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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ (1) ―本日につながる期待株は?―

稀元素 <日足> 「株探」多機能チャートより

■第一稀元素化学工業 <4082>  5,460円 (+700円、+14.7%) ストップ高

 13日、第一稀元素化学工業 <4082> [東証2]が4月21日現在の株主を対象に1→5の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の5分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。併せて、17年3月期の年間配当を従来計画の55円→60円(前期は45円)に増額修正したほか、株主優待制度を新設すると発表したことも好感された。株主優待では毎年3月末時点で100株以上を保有する株主を対象に、一律でクオカード2000円分を贈呈する。

■ゲンキー <2772>  6,940円 (+530円、+8.3%)

 東証1部の上昇率4位。13日、ゲンキー <2772> が4月10日現在の株主を対象に1→2の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の2分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。併せて、創業30周年を迎えるにあたり、17年6月期末に2.5円(分割後)記念配当を実施すると発表したことも支援材料となった。

■シーズHD <4924>  3,605円 (+275円、+8.3%)

 東証1部の上昇率5位。13日、シーズ・ホールディングス <4924> が17年7月期の連結経常利益を従来予想の76億円→85億円に11.8%上方修正。従来の7.1%減益予想から一転して3.9%増益見通しとなったことが買い材料視された。新サイトの公開遅延や海外在庫調整などの影響で売上は計画を下回るものの、上期に「ラボラボブランド」「VC100エッセンスローション」の販売が好調だったうえ、ポイント利用に伴う販売促進費が想定を下回ったことが利益を押し上げる。業績上振れに伴い、期末一括配当を従来計画の47円→50円(前期は44円)に増額修正したことも支援材料となった。

■大豊建設 <1822>  557円 (+40円、+7.7%)

 東証1部の上昇率6位。13日、大豊建設 <1822> が17年3月期の連結経常利益を従来予想の70億円→95億円に35.7%上方修正。従来の24.0%減益予想から一転して3.2%増益を見込み、3期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。手持ち工事が順調に進捗する中、工事採算が想定以上に改善することが利益上振れの要因。業績好調に伴い、従来未定としていた期末一括配当は9円(前期は5円)実施する方針としたことも支援材料となった。前日終値ベースの予想PERが9.7倍→6.7倍に低下し、割安感が強まった。

■GMO-PG <3769>  5,900円 (+340円、+6.1%)

 GMOペイメントゲートウェイ <3769> は朝安後、プラス圏に浮上。第三者による不正アクセスで情報が流出した可能性があると発表したことを受け、前日に株価はストップ安に急落したが、この日は下値に買いが流入した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は13日、同社株の投資判断の「オーバーウエイト」と目標株価8800円を継続した。同証券では、情報流出は「信用低下リスクの点はネガティブ」とし再発防止策に注目している。ただ、「公金・公共料金」分野でのカード決済サービスのポテンシャルは高いとみているほか、対面決済や海外事業などの新規サービスの長期での利益貢献に期待し、長期投資を推奨している。

■正栄食品工業 <8079>  2,458円 (+126円、+5.4%)

 正栄食品工業 <8079> が反発。13日の取引終了後に発表した第1四半期(16年11月-17年1月)連結決算が、売上高276億2200万円(前年同期比2.5%減)、営業利益18億1100万円(同23.9%増)と2ケタ営業増益となったことが好感された。乾果実類(ナッツ・ドライフルーツ)など健康志向に適合した商品は物量面では堅調に推移した一方、現地価格の低下を受けて販売価格が下落したことで売上高は減少したが、海外子会社を中心にグループ生産子会社による付加価値向上や生産性向上が寄与し、増益につながったという。なお、17年10月期通期業績予想は、売上高1020億円(前期比0.3%増)、営業利益48億円(同2.0%増)の従来予想を据え置いている。

■ツガミ <6101>  774円 (+38円、+5.2%)

 13日、ツガミ <6101> が発行済み株式数(自社株を除く)の3.32%にあたる200万株(金額で14億5000万円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月14日から9月14日まで。

■三菱重工業 <7011>  470.8円 (+22円、+4.9%)

 14日朝、三菱重工業 <7011> が米サンオノフレ原発事故を巡り、米電力会社サザン・カリフォルニア・エジソンから66億6700万ドル(約7000億円)の損害賠償を請求されていた問題で、仲裁機関の国際商業会議所(ICC)から損害賠償金を1億2500万ドル(約141億円)に減額する裁定を受けたと発表したことが買い材料視された。同社では、今回の仲裁裁定に関する17年3月期の業績への影響は軽微といているが賠償金の大幅減額を好感する買いが向かった。

■ストライク <6196>  5,130円 (+200円、+4.1%)

 13日、ストライク <6196> [東証M]が17年8月期上期(16年9月-17年2月)の経常利益(非連結)を従来予想の3.6億円→5.9億円に65.0%上方修正。従来の28.1%減益予想から一転して18.6%増益見通しとなったことが買い材料視された。事業承継ニーズを中心にM&A市場が拡大する中、M&A案件の成立数、単価がともに増加し、売上が計画を23.7%も上回ったことが利益を押し上げた。

■クラリオン <6796>  453円 (+16円、+3.7%)

 クラリオン <6796> が急動意したほか、モルフォ <3653> 、パイオニア <6773> 、アートスパークホールディングス <3663> など自動運転関連分野に経営資源を注ぎ込む銘柄群の一角が買い優勢の展開となった。前日の米国では米半導体大手のインテルが、イスラエルの先進運転支援システム大手モービルアイを153億ドル(約1兆7500億円)で買収すると発表し話題を集めた。インテルにとっては一昨年の同業大手のアルテラ買収に次ぐ、巨額のM&Aで自動運転分野への注力姿勢が窺える。自動運転は世界的に企業間の主導権争いが先鋭化しており、日本でも同分野の研究開発に各社しのぎを削っている状況にある。今回のインテルの英断は、折に触れ東京市場でも関連銘柄の株価を刺激する公算が大きい。

※14日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
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