【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■メディシノバ <4875> 　560円　(+214円、+61.9％) ストップ高

　メディシノバ・インク <4875> [ＪＱ]がストップ高。8日取引終了後、COVID-19感染による急性呼吸窮迫症候群（ARDS）を対象とした「MN-166（イブジラスト）」の臨床治験をイェール大学（コネチカット州）と共同で実施すると発表しており、これを手掛かり材料に人気化したようだ。9日は大型の医薬品株がさえないなか、メディシノバを筆頭に創薬ベンチャーに幅広い買いが入っている。

■プロルート <8256> 　76円　(+20円、+35.7％) 一時ストップ高

　プロルート丸光 <8256> [ＪＱ]が続急騰。8日取引終了後、ＮＨＮグループ傘下でECサイト構築を専門とするＮＨＮ　ｇｏｄｏ　ＪＡＰＡＮ（東京都港区）とECプラットフォームシステムの開発で業務委託契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。衣料品問屋大手のプロルートはECプラットフォーム事業へ新規参入するために、18年5月にＮＨＮ　ＪＡＰＡＮと業務提携契約を締結し、ＮＨＮグループの支援を受けながら、ECプラットフォームの構想を練ってきた。今回、ECプラットフォーム開発に関する資金調達が完了し、本格的にECプラットフォームの開発に着手することを決定したとしており、業績への寄与に期待する買いが向かったようだ。なお、システム開発の完了は21年5月を予定している。

■ギガプライズ <3830> 　1,368円　(+248円、+22.1％)

　ギガプライズ <3830> [名証Ｃ]が4連騰。9日の昼ごろ、大東建託 <1878> 傘下の大東建託パートナーズが管理する全国の物件に対し、ISP（インターネットサービスプロバイダ）サービス「SPES」を提供開始すると発表しており、これが好材料視された。「SPES」は宅内工事不要、既存設備を活用するといった特徴を持つ世界初の集合住宅向けISPサービス。ISPサービス業界が長年課題としてきた既存物件へのサービス導入にかかる入居者との日程調整や工事調整といった時間的コスト、またそれらの調整を行う管理会社やハウスメーカーの設備投資費用などを縮小し、短期間でインターネット接続を可能とする。大東建託パートナーズの管理物件に4月から本格導入するとしており、業績への寄与を期待した買いが向かった。

■出前館 <2484> 　1,347円　(+188円、+16.2％)

　出前館 <2484> [ＪＱ]が続急騰。昼過ぎのNHKニュースで、「大阪府は府民に外食を控えてもらおうと、出前の利用者にポイントを還元するなど一定の条件を満たす出前の代行業者に対し、経費の一部を補助する制度を新たに設ける方針を固め、早ければ来週にも導入する」と報じられており、これを好材料視した買いが入った。報道によると、出前の代行業者が電子決済で1000円以上の注文を受けた際に、利用者に対して500円分のポイントを還元するという。府はポイント還元の半額にあたる250円を事業者に補助するとしており、出前の利用促進につながるとの思惑が働いているようだ。

■ポート <7047> 　834円　(+114円、+15.8％) 一時ストップ高

　ポート <7047> [東証Ｍ]が4連騰、一時ストップ高の870円に買われた。8日取引終了後、オムロン　ヘルスケア（京都府向日市）及びテレメディーズ（東京都千代田区）と共同で、インターネットを利用した血圧モニタリングと高血圧に関する医療相談サービスを5月6日まで無料提供することを発表しており、これが好感された。これまで3社は高血圧をはじめとする慢性疾患の定期通院にかかる患者負担の軽減などを目指し、オンライン支援サービスを提供してきたが、 新型コロナウイルス感染症の2次リスクを抑えて高血圧治療を継続するように、初診から受診可能な高血圧診療に必要な支援サービスを提供することを可能にしたという。なお、今回の取り組みでは、テレメディーズの専用スマートフォンアプリ「テレメディーズアプリ」を通じて、自宅で測定した血圧データを専門医と共有して相談する「オンライン医療相談サービス」などを無料化する。

