【市況】東京株式（大引け）＝１６９円安、円高を嫌気して後場下落幅拡大

　８日の東京株式市場は、日経平均株価が前日比１６９円２６銭安の１万５１０６円９８銭と、ほぼ安値引けでの続落となった。東証１部の売買高概算は、１８億４５２４万株、売買代金概算は２兆５８８億４６００万円となった。値上がり銘柄数は１９９、対して値下がり銘柄数１６９０、変わらず７８銘柄となった。

　東京株式市場は、日経平均株価が前日までの３日続落で合計４９９円安と短期間に急落したことへの反動もあり、寄り付きから自律反発の買いが先行した。ただ、午前１１時前ころから外国為替市場で円高・ドル安傾向が強まったことに加え、日本時間今夜に米６月の雇用統計の発表を控えていることもあり、しだいに買い手控え姿勢が強まり、日経平均株価は前日比マイナス圏に沈む展開となった。

　後場に入ると、東京外国為替市場で、１ドル＝１００円台前半へと円高・ドル安が加速しているのを嫌気して、日経平均株価は下落幅を広げる展開となった。週末控えのポジション調整の売りも加わって大引けにかけて下げ幅が広がった。

　個別銘柄では、ＫＬａｂ<3656>、ソフトブレーン<4779>、小野薬品工業<4528>、旭硝子<5201>、ユニ・チャーム<8113>、サイバーエージェント<4751>、ペプチドリーム<4587>、竹内製作所<6432>が売られた。半面、スマートフォン向けアプリ「ポケモンＧＯ」について、一部メディアで米国の無料ゲームランキングで首位となったと伝えられた任天堂<7974>が、個別銘柄の売買代金上位の大商いを集め大幅高となった。このほかに、東京エレクトロン<8035>、ダブル・スコープ<6619>、マネーパートナーズグループ<8732>が買われた。

出所：株式経済新聞（株式会社みんかぶ）