【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■窪田製薬ＨＤ <4596> 　393円　(+80円、+25.6％) ストップ高

　窪田製薬ホールディングス <4596> [東証Ｍ]がストップ高。25日付の日本経済新聞は、同社が近視治療のために開発中のメガネ型機器について「近く米国で試験（治験）に入る」と報じた。開発中の医療機器「クボタメガネ」は顔に装着すると眼内に画像が投影され、ピントのずれを元に戻して近視を治療する効果が期待されている。

■アマガサ <3070> 　398円　(+80円、+25.2％) ストップ高

　アマガサ <3070> [ＪＱＧ]がストップ高。同社が20年7月から導入する株主優待制度の内容を拡充すると発表したことが買い材料視されたようだ。自社ECサイトに掲載する秋冬物の新作商品を優先的に予約できるようにする。また、初回限定でオリジナルトートバッグを贈呈する。

■東京鉄 <5445> 　1,619円　(+256円、+18.8％)

　東証1部の上昇率トップ。東京鐵鋼 <5445> が急反騰。同社は25日午後2時頃に、21年3月期第1四半期(4-6月)の連結業績予想を修正。営業利益見通しは前年同期比2.3倍の21億円（従来予想は10億円）に引き上げた。売上高予想も同2.8％減の150億円（従来予想は110億円）に上方修正。出荷数量が想定ほど新型コロナウイルス蔓延の影響を受けず、30％程度想定を上回る見込みになったとしている。なお、上半期及び通期の業績見通しは合理的な予想が可能になった時点で、速やかに開示するとしている。

■ＧＡテクノ <3491> 　7,010円　(+1,000円、+16.6％) ストップ高

　ＧＡ　ｔｅｃｈｎｏｌｏｇｉｅｓ <3491> [東証Ｍ]が急騰し、ストップ高の7010円に買われた。25日午前11時ごろ、グループ会社ＲＥＮＯＳＹ　Ｘ（リノシー　クロス）が、不動産投資営業の育成に特化したオンライントレーニング動画コンテンツ「リノトレ」の提供を開始したと発表したことが好感された。同サービスは、不動産投資のメリットなどの営業のノウハウを、5～30分前後の動画で学ぶことができるサブスクリプション型のトレーニング。研修をオンライン化することで、マネージャーの時間コストを削減するだけでなく、情報格差をなくし、不動産業界のセールスマンの基準を構築するなどの特徴がある。また、午前10時ごろ、子会社イタンジが東京電力ホールディングス <9501> 傘下のＰｉｎＴ（ピント）と協業すると発表しており、これも好材料視された。イタンジが提供する不動産リージング業務のワンストップサービス「ITANDI BB（イタンジビービー）」とＰｉｎＴが提供する賃貸管理会社向け業務効率化サービス「PinTwith　賃貸」を連携させることで、賃貸管理会社は賃貸物件を内見するときに電気契約切り替えを自動化することが可能になるという。賃貸管理における経理業務の負荷を大幅に軽減することで、管理会社の生産性向上に寄与することや、入居と電気のワンストップサービスを通じて、入居率の向上が期待されるとしている。なお、7月から賃貸管理会社2社で運用を開始する。

■そーせい <4565> 　1,877円　(+207円、+12.4％)

　そーせいグループ <4565> [東証Ｍ]は急反発。25日午前10時ごろ、米アッヴィと独占的創薬提携およびライセンス契約のオプションに関する契約を締結したと発表しており、これが材料視されたようだ。アッヴィが選定したGタンパク質共役受容体ターゲットに作用する新規医薬品の研究開発と商品化を目指す。この提携により、まずは炎症性疾患および自己免疫疾患を標的とする新規低分子の創薬に注力するとしている。

■カナミックＮ <3939> 　1,126円　(+116円、+11.5％)

　東証1部の上昇率2位。カナミックネットワーク <3939> が大幅高で5連騰。同社は24日取引終了後、弁護士ドットコム <6027> [東証Ｍ]と電子契約「クラウドサイン」の医療・介護業界向け販売で業務提携することを発表、これを材料視する形で投資資金が流入した。クラウドサインは紙と印鑑を必要とせず、契約作業をパソコンだけで完結できるWeb完結型クラウド契約サービスで、契約締結のスピード化とコスト削減を実現するものとして産業界でも注目されている。また、最近は 新型コロナウイルスの影響によりテレワークを導入する企業が増えており、そうした経済環境も普及を後押しするとみられている。

■オリンパス <7733> 　2,132.5円　(+214円、+11.2％)

