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【市況】S&P500 月例レポート ― 年の相場決める1月、企業利益が試金石に (4) ―


●インデックス・レビュー

◇S&P500指数

 S&P500指数は12月に5.90%下落して3839.50で月を終えました(配当込みのトータルリターンはプラス5.76%)。11月は4080.11で終え5.38%の上昇(同プラス5.59%)、10月は3871.98で終え7.79%の上昇(同プラス8.10%)でした。2022年第4四半期の過去3ヵ月では7.08%上昇(同プラス7.56%)、2022年は19.44%の下落(同マイナス18.11%)、2021年は26.89%の上昇(同プラス28.71%)、2020年は16.26%の上昇(同プラス18.40%)、2019年は28.88%の上昇(同プラス31.49%)、2018年は6.24%の下落(同マイナス4.38%)でした。2022年1月3日の最高値からは19.95%下落(同マイナス18.63%)となり、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは13.89%上昇(同プラス18.75%)でした。

 12月の日中ボラティリティ(日中の値幅を安値で除して算出)は11月の1.61%から1.58%に下落しました(10月は2.14%)。2022年は1.84%(11月末時点では1.86%)、2021年は0.97%、2020年は1.51%、2019年は0.85%でした。2018年は1.21%、2017年は0.51%(1962年以来の最低)でした。

 12月の出来高は、11月に前月比3%減少した後、7%減少(営業日数調整後)、前年同月比では32%増加し、2022年は前年比6%増加しました。2021年は同22%減少しました。

 12月に前日比で1%以上変動した日数は21営業日中9日(上昇が3日、下落が6日)、2%以上変動した日数は1日(下落)でした。11月は1%以上変動した日数は21営業日中8日(上昇が4日、下落が4日)、2%以上変動した日数は4日(上昇が2日、下落が2日)でした。10月は1%以上変動した日数は21営業日中12日(上昇が9日、下落が3日)、2%以上変動した日数は8日(上昇が6日、下落が2日)でした。2022年は、1%以上変動した日数は122日(上昇が59日、下落が63日)、2%以上変動した日数は46日(上昇が23日、下落が23日)となりました。2021年は、前日比で1%以上変動した日数は55日(上昇が34日、下落が21日)、2%以上変動した日数は7日(上昇が2日、下落が5日)となりました。2020年は1%以上変動した日数が109日(上昇が64日、下落が45日)、2019年は1%以上変動した日数が37日(上昇が22日、下落が15日)でした。

 12月は21営業日中17日で日中の変動率が1%以上となり(11月は21営業日中16日)、3%以上の変動はありませんでした(11月は4日)。2022年は1%以上の変動が218日、2%以上の変動が89日、3%以上の変動が20日、4%以上の変動が4日ありました。2021年は1%以上の変動が93日、3%以上の変動が3日でした。2020年はそれぞれ158日と34日、2019年はそれぞれ73日と1日、危機に見舞われた2008年はそれぞれ228日(253営業日中)と75日でした。

 12月は値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。12月の値上がり銘柄数は84銘柄(平均上昇率は2.44%)で、非常に好調だった11月の425銘柄(同8.93%)、それを1銘柄上回った10月の426銘柄(同12.22%)から大幅に減少しました。

 10%以上上昇した銘柄数はゼロで、11月の139銘柄(同15.73%)、10月の241銘柄(同17.21%)から減少しました。25%以上上昇した銘柄数もゼロでした(11月は11銘柄〔同30.86%〕)、10月は26銘柄〔同32.86%〕)。一方、12月の値下がり銘柄数は418銘柄(平均下落率は6.60%)で、11月の78銘柄(同5.56%)、10月の76銘柄(同5.30%)から増加しました。12月は10%以上下落した銘柄が81銘柄(同14.27%)と、11月の12銘柄(同16.18%)と、10月の7銘柄(同21.65%)から増加しました。25%以上下落した銘柄は3銘柄(同29.11%)でした(11月は2銘柄で同26.70%、10月は3銘柄で同32.50%)。

 2022年第4四半期の3ヵ月間では値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を上回りました。値上がり銘柄数は406銘柄(平均上昇率は15.67%)と、11月末の347銘柄(同12.43%)、10月末の185銘柄(同10.24%)から増加し、値下がり銘柄数は97銘柄(平均下落率は8.88%)と、11月末の156銘柄(同9.30%)、10月末の316銘柄(同12.56%)から減少しました。10%以上上昇した銘柄数は278銘柄(平均上昇率は20.44%)で、11月末の195銘柄(同18.08%)を上回りました。10%以上値下がりしたのは27銘柄(平均下落率は19.82%)で、11月末の54銘柄(同18.24%)から減少しました。過去3ヵ月間で25%以上上昇した銘柄数は66銘柄(11月末時点は25銘柄)で、7銘柄(同8銘柄)が25%以上下落しました。

 2022年通年では、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は139銘柄(平均上昇率は22.21%)と、11月末の167銘柄(同21.95%)から減少し、値下がり銘柄数は363銘柄(平均下落率は24.58%)と、11月末の335銘柄(同22.19%)から増加しました。10%以上上昇した銘柄数は93銘柄(平均上昇率は30.94%)と、11月末の105銘柄(同32.31%)から減少し、10%以上下落した銘柄数は283銘柄(平均下落率は30.02%)で、11月末の250銘柄(同27.97%)から増加しました。2022年通年で41銘柄(11月末は39銘柄)が25%以上上昇し、162銘柄(同126銘柄)が25%以上下落しました。2021年通年では、値上がり銘柄数が値下がり銘柄数を大幅に上回り、値上がり銘柄数は434銘柄(平均上昇率は34.30%)、値下がり銘柄数は70銘柄(平均下落率は12.01%)でした。10%以上上昇した銘柄数は367銘柄(平均上昇率は39.77%)、10%以上値下がりした銘柄数は36銘柄(平均下落率は19.27%)でした。259銘柄が25%以上上昇し、7銘柄が25%以上下落しました。

◇世界の株式市場:S&Pグローバル総合指数

 グローバル株式市場は12月に反落しました。2023年の景気後退をめぐる懸念により(既に景気後退入りしているとの見方も一部にあります)、市場は下落に転じ、米国のパフォーマンスが最低の部類に入りました。

 S&Pグローバル総合指数は、10月の5.93%上昇、11月の7.48%上昇の後に(9月は9.85%の下落と、2020年3月の14.61%下落以来の最大の下落率を記録)、12月に3.87%の広範囲にわたる下落となり、米国の6.02%下落を除くと、0.79%のより小幅な下落となりました(11月は平均を下回った米国の5.08%上昇を除くと11.12%上昇、10月は米国の8.07%上昇を除くと2.84%上昇、9月は米国の9.45%下落を除くと10.45%下落、8月は3.63%の下落で、米国の3.94%下落を除くと3.19%下落、7月は6.89%の上昇で、米国の9.28%上昇を除くと3.57%上昇、6月は8.74%の下落で、米国の8.54%下落を除くと9.02%下落、5月は0.20%下落で、米国の0.36%下落を除くと0.04%上昇、4月は8.11%下落で、米国の9.09%下落を除くと6.70%の下落、3月は1.70%の上昇で米国の3.11%上昇を除くと0.25%下落)。

 世界の株式市場は、過去3ヵ月間では9.45%上昇(11月末時点は2.63%上昇)、米国の6.72%上昇(同2.83%上昇)を除くと13.37%上昇(同2.34%上昇)、2022年は20.04%下落(11月末時点の年初来では16.82%下落)で、米国の20.73%下落(同15.66%下落)を除くと19.13%の下落(同18.48%下落)となりました。

 より長期では、米国のパフォーマンスが突出していました。過去2年間では、グローバル株式市場は7.23%下落しましたが、米国の1.53%下落を除くと、14.29%の下落でした。過去3年間でもグローバル株式市場は6.07%上昇しましたが、米国の16.86%上昇を除くと、6.27%の下落でした。2020年11月3日の米大統領選以降では、グローバル市場は6.24%上昇しましたが、米国の11.56%上昇を除くと、0.50%の下落でした。

 S&Pグローバル総合指数の時価総額は12月に2兆8920億ドル減少しました(11月は4兆7020億ドル増)。米国以外の市場の時価総額は3420億ドル減少し(同2兆7930億ドル増)、米国市場の時価総額は2兆5500億ドル減少しました(同1兆9080億ドル増)。

 12月は11セクター全てが下落し(11月は全11セクターが上昇、10月は10セクターが上昇)、セクター間のリターンのばらつきは縮小しました。12月のパフォーマンスが最高のセクター(公益事業、0.34%下落)と最低のセクター(情報技術、7.45%下落)の騰落率の差は7.11%となり、11月の10.01%、10月の17.68%、9月の8.29%から縮小しました。2022年のパフォーマンスが最高のセクター(エネルギー、28.08%上昇)と最低のセクター(コミュニケーションサービス、36.30%下落)の騰落率の差は64.38%となり、11月末時点の65.76%から縮小しました。

 新興国市場は再び反落し、月間のリターンはマイナスに戻り、2021年1月の0.98%下落、2月の3.49%下落、3月の2.55%下落、4月の5.63%下落、5月の0.31%下落、6月の5.80%下落、7月の1.05%下落、8月の1.02%上昇、9月の10.44%の広範囲にわたる下落、10月の3.61%の下落、11月の13.05%の反発の後に、12月に1.19%下落しました。

 新興国市場は過去3ヵ月間では7.67%下落、2022年は20.46%下落しました。過去2年間では21.40%の下落、過去3年間では11.44%の下落となりました。24市場中10市場が上昇し、11月と10月の20市場を下回りました。9月は24市場全てが上昇していました(8月は12市場が上昇、7月は17市場が上昇)。

 トルコのパフォーマンスが最も良く、12月は10.68%上昇し、第4四半期の過去3ヵ月間では69.75%上昇、2022年は105.78%上昇しました。2番目はエジプトで12月は7.36%上昇し、第4四半期は20.00%上昇、2022年は22.30%下落しました。3番目はポーランドで12月は6.67%上昇し、第4四半期は43.85%上昇、2022年は27.13%の下落でした。カタールのパフォーマンスが最低となり、12月は10.21%下落し、第4四半期は14.84%下落、2022年は11.26%下落しました。これに続いたのがペルーで12月は7.07%下落し、第4四半期は16.15%上昇、2022年は3.64%上昇しました。3番目はメキシコで12月は6.29%下落し、第4四半期は12.48%上昇、2022年は3.48%下落しました。

 先進国市場は12月に値を下げ、2022年1月の5.82%下落、2月の2.25%下落、3月の2.21%上昇、4月の8.39%下落、5月の0.18%下落、6月の9.09%下落、7月の7.88%上昇、8月の4.16%下落、9月の9.79%下落、10月の7.12%上昇、11月の6.86%上昇の後に、12月は全体で4.19%下落しました。先進国市場は米国を除くと、1月の5.38%下落、2月の1.51%下落、3月の0.54%上昇、4月の7.06%上昇、5月の0.16%上昇、6月の10.11%下落、7月の5.23%上昇、8月の4.61%下落、9月の10.46%下落、10月の5.25%上昇、11月の10.45%上昇に対して、12月は0.66%下落しました。

 先進国市場は、過去3ヵ月間では8.90%上昇、米国を除くと14.59%上昇、2022年は20.55%下落、米国を除くと19.26%下落、過去2年間では5.95%下落、米国を除くと12.32%下落、過去3年間では7.72%上昇、米国を除くと5.08%の下落となりました。

 パフォーマンスが最も良かったのは香港で12月は8.49%の上昇となり、第4四半期は18.17%上昇、2022年は9.65%の下落でした。2番目はデンマークで、12月は6.47%上昇、第4四半期は30.59%上昇、2022年は7.95%下落しました。3番目はベルギーで12月は4.01%上昇、第4四半期は21.05%上昇、2022年は19.14%下落しました。パフォーマンスが最低だったのはイスラエルで12月は6.27%下落し、第4四半期は2.36%上昇、2022年は29.08%下落しました。これに続いたのが米国で12月は6.02%下落し、第4四半期は6.73%上昇、2022年は20.73%下落しました。3番目は韓国で12月は5.66%下落し、第4四半期は16.32%上昇、2022年は31.38%下落しました。

 注目すべき点として、日本は12月に0.65%上昇し、第4四半期は12.69%上昇、2022年は17.60%下落しました。ドイツは12月に0.07%下落、第4四半期は24.24%の上昇、2022年は25.45%の下落となりました。英国は12月に0.52%下落、第4四半期は16.74%の上昇、過去1年間では12.98%の下落となりました。カナダは12月に5.06%下落し、第4四半期は6.87%の上昇、2022年は14.80%の下落となりました。


[執筆者]
ハワード・シルバーブラット
S&P ダウ・ジョーンズ・インデックス
シニア・インデックス・アナリスト


※このレポートは、英文原本から参照用の目的でS&Pダウ・ジョーンズ・インデックス(SPDJI)が作成したものです。SPDJIは、翻訳が正確かつ完全であるよう努めましたが、その正確性ないし完全性につきこれを保証し表明するものではありません。英文原本についてはサイトをご参照ください。

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