【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：フィールズ、冶金工、三井松島ＨＤ

■フィールズ <2767> 　1,305円　 +300 円 (+29.9％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率トップ
　フィールズ<2767>がストップ高に買われた。５月１６日につけた年初来高値１１８４円を上抜き２０１８年７月以来約４年ぶりの高値圏に浮上している。同社が前週末５日に発表した２２年４～６月期決算は営業利益が前年同期比５１％減の１億８６００万円と低調だったが、「これは事前に織り込み済みで一部機関投資家の空売りのショートカバーとみられる買いも上げ足を助長したようだ」（中堅証券ストラテジスト）としている。同社はパチンコ・パチスロなどの遊技機の企画開発を主力展開し、下期に書き入れ時となることが予想され、第１四半期時点の進捗率は通期業績に対してあまり影響がない。また、最近は子会社の円谷プロが“ウルトラマン人気”で時流を捉えており、フィールズの成長性に対する期待感も高まっている。

■日本冶金工業 <5480> 　2,800円　 +500 円 (+21.7％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率2位
　日本冶金工業<5480>がストップ高。同社は５日取引終了後、２３年３月期第１四半期（４～６月）の連結決算を発表。営業利益が前年同期比１５．５％増の４３億５２００万円となったことが好感されたようだ。売上高は同４９．０％増の４６９億５００万円で着地。グループの戦略分野である高機能材が、中国の太陽光発電向けのほか、半導体製造装置向けの需要が堅調だったことなどが寄与した。また、第１四半期実績を踏まえ、これまで非開示としていた２３年３月期通期の連結業績予想もあわせて公表。売上高は前期比２７．６％増の１９００億円、営業利益は同４３．２％増の２００億円を見込む。未定としていた年間配当は上期配当７０円、期末配当７０円を計画し、年間配当は１４０円（前期は１２０円）にするとしている。

■三井松島ＨＤ <1518> 　3,970円　 +700 円 (+21.4％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率3位
　三井松島ホールディングス<1518>はストップ高。同社が前週末５日取引終了後に発表した２２年４～６月期決算は営業利益が前年同期比３．３倍の３４億９５００万円と急拡大した。石炭市況の高騰を背景にエネルギー事業が絶好調に推移し収益を押し上げている。第１四半期決算発表と併せて２３年３月期通期計画の上方修正も発表、営業利益は従来計画の１４３億円から２３２億円（前期比２．８倍）へ大幅に増額修正した。前期に続き今期も過去最高利益を大幅更新する。なお、今期年間配当は従来計画の１６０円から２３０円に７０円も上乗せし、前期実績からは１５０円の増配となる。これを受けて、上値を見込んだ投資資金が集中する形となっている。

■オプトラン <6235> 　2,310円　 +400 円 (+20.9％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率4位
　オプトラン<6235>はマドを開けて買われ急騰。４００円高はストップ高となる２３１０円をつけた。前週末５日の取引終了後に２２年１２月期上期（１～６月）の決算を発表し、純利益は前年同期比６．７％増の２９億１９００万円で着地した。小幅増益だったものの直近の４～６月期業績をみると前年同四半期比８０％増と業績が急改善しており、これを受けて通期業績の上振れを意識した買いが強まったようだ。上期の売上高は前年同期比９．６％減の１３５億８００万円だった。中国の都市封鎖や半導体不足の影響を受けた一方、新型装置の販売が成果を上げ始めたことや原価改善活動が奏功し、営業利益率は改善した。円安による為替差益の計上も寄与した。なお、通期見通しは据え置いている。

■ロードスターキャピタル <3482> 　2,311円　 +400 円 (+20.9％) ストップ高 　　本日終値　 東証プライム 上昇率5位
　 ロードスターキャピタル<3482>はストップ高に買われた。同社は都内の中規模ビルディングを対象に不動産流動化ビジネスを展開し旺盛な需要を捉えているほか、クラウドファンディングも手掛けており、不動産投資分野におけるデジタルトランスフォーメーション（ＤＸ）の担い手として存在感を高めている。前週末５日取引終了後に発表した２２年１２月期上期（２２年１～６月）決算は営業利益が前年同期比５４％増の５３億５００万円と急拡大、通期見通しの７１億５４００万円（前期比２７％増）に対する進捗率は７４％に達しており、これを材料視する買いが勢いを増している。株価指標面でもＰＥＲ８倍に過ぎず、高成長路線を走る同社株への見直し人気を増幅させている。

