「アルファ碁」と世界ランキング1位の中国のカ・ケツ九段との3番勝負の最終戦が27日行われ、結果はアルファ碁の完勝でこのカード3連勝と圧倒した。これにより完全情報ゲームにおいてAIは完全に人類を超越したことが証明された格好となった。グーグルはかねてよりアルファ碁で培った技術を汎用化させる意向を持っており、今後はAI分野の開発競争が一段と先鋭化することになる。

■信越化学工業 <4063>  9,912円  +61 円 (+0.6%)  本日終値
 信越化学工業<4063>が反発したほか、テラプローブ<6627>、ニューフレアテクノロジー<6256>など半導体関連株の一角が高い。前週末の米国株市場では、半導体市況の好調を背景にエヌビディアやザイリンクスなどの半導体関連株が買われ、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は3連騰で最高値を更新、東京市場でも関連銘柄の上値余地が意識される流れとなっている。

■平田機工 <6258>  10,400円  -820 円 (-7.3%)  本日終値
 平田機工<6258>が急落。ジャスダックに株式上場している同社は26日の取引終了後、東京証券取引所から6月15日に東証1部または同2部へ市場変更する承認を受けたと発表した。ただ、同時に公募による自己株処分と売り出しを実施することも明らかにした。足もとで株価は上昇基調を強めていただけに、この日は自己株処分などによる需給悪化が嫌気され、利食い売りが膨らんでいる様子だ。100万株の公募による自己株処分と58万5600株の売り出し、それに上限23万7800株のオーバーアロットメントによる売り出しと第三者割当による自己株処分を行う。調達金額は約122億3400万円で工場建屋建設などの設備投資に充てる。自己株処分と売り出しの処分・売出価格は6月5日から7日のいずれかの日に決定する。東証の所属部も、処分・売出価格の決定以降に決まる予定。

■M&Aキャピ <6080>  5,280円  -330 円 (-5.9%)  本日終値  東証1部 下落率4位
 26日、M&Aキャピタルパートナーズ <6080> が70万株の公募増資と上限10万5000株のオーバーアロットメントによる売り出しを実施すると発表したことが売り材料。新株発行が最大で発行済み株式数の約5.6%におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化を懸念する売りが向かった。発行価格は6月5日から8日までのいずれかの日に決定。最大で約40億円の調達資金については借入金返済や、運転資金などに充てる。

■日テレHD <9404>  1,763円  -51 円 (-2.8%)  本日終値
 日本テレビホールディングス<9404>が4日続落し新安値。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は26日、同社株のレーティングを「オーバーウエート」から「ニュートラル」へ引き下げた。目標株価は2300円から2090円に見直した。同証券では、17~18年のテレビ広告市場の予想を微増基調から微減基調に変更。販売競争激化を背景にゲームアプリやITサービスなどの主力広告主が割高なテレビ広告への出稿を抑制し、割安なネット広告へ移行する動きなどを考慮。また、コンテンツの質向上などに伴う番組制作費増やインフラ投資拡大なども減益要因に働く。同証券では同社の18年3月期の連結営業利益を従来予想の581億円から前期比3%減の510億円に、19年3月期は同610億円から507億円に見直している。

■日本郵船 <9101>  203円  -4 円 (-1.9%)  本日終値
 日本郵船<9101>、川崎汽船<9107>など海運株が軟調、業種別値下がり率で上位に売られた。ここにきて、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が下げ足を強めている。前週末26日時点で10日連続安、912まで水準を切り下げており、3月1日以来となる900割れも視野に入っている状況だ。同指数と株価連動性の高い海運セクターには逆風材料となっている。

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