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【市況】S&P500 月例レポート ― 年の相場決める1月、企業利益が試金石に (1) ―


S&P500月例レポートでは、S&P500の値動きから米国マーケットの動向を解説します。市場全体のトレンドだけではなく、業種、さらには個別銘柄レベルでの分析を行い、米国マーケットの現状を掘り下げて説明します。

●THE S&P500 MARKET:2022年12月
個人的見解:過ぎ行く年に別れを告げ、明日を夢見る

 2022年は株式市場にとってひどい1年となり、S&P500指数は19.44%の下落と、2008年(38.49%の下落)以来の下落率となりました。セクター別では年間リターンがプラスとなったのはエネルギーセクターのみでした(59.05%上昇。ただし、公益事業の配当込みのトータルリターンはプラス1.57% ―― 筆者は配当重視派です)。139銘柄が値上がりし(平均上昇率は22.21%)、363銘柄が値下がりしました(平均下落率は24.58%。全銘柄では平均11.62%下落)。ここでも2008年(値上がり銘柄数が僅か25銘柄)以来の悪い結果となりました(2008年にリターンが最も高かったのはファミリー・ダラー・ストアーズで、35.57%上昇)。

 ボラティリティは大幅に上昇し、日中の高値と安値の変動幅が1%以上となったのは219日(全営業日数の251日中)、これに対して2021年は95日でした。前日比で1%以上変動した日数は122日(上昇が59日、下落が63日)、これに対して2021年は55日(上昇が34日、下落が21日)でした。2022年通年の日中ボラティリティ(日中の値幅を安値で除して算出)は1.84%でした(2009年の2.03%以来の高水準。ちなみに2008年は2.81%)。これに対して2021年は0.97%でした(2019年は0.85%、2017年は0.51%と穏やかで、筆者がデータ収集を開始した1962年以来の最低でした)。

 時価総額は、S&P500指数全体で8兆2200億ドル減少し(32兆2150億ドルとなり)、情報技術セクターが3兆4900億ドルの減少、エネルギーセクターは5890億ドルの増加となりました。

 2022年の市場データは悪く、それ(あるいは痛み)を軽く見せたいとは思っていませんが、前年までは過去3年間で累計90.13%上昇し(2021年:26.87%、2020年:16.24%、2019年:28.88%)、過去5年間では累計112.89%上昇していました(2018年:-6.24%、2017年:19.42%)。「イベントはリアルタイムで起き」、そして市場は変化します。新型コロナウイルスの感染拡大で、市場は2020年2月19日(当時の終値での高値)から2020年3月23日までに33.93%下落しましたが、3月のこの安値から71.61%回復し、現在コロナ(の影響を受ける)前の2月19日の水準を13.39%上回っています。市場は長期的なものであり、そうしたアプローチを取る場合、2022年は高値、安値、イベント、歴史を通じて解釈する必要があります(短期的な資産の再配分が助けとなる可能性はあるものの危険です ―― 市場のタイミングを見極めるのは相変わらず最も難しい仕事です)。

 では、2023年に私たちはどうすればよいのでしょうか? それが分かっているならお教えします(幾つかのトレードのすぐあとに)。筆者には幾つかの事柄が浮かんでいます(私見です)。

 企業利益が1月の市場の試金石になるでしょう。企業ガイダンスと消費者の支出(そしてシフト)が2023年の利益(およびキャッシュフロー)の見通しに役立つでしょう。2023年に関しては、現在のボトムアップ分析で営業利益は13.2%増と見込まれており(実現は難しそう)、2023年予想株価収益率(PER)は17.0倍と高水準です(歴史的高水準)。「良き時代」は再びやって来ますが、利益予想に「遅れ」が生じれば相場上昇のタイミングは遅れ、株価下落につながる可能性があります。

 政府支出は、債務と金利の水準に(ほとんど)関係なく続き、失業率が低水準で推移し、雇用に対する需要は高く、賃金上昇が続くことを踏まえると、消費支出も同様に続き(ただしより低い水準で)、経済は支えられるでしょう。