■名村造船所 <7014> 　522円　 +80 円 (+18.1％) ストップ高 　　本日終値
　名村造船所<7014>がストップ高。同社は５日取引終了後、２３年３月期第１四半期（４～６月）の連結決算を発表。経常損益が９６億５１００万円の黒字（前年同期は５５億１９００万円の赤字）となったことが好感されたようだ。売上高は前年同期比７１．９％増の３６１億３３００万円で着地した。新造船事業の改善に加え、損益面では原価削減活動による効果や不況時に受注した低船価船の予想収益が円安の進行で大幅に改善される見込みとなり多額の工事損失引当金を取り崩すことができたことなどが寄与した。なお、通期業績予想については売上高１１５０億円（前期比３７．９％増）、経常損益は１０億円の黒字（前期は８２億４４００万円の赤字）とする従来計画を据え置いている。

■日本板硝子 <5202> 　465円　 +70 円 (+17.7％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率7位
　日本板硝子<5202>は急騰。前週末５日の取引終了後、２３年３月期第２四半期累計（４～９月）連結業績予想について、売上高を３２００億円から３６００億円（前年同期比２３．８％増）へ、営業利益を７０億円から１１０億円（同１３．４％減）へ、純利益を２０億円から３０億円（同６５．１％減）へ上方修正したことが好感された。建築用ガラス事業を中心に第１四半期の業績が想定を上回ったことを踏まえたという。また、円安に伴う為替影響と建築用ガラス事業において販売価格上昇の恩恵を受けると予想されることから、通期業績予想について、売上高を６５００億円から６９００億円（前期比１４．９％増）へ上方修正した。ただ、原燃材料費の高まりやインフレ拡大などを織り込み、営業利益１８０億円（同９．９％減）、純利益４０億円（同３．２％減）は従来予想を据え置いた。なお、同時に発表した第１四半期決算は、売上高１７７９億９００万円（前年同期比２０．５％増）、営業利益８２億６５００万円（同１５．４％増）、純利益２３億８２００万円（同６．３％減）だった。

■フジクラ <5803> 　910円　 +126 円 (+16.1％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率8位
　フジクラ<5803>は急反発し、１８年２月以来約４年半ぶりの高値となった。前週末５日の取引終了後、２３年３月期の連結業績予想について、売上高を７０００億円から７４００億円（前期比１０．４％増）へ、営業利益を４２０億円から５００億円（同３０．６％増）へ、純利益を２２５億円から３４０億円（同１３．０％減）へ上方修正したことが好感された。各国のデータセンター、ＦＴＴｘに対応した需要が引き続き高く、第１四半期（４～６月）連結決算が２ケタ営業増益となったことに加えて、為替の好影響や上海ロックダウンの影響が見込みほど発現しないことが要因。また、情報通信事業部門におけるヘリウム調達難の影響が想定より低く抑えられる見込みであることも寄与する。なお、第１四半期決算は、売上高１８０９億６００万円（前年同期比１１．２％増）、営業利益１１２億８５００万円（同１６．６％増）、純利益８２億６０００万円（同２５．７％増）だった。

■ラウンドワン <4680> 　1,762円　 +213 円 (+13.8％)　　本日終値　 東証プライム 上昇率9位
　ラウンドワン<4680>が急反騰し、１８年７月以来約４年１カ月ぶりの高値となった。前週末５日の取引終了後、２３年３月期の連結業績予想について、売上高を１２９６億７０００万円から１３２６億２４００万円（前期比３７．５％増）へ、営業利益を１４０億７０００万円から１６０億５７００万円（前期１７億２６００万円の赤字）へ、純利益を９０億円から１１２億９００万円（前期比２．８倍）へ上方修正したことが好感された。第１四半期（４～６月）において、行動規制の緩和に伴い既存店売上が好調に推移したことが要因という。なお、第１半期決算は、売上高３０９億１２００万円（前年同期比６９．４％増）、営業利益２３億５９００万円（前年同期３５億７２００万円の赤字）、純利益２０億２５００万円（同３９億２５００万円の赤字）だった。同時に、９月３０日を基準日として１株を３株に株式分割すると発表しており、これも好材料視された。投資単位当たりの金額を引き下げるとともに、流通株式数の増加により株式の流動性を高めることで、投資家がより投資しやすい環境を整えることが目的としている。

■リンナイ <5947> 　11,030円　 +1,120 円 (+11.3％)　　本日終値
　リンナイ<5947>が大幅に３日続伸し、１月１７日につけた年初来高値１万９９０円に接近。同社は５日取引終了後、２３年３月期第１四半期（４～６月）の連結決算を発表。営業利益は前年同期比９．８％増の１００億７９００万円となり、上半期計画１４０億円に対する進捗率が７２．０％となったことが好感されたようだ。売上高は同１２．４％増の９５０億６００万円で着地。国内で給湯機器などの販売が堅調に推移したことなどが寄与した。なお、上半期及び通期の業績予想は従来計画を据え置いている。

株探ニュース