　東証1部の上昇率3位。オリンパス <7733> が地合い悪のなか続急騰。5日移動平均線を足場に上値指向を強めた。同社は24日、デジタルカメラやICレコーダーなどの映像事業を新会社として分割し、投資ファンドの日本産業パートナーズに売却する意向確認書を締結したと発表した。9月末までに最終契約を締結し、年末までの取引完了を目指す計画。スマートフォンの普及でデジタルカメラの市場規模は縮小を余儀なくされており、不採算部門を売却して医療機器事業など経営資源を集中させることで、収益改善の方向に向かうとの思惑が買いを呼び込む形となった。

■三桜工 <6584> 　811円　(+64円、+8.6％)

　東証1部の上昇率5位。三櫻工業 <6584> が全体下げ相場に逆行して4連騰。ここ古河電池 <6937> が株価を大変貌させたのに続き、ＦＤＫ <6955> [東証２]がSMD対応小型全固体電池の年内量産開始発表を受け急騰するなど2次電池関連株に物色の矛先が向かった。車載向け2次電池についてはスーパーシティ構想の目玉の一つでもある自動運転車にも絡む材料で、マーケットの視線も熱を帯びている。三桜工は出資先の米ソリッドパワーと全固体電池を共同開発しているほか、東京工業大学とは新型熱電発電素子の連続発電試験に成功するなど、同分野での研究開発に期待が大きい。また、同社は24日取引終了後、21年3月期第1四半期に投資有価証券売却益12億3300万円を特別利益に計上することを発表、これも株高を助長する材料となった。

■さくらネット <3778> 　697円　(+52円、+8.1％)

　東証1部の上昇率7位。さくらインターネット <3778> が急反発。同社は24日、押印プロセスをオンラインで完結する「電子契約プラットフォームβ」を提供開始したと発表しており、これを好感した買いが入った。「電子契約プラットフォームβ」は、ウェブブラウザから簡単に利用可能な電子契約のプラットフォーム。PDFファイルをクラウド上に保存・管理するため、自宅や外出先など、場所を選ばずに利用することが可能なほか、PDFファイルの電子署名技術により、詐称・改ざんを防止することが特徴。導入によりセキュアな状態で場所を問わず電子契約を行うことが可能となり、リモートワークにおける課題を解決するとしている。

■東海ソフト <4430> 　1,520円　(+108円、+7.7％)

　東証1部の上昇率8位。東海ソフト <4430> が続急伸、一時138円高の1550円まで買われ、前日24日と合わせ2営業日で一気に19％も水準を切り上げた。日足一目均衡表でも雲を大きく上に抜けてきており、テクニカル的にも上昇転換が鮮明。政府主導のスーパーシティ構想にも絡む自動運転ソフト分野での展開に期待が大きい。画像処理ソリューションでも独自技術力を駆使してフルスクラッチの開発で顧客ニーズを取り込んでいる。画像認識ソフトウェア分野では24日にマザーズ市場に新規上場したフィーチャ <4052> [東証Ｍ]が25日も大量の買い注文で気配値のまま水準を切り上げており、その連想も働いた。

■小津産業 <7487> 　1,782円　(+124円、+7.5％)

　東証1部の上昇率9位。小津産業 <7487> が6日ぶりに急反発。24日取引終了後、20年5月期業績予想の増額修正を発表したことが好感された。売上高は405億円から409億4200万円（前の期比0.3％減）に見直したほか、営業利益は3億7000万円から5億400万円（同14.1％減）、純利益は4億5000万円から5億6700万円（同31.9％増）へ修正した。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、エレクトロニクス分野ではクリーンルーム用マスクなどが衛生用途に転用される需要増があったほか、メディカル分野ではガーゼ用途の不織布や除菌関連製品の販売が増加した。また販売費および一般管理費の削減も寄与した。

■日本トリム <6788> 　3,255円　(+175円、+5.7％)

　日本トリム <6788> が急反発。同社は24日、東京大学未来ビジョン研究センターと共同で研究している電解水素水の潜在的効果の根源に関する論文が、英ネイチャー・リサーチが発行する自然科学誌「Scientific Reports」に掲載されたことを明らかにしており、これが株価を刺激したようだ。この研究は、同社と東京大学が水の電気分解を行う整水器に搭載されている電解層内の白金コート電極に着目し、その性能解析を行ったもので、整水器が生成する電解水素水の潜在的効果の根源を特定することが主な目的。結論として、電解水素水の抗酸化作用や胃腸機能改善効果など様々な潜在的効果は、一部は水素分子（H2）の関与もあるが、白金ナノ粒子内に保持されている反応性の高い水素（H・）に由来するものではないかと推察している。

■福山運 <9075> 　3,705円　(+160円、+4.5％)

　福山通運 <9075> が大幅反発。24日の取引終了後、自社株買いを実施すると発表したことが好感された。上限を100万株（発行済み株数の2.03％）、または40億円としており、取得期間は7月1日から12月22日まで。資本効率の向上を図るためとしている。

■サンバイオ <4592> 　1,841円　(+78円、+4.4％)