 配当(開示事項:筆者は、とりわけ年齢を重ねてから、配当を重視しています ―― 配当収入で生計を立て、株価や税金に関する心配は子供たちに任せましょう)。配当支払いは11年連続で過去最高を記録しました(S&P500指数構成企業が支払った配当額は5645億7000万ドルと、2021年の5112億3000万ドルから増加)。2023年も容易に記録を更新できるとみられ(12年目)、唯一不明なのは幾らになるかです。

 景気後退に関しては、所得・資産格差の拡大が続く中、「景況感」指標の使用は、公式の定義(全米経済研究所の景気循環日付認定委員会)に比べ、選別色が強いと考えます(悪い年だという人もいれば壊滅的な年だという人もおり、前者は後者ほど苦境に陥っていません)。誰もがソフトランディング(失業率5%未満)と政治的な礼節を期待する中、景気後退は2023年のほとんどの期間続くとみられます。

 「1月の相場がその年の相場を決める」という格言の実現率は1929年以降で71.28%となっています(そして2022年は格言通りとなりました:1月に5.26%下落し、通年でも19.44%の下落となりました)。取引初日の相場がその年の相場を決める確率はコイントスと同じ、50%です(2022年は外れました。取引初日に終値で高値〔4796.56。前営業日比0.64%上昇〕をつけ)、それが終値ベースで年間の高値となりました。

 楽しい(そして安全な)ホリデーシーズンをお過ごし下さい。そして、トレードが上手く行きますように。

 過去の実績を見ると、12月は73.4%の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は2.97%、下落した月の平均下落率は3.08%、全体の平均騰落率は1.36%の上昇となっています。2022年12月のS&P500指数は、5.90%の下落となりました。

 1月は61.7%の確率で上昇し、上昇した月の平均上昇率は4.20%、下落した月の平均下落率は3.81%、全体の平均騰落率は1.13%の上昇となっています。「1月の相場がその年の相場を決める」という格言の実現率は1929年以降で71.28%となっています(そして、2022年はこの格言通りとなりました:1月に下落し、通年でも下落しました)。取引初日の相場がその年の相場を決める確率はコイントスと同じ、50%です(2022年は外れました。取引初日に終値で高値をつけ、それが終値ベースで年間の高値となりました)。

 今後の米連邦公開市場委員会(FOMC)のスケジュールは、2023年は1月31日-2月1日、3月21日-22日、5月2日-3日、6月13日-14日、7月25日-26日、9月19日-20日、10月31日-11月1日、12月12日-13日、となっています。

 S&P500指数は12月に5.90%下落して3839.50で月を終えました(配当込みのトータルリターンはマイナス5.76%)。11月は4080.11で終え、5.38%の上昇(同プラス5.59%)、10月は3871.98で終え、7.79%の上昇(同プラス8.10%)でした。2022年第4四半期の過去3ヵ月では7.08%上昇(同プラス7.56%)、2022年は19.44%の下落(同マイナス18.11%)、2021年は26.89%の上昇(同プラス28.71%)、2020年は16.26%の上昇(同プラス18.40%)、2019年は28.88%の上昇(同プラス31.49%)、2018年は6.24%の下落(同マイナス4.38%)でした。2022年1月3日の最高値からは19.95%の下落(同マイナス18.63%)、コロナ危機前の2020年2月19日の高値からは13.89%上昇(同プラス18.75%)でした。

 ダウ・ジョーンズ工業株価平均(ダウ平均)は12月に4.17%下落して3万3203.93ドルで月を終えました(配当込みのトータルリターンはマイナス4.09%)。11月は3万4589.77ドルで終え、5.67%の上昇(同プラス6.04%)、10月は3万2732.95ドルで終え、13.95%の上昇(同プラス14.07%)でした。2022年1月4日の最高値(3万6799.65ドル)からは9.93%下落しました。2022年第4四半期の過去3ヵ月では15.39%上昇(同プラス16.01%)、2022年は8.78%の下落(同マイナス6.86%)でした。

※「年の相場決める1月、企業利益が試金石に (2)」へ続く

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