■ＭＤＶ <3902> 　781円　(+100円、+14.7％) ストップ高

　東証1部の上昇率3位。メディカル・データ・ビジョン <3902> がストップ高。8日の取引終了後、健康情報管理サービス基盤「ポケットカルテ」を運営するNPO法人である日本サスティナブル・コミュニティ・センターと、オンライン診療の推進で連携を強化すると発表しており、これが好感された。今回の連携強化により、ＭＤＶが展開する患者がスマホなどで健康・医療情報を閲覧できるWEBサービス「カルテコ」と「ポケットカルテ」が連携するサービスを開発・提供するという。これにより、今後オンライン診療に携わる医療者に対して、PHR（パーソナル・ヘルス・レコード）がエビデンスに基づいた患者情報を入手する最適なツールであることを周知するとともに、患者がオンライン診療をより容易に受けられるよう、さらなる機能強化を図るという。

■蛇の目 <6445> 　358円　(+42円、+13.3％)

　東証1部の上昇率4位。蛇の目ミシン工業 <6445> が4連騰。9日付の朝日新聞デジタルで、「マスクを手作りするために家庭用のミシンがよく売れている」と報じられており、家庭用ミシン国内首位の同社に思惑的な買いが入った。記事によると、ミシンの需要は例年であれば入学式前の3月下旬ごろに落ち着くというが、今年は新型コロナウイルスの感染拡大で始業が遅れ、マスク不足もあって注文が増え続けているとしている。

■ヘリオスＴＨ <6927> 　383円　(+39円、+11.3％)

　東証1部の上昇率7位。ヘリオス　テクノ　ホールディング <6927> が急反騰。8日の取引終了後、 子会社フェニックス電機が不織布マスクの生産販売事業を開始すると発表しており、これが好感された。新型コロナウイルス感染症の拡散防止のため、マスクの生産設備を早急に導入し、4月下旬から生産を開始する予定で、当初は1日に約8万枚を生産し、その後20万枚への増産を目指すという。まずは姫路市と協力して病院や福祉施設などに供給し、その後全国のマスク需要に対応するとしている。

■ラクーンＨＤ <3031> 　563円　(+51円、+10.0％)

　ラクーンホールディングス <3031> が4連騰。9日午後2時ごろ、子会社ラクーンコマースが運営する卸・仕入れサイト「スーパーデリバリー」の3月の出展契約数が前月比2.1倍に急増したと発表しており、これが好感された。スーパーデリバリーはメーカーと小売店・サービス業などの事業者が利用できる卸・仕入れサイト。新型コロナウイルス感染拡大の影響で、メーカーが展示会の中止や対面での営業自粛を余儀なくされているなか、出展基本料が3ヵ月間無料となるサポートプランを開始したことが、出展契約数の増加につながったとしている。また、非対面での販路拡大や代金の未回収リスクゼロというサービス特性も寄与したとみている。

■弁護士ＣＯＭ <6027> 　5,440円　(+440円、+8.8％)

　弁護士ドットコム <6027> [東証Ｍ]が急反発。9日、医療機関を対象にクラウドサインの無償提供を開始すると発表しており、これが好材料視された。新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、厳しい状況にある医療現場の業務効率化、ペーパーレス化を支援するために無償で提供するとしており、採用時の雇用契約書や労働条件通知書、医療機器の申込書・売買契約書などへの活用が期待されている。国内の病院・診療所・保健所・保健センターなどの医療機関が対象で、将来の顧客獲得につながるとの思惑が買いにつながっているようだ。

■ブイキューブ <3681> 　1,164円　(+84円、+7.8％)

　ブイキューブ <3681> 、ソリトンシステムズ <3040> などテレワーク関連株の一角が高い。3月半ばから急速に買われたことで4月に入ってからは上昇一服となっていたが、7日に緊急事態宣言が発令されテレワークに更なる関心が集まるなか、9日は再び物色の矛先が向かった。また、ここにきて新たな物色の動きも出てきており、これまで新型コロナの影響をもろに受け売り込まれていたカラオケ銘柄のなかから、鉄人化計画 <2404> [東証２]がテレワーク関連として急浮上している。同社はカラオケ店の個室をテレワークスペースとして貸し出すサービスの開始を発表しており8日まで連続でストップ高、9日も一時ストップ高に買われた。