　サンバイオ <4592> [東証Ｍ]が3日ぶりに大幅反発。同社は24日取引終了後に、再生細胞薬「SB623」が外傷性脳損傷の後遺症改善を効能として、希少疾病用再生医療等製品に指定されたと発表。これが材料視されたようだ。希少疾病用再生医療等製品の指定は、対象患者数が国内5万人未満の疾病に対し、代替する適切な医薬品・医療機器・再生医療等製品または治療法がなく、既存のものと比較して著しく高い有効性・安全性が期待され、対象疾病に対して再生医療等製品を使用する理論的根拠があるとともに、その開発に係る計画が妥当である場合に認められるもの。指定された場合は一般的に、指定を受けた日から製造販売承認申請までに行われる試験研究費の一部に対して助成金の交付や税額控除が受けられるほか、厚生労働省や医薬品医療機器総合機構（PMDA）及び医薬基盤・健康・栄養研究所による指導・助言・優先審査が受けられ、対象製品の再審査が行われる場合には再審査期間が最長10年間に延長されるなどのメリットがある。

■富士通ゼ <6755> 　2,170円　(+70円、+3.3％)

　富士通ゼネラル <6755> が大幅反発。24日の取引終了後、未定としていた21年3月期の連結業績予想について、売上高2650億円（前期比1.1％増）、営業利益160億円（同7.1％増）、純利益110億円（同90.8％増）と発表したことが好感されたようだ。新型コロナウイルス感染拡大による影響で上期は減収減益となるものの、下期からは各地域での経済活動再開による需要回復を見込むとともに、素材調達環境の好転を含む全社的なコストダウンの進展で、通期では増収増益に転じる見通しという。同時に従来未定としていた配当予想について、中間・期末各15円の年30円にすると発表した。前期実績の年28円に対しては、2円の増配になる予定だ。

■ＳＧＨＤ <9143> 　3,560円　(+90円、+2.6％)

　ＳＧホールディングス <9143> が4日ぶりに反発。24日の取引終了後、デリバリー事業における5月の取扱個数が前年同月比1.5％増の1億800万個だったと発表しており、これを材料視する買いが入った。新型コロナウイルス感染症拡大の影響で、BtoBの取扱個数が減少する一方、BtoCは増加した。BtoBは小売業の営業自粛などを受けて減少したが、緊急事態宣言の解除とともに回復に向かった。BtoCは、巣ごもり需要の広がりを背景に4月に引き続き増加し、解除後は徐々に減少したものの、前年実績を上回ったとしている。

■日経Ｄインバ <1357> 　805円　(+20円、+2.6％)

　ＮＥＸＴ ＦＵＮＤＳ 日経平均ダブルインバース・インデックス連動型上場投信 <1357> [東証Ｅ]が動兆をみせ、800円台を回復した。日経平均株価に連動するETFで価格変動率は日経平均のマイナス2倍に基本設定されている。全体相場の地合いが悪くなると上昇する仕組みとなっているが、ここ最近は800円近辺で底ばいの動きにあった。25日は前日24日の米株安を受け、日経平均もいったん下値を試す展開となり、これを背景に日経Ｄインバは5日移動平均線の上に浮上してきた。注目されるのは信用取引の動向で、直近データでは買い残が急増、1億1434万口まで拡大している。下値を見込む投資家が急増していることを示唆する。

■ＮＥＣ <6701> 　5,170円　(+120円、+2.4％)

　ＮＥＣ <6701> が反発。25日付の日本経済新聞朝刊で「ＮＴＴがＮＥＣに約5％出資し、次世代通信規格『5G』など先端通信網を共同開発することが24日分かった」と報じられており、これが好材料視された。記事によると、出資額は約600億円とみられるとしており、記事通りならばＮＴＴはＮＥＣの第3位株主となる。報道に対してＮＥＣは「当社が公表したものではない。日本電信電話との資本業務提携については協議中であり、25日付の取締役会に付議する予定だ」とのコメントを発表した。

■総医研ＨＤ <2385> 　570円　(+11円、+2.0％)

　総医研ホールディングス <2385> [東証Ｍ]が全体地合い悪のなか強さを発揮、3連騰で581円まで買われ、今年1月初旬以来となる600円台回復を視野に入れている。大阪大学発のベンチャーで、健康補助食品や食品の機能評価試験受託事業を手掛けている。新型コロナウイルスは米国で再び感染拡大の勢いが強まっており、国内でも警戒感がくすぶる状況にある。コロナ対策へのニーズとともに、予防の観点から免疫力を高めることにも関心が高まるなか、同社が展開するビジネスは時流に乗るとの思惑がある。直近5月には投資運用会社のベイビュー・アセット・マネジメントが同社株を大量保保有（5.41％）していることが判明しており、これも株高期待を後押しした。

※25日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース