【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■モルフォ <3653> 　6,990円　(-1,010円、-12.6％)

　10日に決算を発表。「上期経常が24％減益で着地・2-4月期も55％減益」が嫌気された。モルフォ <3653> [東証Ｍ] が6月10日大引け後(15:30)に決算を発表。16年10月期第2四半期累計(15年11月-16年4月)の連結経常利益は前年同期比23.7％減の3億6400万円に減り、通期計画の9億5000万円に対する進捗率は38.3％にとどまり、5年平均の51.7％も下回った。

■アドウェイズ <2489> 　1,094円　(-138円、-11.2％)

　アドウェイズ <2489> やメディア工房 <3815> などＬＩＮＥ <3938> 関連株が安い。アドウェイズはＬＩＮＥと代理店契約を結びＬＩＮＥフリーコインを販売しているほか、メディア工房は「ＬＩＮＥ占い」に占いサイトを提供しており、関連株として折に触れ人気化してきたが、ＬＩＮＥが10日に東証とニューヨーク証券取引所（NYSE）への同時上場を正式発表したことから、材料出尽くし感が出た様子だ。ＬＩＮＥ関連では、エイチーム <3662> やメディアドゥ <3678> なども値を下げた。ＬＩＮＥは7月15日に東証へ上場し、NYSEには同14日に先行上場する予定だ。

■アキュセラ・インク <4589> 　1,653円　(-161円、-8.9％)

　アキュセラ <4589> [東証Ｍ]が5日ぶりに反落。ドライ型加齢黄斑変性治療薬候補「エミクススタト塩酸塩」は臨床第2b/3相試験で有効性が示されず、株価は先月25日高値7700円から今月6日には一時986円まで暴落した。その後、ＳＢＩグループによる株式買い増しが明らかになったこともあり、株価は急速に値を戻した。ただ、10日に2050円をつけ直近安値から倍になったこともあり、目標達成感も浮上。今後、株価の落ち着きどころを探る展開となる可能性もある。

■ＳＵＭＣＯ <3436> 　697円　(-62円、-8.2％)

　東証1部の下落率9位。ＳＵＭＣＯ <3436> が反落。クレディ・スイス証券では、300ミリウエハーの需要は2016年に2％成長を見込むものの、前半のファウンドリー向けエピタキシャルウエハーの需要弱含みにより同社の数量成長は1％増にとどまると指摘。業績の大幅な改善には、300ミリの需要拡大に伴う需給タイト化からの製品市況上昇が必要と考え、レーティング「アンダーパフォーム」を継続、目標株価を650円から540円に引き下げている。

■丹青社 <9743> 　829円　(-70円、-7.8％)

　丹青社 <9743> が続落。前週末10日取引終了後、17年1月期の第1四半期（2-4月）連結決算を発表し、売上高は236億7500万円（前年同期比2.4％増）、営業利益は22億9400万円（同3.1％減）と営業減益だったことが嫌気された。良好な市場環境を背景に受注高は170億6900万円（同12.9％増）となり、売上高も増加したが、販管費の増加などが響いて減益となった。なお、通期業績予想は従来見通しを据え置き、売上高698億円（前期比3.2％増）、営業利益34億円（同5.6％増）を見込んでいる。

■ブイ・テクノロジー <7717> 　9,520円　(-780円、-7.6％)

　ブイ・テクノロジー <7717> が5日ぶり急反落。有機ELパネル市場は韓国ＬＧがテレビ向けで大増産を図る方針にあるほか、スマートフォンでは米アップルが来年秋に発売予定の「iPhone7s」で有機ELを採用する方針が伝わるなど、関連装置に特需が生まれるとの見方が強い。ブイ・テクノロジーは部材から製造装置に至るまで品揃えを拡充している点が大きな優位性となっているほか、有機ELを蒸着させるファイン・ハイブリッド・マスク（FHM）などで商機をとらえる公算大として、株価を5月中旬以降、大変貌させてきた経緯がある。足もとは全体地合いが急速に悪化するなか、利益確定を急ぐ動きが株価の急反落につながった。

■カナモト <9678> 　2,326円　(-163円、-6.6％)

　カナモト <9678> が反落。同社は10日の取引終了後、16年10月期の連結業績予想の修正を発表。売上高を1339億円から1432億円（前期比7.4％増）へ、営業利益を163億4000万円から146億3000万円（同10.1％減）へ、純利益を102億3000万円から85億5000万円（同10.5％減）へ修正した。引き続き東北や首都圏での建設需要は底堅く推移することが見込まれるものの、将来へ向けた営業基盤の拡充と拡大に伴う設備投資の増加やそれに伴う減価償却費の負担増加の影響が利益を圧迫している。

■マツダ <7261> 　1,654円　(-105.5円、-6.0％)

　マツダ <7261> やセイコーエプソン <6724> 、コニカミノルタ <4902> など欧州売り上げ比率が高い銘柄が安い。13日の東京為替市場で一時、ユーロは対円で1ユーロ＝119円52銭と前週末に比べ1円30銭強のユーロ安・円高と13年4月以来、約3年2カ月ぶりの水準に下落した。英国の欧州連合（EU）離脱を巡る国民投票が23日に迫るなか、英調査会社が直近の世論調査でEUからの離脱派が残留支持派を上回ったと発表。英国のEU離脱（ブレグジット）懸念が高まるなか、英ポンドとともにユーロ安が加速。市場では「英国の国民投票の結果が判明するまで、欧州関連株は手掛けにくい状況が続く」（アナリスト）との見方が出ている。

■ソニーＦＨ <8729> 　1,223円　(-77円、-5.9％)

　ソニーフィナンシャルホールディングス <8729> が続落。国内大手証券では、生命保険、損害保険、銀行の各事業の顧客基盤が拡大することで、安定的な成長を継続することは可能としながらも、その利益成長力は他の生命保険会社を凌駕するものでなく、強気判断をするには力強いカタリストに欠けると指摘。今後、高い利益成長率を実現するには中核の生命保険事業が鍵を握るとみて、レーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を1740円から1430円に引き下げている。

■国際石油開発帝石 <1605> 　833円　(-51円、-5.8％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、日本海洋掘削 <1606> 、石油資源開発 <1662> など資源開発関連が軒並み売られたほか、ＪＸホールディングス <5020> 、昭和シェル石油 <5002> も軟調が目立ち、さらに三菱商事 <8058> 、三井物産 <8031> なども売り物に押された。足もと原油市況安が世界的なリスクオフの流れを助長している。前週末のWTI原油先物価格は2.9％強の下落で1バレル＝49ドル近辺まで急落しており、これを受けて資源開発関連や石油株、総合商社など原油価格下落が収益面でネガティブに働くセクターに売りが目立った。

■牧野フライス製作所 <6135> 　593円　(-36円、-5.7％)

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が10日付で牧野フライス製作所 <6135> の投資判断を「オーバーウエイト(強気)→ニュートラル(中立)」に引き下げ、目標株価を1030円→710円に減額したことが売り材料視された。リポートでは、米国の大型案件を中心に堅調な受注は続くものの、円高の影響などで17年3月期は大幅減益になると予想。前提為替レートを1ドル＝115円から105円に変更した。同証券では、17年3月期の連結営業利益を143億円→101億円(会社計画は92億円)、18年3月期を146億円→103億円にそれぞれ下方修正した。

■パイオニア <6773> 　198円　(-12円、-5.7％)

　パイオニア <6773> が3日続落、年初来安値を更新した。10日付で岡三証券がレーティング「中立」継続、17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の80億円（前期73億400万円）に対して従来予想の110億円から70億円へ、18年3月期を135億円から105億円へ引き下げた。会社側は新たな中期計画を発表したが市販市場の売上成長にはリスクが残ると考えており、計画達成には課題が残ると指摘している。

■ジャパンディスプレイ <6740> 　198円　(-11円、-5.3％)

　ジャパンディスプレイ <6740> が3日続落。岩井コスモ証券は10日、同社株の投資判断を「A」から「B＋」に見直した。目標株価は565円から240円に引き下げた。主要顧客の米アップル社がiPhoneの表示パネルに有機EL採用を決めたと報道されており、同社の事業環境が大きく変化する可能性があり対応を急ぐ必要に迫られている。同社は高精細LCDでは技術的優位性を保持しているが、有機ELに関しては「韓国サムスンなど競合他社に比べ量産について後塵を拝しているのは事実」と指摘。もっとも18年度半ばに前倒しで量産を開始できれば、遅れを取り戻すチャンスはあるともみている。

■新日鉄住金 <5401> 　1,956.5円　(-99円、-4.8％)

　新日鉄住金 <5401> 、ジェイ　エフ　イー　ホールディングス <5411> など鉄鋼株への売りがかさんだ。目先は英国のEU離脱懸念などが世界株安の背景にあるが、一方で中国をはじめアジア景気減速に対する市場の警戒感も強い。鉄鋼セクターは、アジア鋼材市況の下落や在庫調整の影響が、原料価格の低下メリットを打ち消す格好となった。また、信用取組についても新日鉄住金やJFEは信用売り残を買い残が大きく上回るなど需給面からも上値の重さが意識される。

