【市況】Ｓ＆Ｐ500 月例レポート ― 年の相場決める1月、企業利益が試金石に (2) ―

●主なポイント

　○Ｓ＆Ｐ500指数はサンタクロースを迎えることなく2022年を終えました。サンタクロースどころか、慈悲深き者は一人も現れることがありませんでした（ただし、7月には9.11％上昇しました。緊急事態には登場していたはずです）。S＆P500指数は12月に5.90％下落しましたが、11月に5.38％上昇、10月に8.80％上昇しており、その結果、2022年第4四半期のリターンは7.08％の上昇と、3ヵ月ベースでは年間で最も高いリターンとなりました（9月は9.34％下落、8月は4.24％下落）。残念ながら7.08％の上昇は、1月から9月までの24.77％の下落分を埋め合わせるには程遠い水準で、リターンは通年で19.44％の下落となりました。これに対して2021年は26.89％の上昇でした（2年間では2.36％上昇）。

　　⇒12月は11セクターすべてが下落しました。公益事業のパフォーマンスが最も高く、下落率は0.77％にとどまりました。一方、パフォーマンスが最も悪かったのは一般消費財セクターで月間の下落率は11.31％となりました。

　　⇒2022年通年では、エネルギーセクターのみがプラスのリターンをつけ、59.05％上昇しました（ちなみに公益事業は配当込みのトータルリターンがプラス1.57％と、小幅ながらプラスとなりました）。パフォーマンスが最も悪いセクターはコミュニケーションサービスで、40.42％の下落でした。情報技術セクターは2022年に28.91％下落し、指数の下落の約44％を占めました。

　　⇒12月は値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は僅か84銘柄（うち5％以上上昇した銘柄は12銘柄、10％以上上昇した銘柄数はゼロ）にとどまり、値下がり銘柄数は418銘柄となりました（5％以上下落した銘柄が236銘柄、10％以上下落した銘柄は81銘柄）。2022年通年でも、値下がり銘柄数が値上がり銘柄数を大幅に上回りました。値上がり銘柄数は139銘柄（10％以上上昇したのは93銘柄、20％以上上昇したのは53銘柄でした）、値下がり銘柄数は363銘柄となりました（10％以上下落した銘柄は283銘柄、20％以上下落した銘柄は204銘柄でした）。また、2022年は11セクターのうち10セクターが下落しました（エネルギーが59.05％上昇した一方で、コミュニケーションサービスは40.42％下落し、騰落率の差が99％ポイントとなりました）。

　　⇒市場全体で見ると、S＆P500指数の時価総額は12月に2兆1560億ドル減少しました（12月末時点の時価総額は32兆1330億ドル）。11月は1兆7360億ドル増加しました。2022年通年では8兆2240億ドル減少しましたが、コロナ危機前の最高値を記録した2020年2月19日との比較では 4兆690億ドル増加しました。

　○人員削減の動きが急拡大しました。飲料食品メーカーのペプシコ<PEP>、投資銀行のモルガン・スタンレー<MS>、ゴールドマン・サックス・グループ<GS>、バンク・オブ・アメリカ<BAC>、半導体メーカーのマイクロン・テクノロジー<MU>が人員削減とコスト削減計画を発表しました（11月にはアマゾン・ドット・コム<AMZN>、メタ・プラットフォームズ<META>、ツイッターなどが同様の発表を行いました）。

　○銘柄数で97％、時価総額で98％に相当する企業が決算発表を終えました。2022年第3四半期の利益は予想を上回り（とはいえ好調とは言えません）、事前のウィスパーナンバー（アナリストによる非公式の業績予想）より大幅に良好な水準となっています。決算発表を終えた486銘柄中の335銘柄（68.9％）で営業利益が予想を上回り、485銘柄中342銘柄（70.5％）で売上高が予想を上回り、売上高は過去最高を更新する見通しです（販売数量の増加ではなく、販売価格の上昇によるものとみられます）。

　　⇒2022年第3四半期の営業利益は前期比8.0％増、前年同期比では2.7％減となる見通しです。

　　⇒売上高は過去最高を記録した前期（第2四半期）から3.5％増加、前年同期比13.0％増が見込まれ、過去最高を更新する見通しです。

　　⇒2022年第3四半期中に株式数の減少によってEPSが大きく押し上げられた発表済みの銘柄の割合は、2022年第2四半期の19.8％に対して21.6％となりました。この割合は2021年第3四半期では7.4％でした。（2019年第3四半期は22.8％）。

　　⇒2022年第3四半期の営業利益率は第2四半期の10.86％から上昇して11.34％となる見通しです（1993年以降の平均は8.26％、過去最高は2021年第2四半期の13.54％）。

