【材料】ティーケーピー---23年2月期は営業利益・経常利益が黒字転換、今期の純利益は過去最高を見込む

ティーケーピー<3479>は12日、2023年2月期連結決算を発表した。売上高が前期比13.0%増の505.04億円、EBITDAが同88.9%増の87.48億円、営業利益が35.75億円（前年同期は8.83億円の損失）、経常利益が30.62億円（同15.85億円の損失）、親会社株主に帰属する当期純損失が49.36億円（同32.11億円の損失）となった。

TKPの売上高は前年同期比20.3%増の299.34億円、EBITDAは同163.7%増の59.95億円、営業利益は同420.6%増の47.14億円と増収増益となった。さらに、当第4四半期における貸会議室事業のKPI（重要業績評価指標）である坪あたり売上高についても、貸会議室需要の回復を要因に、前年同期比で2,189円上昇した。2023年2月期に４施設の出店を行った一方、賃借物件の契約期間満了やコロナ禍で不採算となった施設の撤退に伴い5施設を退店し、2023年2月末時点で238施設を運営している。2023年2月期において、新型コロナウイルスの影響は継続したが、社会経済活動の正常化が大きく進み、対面イベントにおける開催制限が緩和される傾向にあったことから、会議やセミナー、研修等、貸会議室の需要はコロナ禍以前の水準に向け堅調に回復した。これまで実施が控えられてきた飲食を伴う懇親会については、大規模での実施は引き続き控えられる傾向にあったものの、徐々に回復し、当年度における料飲の売上高は前期と比較し二倍以上となった。また、足許においても、問い合わせや受注が堅調に推移している。また、同社がフランチャイジーとして運営するアパホテルについては、全国旅行支援や入国制限の緩和による旅行需要やビジネス宿泊需要の回復を受けて稼働率・単価が上昇する等、好調に推移した。また、10棟の運営ホテルの内5棟を通年で新型コロナウイルス感染者用宿泊療養施設/感染対策用施設として貸し出すことで、安定した収益を確保した。なお、当5棟は、貸し出しが解除され次第、4月より順次、通常運営に戻る見込み。

2024年2月期通期については、売上高が前期比28.1%減の363.00億円、営業利益が同51.0%増の54.00億円、経常利益が同63.3%増の50.00億円、親会社株主に帰属する当期純利益が67.00億円を見込んでいる。

《YI》

　提供：フィスコ