■住友金属鉱山 <5713> 　1,067円　(-54円、-4.8％)

　住友金属鉱山 <5713> が大幅続落。大和証券はリポートで、為替前提の円高方向への見直しや菱刈およびポゴ鉱山の生産・販売金量の前提引き下げなどに伴い、17年3月期の経常利益予想を466億円（従来588億円）へ下方修正。引き続き、シエラゴルダ鉱山の動向が住友金属鉱山の期間損益および自己資本の毀損リスクを想定する上での大きなポイントとなる他、JCOに関連する追加損失計上リスクにも留意すべきと解説。投資判断は「3」（中立）を継続。目標株価は1050円から970円へ引き下げている。

■野村ホールディングス <8604> 　415円　(-19.9円、-4.6％)

　野村ホールディングス <8604> 、大和証券グループ本社 <8601> など大手をはじめ証券セクターが大幅に売りに押された。英国のEU 離脱を懸念するムードがにわかに高まったことで、世界的なリスク回避の流れが形成されている。日経平均は1万6200円台まで値を下げ、再び1万6000円大台攻防も意識される場面だが、市場エネルギーの不足で押し目買いもままならない状況だ。そのなか、証券セクターは手数料収入の減少や投信など運用成績の悪化を懸念した売りがかさむ展開を強いられている。

■任天堂 <7974> 　15,355円　(-710円、-4.4％)

　任天堂 <7974> が大幅に3日続落。国内大手証券では、同社がWiiUの問題点を十分に分析した上で、NXの企画、開発に取り組んでいると考え、同機が据え置き型の価格設定であっても、WiiU並みの販売台数に留まる「悲観シナリオ」の可能性は限定的ではないかとみるとのリポートをリリース。レーティングは「ニュートラル」を継続。目標株価は1万5400円から1万5200円へ引き下げている。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　504.7円　(-22.9円、-4.3％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> などメガバンクへの売りが目立った。売買代金についても上位に食い込みマーケットの注目度の高さを映した。英国のEU離脱懸念の高まりは金融市場に波乱を及ぼす可能性があり、銀行セクターは買いが手控えられた。また、市場では「アベノミクスへの期待感の後退を背景に期待インフレ率が低下するなか、債券利回りも下落基調をたどっており、内需不振は銀行にとっても収益機会の減少につながっていく」（準大手証券）という見方も出ている。メガバンクは個人株主も多く、個人投資家の信用余力の減少につながることも全体の地合い悪化につながりやすい。

■エン・ジャパン <4849> 　1,972円　(-84円、-4.1％)

　エン・ジャパン <4849> が3日ぶりに急反落。ＳＭＢＣ日興証券がリポートをリリース。転職求人サイト「エン転職」での高い応募効果や代理店網拡大による高成長でシェア拡大が続くとみており、人材紹介「エンエージェント」や派遣会社向けサイトの成長も相まって、17年3月期会社計画や18年3月期中期経営計画の目標値を上回る高成長が続くと考え、強気のスタンスを継続したいと解説。投資評価は「1」（アウトパフォーム）を継続。目標株価は2250円から2500円へ引き上げている。

■栗田工業 <6370> 　2,377円　(-100円、-4.0％)

　栗田工業 <6370> が続落。三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券では、ストックビジネス中心の安定した収益構造から緩やかな増益基調が続くとの見方に変更ないと指摘。17年3月期は、電子産業向け装置事業の超純水供給の契約満了影響や、国内電子産業顧客での生産調整の影響により業績モメンタムが鈍化するとみているものの、大きな業績悪化には至らないと解説。株価は堅調な業績を織り込み済みと考え、レーティング「ニュートラル」を継続、目標株価を2990円から2700円に引き下げている。

■王子ホールディングス <3861> 　410円　(-17円、-4.0％)

　王子ホールディングス <3861> が3日続落。大和証券はリポートで同社に対する営業利益を、17年3月期が前期比6％増の780億円（従来820億円）、18年3月期は同6％増の830億円（同860億円）としている。為替前提は会社計画と同じ1ドル＝110円とし、パルプ市況の前提引き下げを主因に従来予想を減額修正した一方、会社計画は古紙価格を中心に保守的であると指摘。同証券では、緩やかながらも反転の動きが見られるパルプ市況、一方で想定を下回る水準で足もと推移している古紙価格の動向を当面は注視したいと解説。投資判断は「2」（アウトパフォーム）を継続し、目標株価は500円から540円へ引き上げている。

※13日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。


株探ニュース