　○S＆P500 指数の日中ボラティリティ（日中の値幅を安値で除して算出）の12月の平均値は1.58％となり、11月の1.61％から低下しました（10月は2.14％）。2022年通年では平均1.84％（11月末時点では1.86％）となりました。2021年は0.97％、2020年は1.51％、2019年は0.85％（2018年は1.21％、2017年は1962年以降で最低となる0.51％）でした。

●利回り、金利、コモディティ

　○米国10年国債利回りは、11月末の3.61％から3.88％に上昇して月末を迎えました（2021年末は1.51％、2020年末は0.92％、2019年末は1.92％、2018年末は2.69％、2017年末は2.41％）。30年国債利回りは、11月末の3.75％から3.97％に上昇して取引を終えました（同1.91％、同1.65％、同2.30％、同3.02％、同3.05％）。

　○英ポンドは11月末の1ポンド＝1.2056ドルから1.2099ドルに上昇し（同1.3525ドル、同1.3673ドル、同1.3253ドル、同1.2754ドル、同1.3498ドル）、ユーロは11月末の1ユーロ＝1.0409ドルから1.0703ドルに上昇しました（同1.1379ドル、同1.2182ドル、同1.1172ドル、同1.1461ドル、同1.2000ドル）。円は11月末の1ドル＝138.05円から132.21円に上昇し（同115.08円、同103.24円、同108.76円、同109.58円、同112.68円）、人民元は11月末の1ドル＝7.0925元から6.9683元に上昇しました（同6.3599元、同6.6994元、同6.9633元、同6.8785元、同6.5030元）。

　○12月末の原油価格は、11月末の1バレル＝80.45ドルから横ばいの同80.45ドル（2022年に同130.50ドルまで上昇しました）、2022年の上昇率は7.0％（2021年末は同75.40ドル）となりました。米国のガソリン価格（EIAによる全等級）は2022年に5.1％下落しました（12月末は1ガロン＝3.203ドル、11月末は同3.649ドル、2021年末は同3.375ドル）。2020年末から原油価格は66.2％上昇し（2020年末は1バレル＝48.42ドル）、ガソリン価格は37.5％上昇しました（2020年末は1ガロン＝2.330ドル）。

　　⇒EIAは2021年のガソリン価格の内訳について、53.6％が原油、16.4％が連邦税および州税、15.6％が販売・マーケティング費、そして14.4％が精製コストと利益だと説明しています。

　○金価格は11月末の1トロイオンス＝1783.10ドルから上昇して1829.80ドルで月の取引を終えました（2021年末は1829.80ドル、2020年末は1901.60ドル、2019年末は1520.00ドル、2018年末は1284.70ドル、2017年末は1305.00ドル）。

　○ＶＩＸ恐怖指数は11月末の20.58から21.67に上昇して月を終えました。月中の最高は25.84、最低は18.95でした（2021年末は17.22、2020年末は22.75、2019年末は13.78、2018年末は16.12、2017年末は11.05）。

　　⇒同指数の2021年の最高は37.51、最低は14.10でした。

　　⇒同指数の2020年の最高は85.47、最低は11.75でした。

●新型コロナウイルスとサル痘

　○サル痘の感染拡大ペースは引き続き鈍化しており、（米国では）感染拡大に歯止めがかかったと判断されています。米疾病対策センター（CDC）によると、現時点で米国内では2万9740人の感染が確認されています（11月時点では2万9325人、10月時点では2万8302人）。世界全体の感染者数は8万3424人（同8万2999人、同8万1225人）となっています。

　○報道によると、中国では（ゼロコロナ政策からの方針転換により）旅行や社会活動に対する制限緩和を実施して以降、新型コロナウイルスの感染が急拡大しています。今後も感染拡大が続くようであれば（中国国民の多くはワクチン未接種。また、中国製ワクチンの効果は他のワクチンに比べて低い）、製造業や物流に悪影響が及ぶ可能性があり、懸念が強まりました。

　　⇒中国は（コロナ対策としての各種規制の緩和措置の一環として）自国民の海外渡航制限の緩和を開始しました。一方、一部の国（米国、インド、日本）は中国人の入国に対し、検査による陰性証明を義務付けることにしました。

　○新型コロナウイルス関連データ:

　　⇒新型コロナウイルスによる世界全体の累計死者数は、668万人となりました（11月末時点は663万人）。

　　⇒新型コロナウイルスの累計感染者数は1億人となりました（同9870万人）。

　　⇒米国の新型コロナウイルスによる累計死者数は109万人となりました（同108万人）。

　　⇒新規感染者数の7日間平均は12月末時点で7万509人となり、11月末時点の4万2451人から増加しました。新規感染者数の7日間平均は2022年1月11日に141万7493人に達しました（2021年11月末時点では8万3120人）。また、死者数の7日間平均は413人に減少しました（11月末時点は285人）。

※「年の相場決める1月、企業利益が試金石に (3)」へ続く

株探ニュース