39000円を若干下回った水準でのこう着【クロージング】

8日の日経平均は反落。395.20円安の38937.54円（出来高概算17億9000万株）で取引を終えた。米国株安や中東情勢の緊迫化などを背景に売りが先行。その後やや下げ渋る動きもみられたが、円相場が一時147円半ばと円高方向に振れたことから、短期筋による先物売りが出て、日経平均は前引けにかけて下げ幅を広げた。心理的な節目の39000円を下回ったことで押し目を拾う動きがあったものの、後場は39000円を若干下回った水準でのこう着が続いた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が1400に迫り、全体の8割超を占めた。セクター別では、精密機器、電気ガス、鉱業の3業種が上昇。一方、証券商品先物、卸売、輸送用機器、銀行など30業種が下落した。指数インパクトの大きいところでは、アドバンテス<6857>、テルモ<4543>、ニトリHD<9843>、フジクラ<5803>がしっかりだった半面、ソフトバンクG<9984>、ファーストリテ<9983>、ダイキン<6367>、ファナック<6954>が軟調だった。

前日の米国市場では、中東情勢緊迫化から原油価格が上昇したほか、米長期金利の上昇も重荷となり、主要な株価指数は下落した。東京市場でもこの流れを引き継ぐ形から売りが先行し、日経平均の下げ幅は一時500円を超える場面があった。さらに、市場の一部では、国慶節の連休明け後の中国・上海市場が上昇しているため、日本市場から投資資金のシフトが加速するのではないかとの思惑もあったようだ。

もっとも、日経平均は反落したが、前日のリバウンドに対する反動とみられる。ただ、日経平均が再び4万円の大台を回復するには材料不足との指摘も多く、今月下旬から本格化する主要企業の決算で通期業績予想の上方修正が出てくるのか見極める必要がありそうだ。また、イランとイスラエルの中東情勢の行方も気がかり材料であり、東証プライムの売買高が18億株を下回る薄商いのなかでは、引き続き積極的な売買は手控えられることになりそうだ。そのため、個別に材料のある銘柄などに短期的な値幅取り狙いの資金が向かいやすいだろう。

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　提供：フィスコ