■Ｍラインズ <3901> 　1,622円　(+110円、+7.3％)

　マークラインズ <3901> が大幅に4日続伸。同社は自動車産業に特化した有料ポータルサイトを展開。14年12月の上場以来、売上高、営業利益ともに過去最高を更新している成長企業だ。8日取引終了後、3月の「情報プラットフォーム」契約企業数は前月比23社増の3346社となったと発表。足もとで新型コロナウイルスの感染拡大が広がるなか、国内外で契約企業数の増加を続けており、これを好感する買いが向かったようだ。

■日清紡ＨＤ <3105> 　704円　(+30円、+4.5％)

　日清紡ホールディングス <3105> が4日続伸。9日付の日本経済新聞は、同社が「新型コロナウイルスの感染拡大を受けてシャツの生地の製造設備を転用し、布マスク用ガーゼの生産を始めたことが8日、分かった」と伝えた。5月末までにマスク200万枚分のガーゼを生産する計画だという。これを受け、9日の同社株は堅調に推移した。

■クラウドＷ <3900> 　885円　(+35円、+4.1％)

　クラウドワークス <3900> [東証Ｍ]が大幅高で3日ぶりに反発。9日午前11時ごろ、新サービス「CrowdLinks（クラウドリンクス）」の登録企業数が、サービス開始3ヵ月で200社を突破したと発表しており、これが好感された。同サービスは、“企業と個人の新しいつきあい方”をコンセプトに、「仕事を依頼したい企業」と「副業・兼業で経験・スキルを発揮したい個人」を、インターネットで素早くマッチングするサービス。なお、同社では登録企業数200社突破を記念し、スタートアップ企業を対象に、次回の資金調達までマッチング費用20万円が何度でも無料となる「スタートアップずっと割」キャンペーンを行っている。

■環境管理 <4657> 　380円　(+15円、+4.1％)

　環境管理センター <4657> [ＪＱ]が4日続伸。9日付の日本経済新聞電子版で「政府は石綿を少しでも使ったすべての建材に対策を義務付ける方針だ」と報じており、環境総合コンサルタント事業を展開しアスベスト（石綿）調査の実績が多い同社に思惑的な買いが入った。記事によると、これまでの規制は、壁の表面に石綿が吹き付けられている場合やボイラーや配管などの周りに断熱材として貼り付けられていた場合に限っていたが、これまで飛散しにくいとされてきた建材の一部からも、わずかな量飛散することが分かってきたため対策を強化するとしている。

■ベクトル <6058> 　691円　(+18円、+2.7％)

　ベクトル <6058> が4日続伸。同社は9日、九州大学とESG投資分野で産学連携プロジェクトを開始すると発表しており、これが買い手がかりとなったようだ。同社はこのほど、ESG投資分野で先進的な研究と具体的活動を展開している九州大学の馬奈木俊介教授と提携。同教授がこれまでの活動で培った実績と、ベクトルグループのテクノロジー及びマーケティングコミュニケーション力を掛け合わせ、日本企業のESG情報の総合的なプラットフォームを開発するとしている。

■川重 <7012> 　1,480円　(+30円、+2.1％)

　川崎重工業 <7012> が反発。同社は9日、デュアル・フューエル（二元燃料）エンジン発電設備を沖縄電力 <9511> から宮古第二発電所（沖縄県宮古島市）向けに2基受注したことを発表しており、これが好感されたようだ。今回は同社の離島向け発電設備の実績と技術力が評価する形で受注したという。同発電設備は、事業用発電で天然ガスと重油の両方を燃料とする国内初のエンジン発電設備となり、21年度内に運転開始予定としている。

■シャノン <3976> 　1,149円　(+24円、+2.1％)

　シャノン <3976> [東証Ｍ]が4日続伸。9日の昼ごろに、マーケティング支援システム「SHANON MARKETING PLATFORM」のオンラインカンファレンスサービスを提供すると発表しており、これを好感する買いが入った。オンラインカンファレンスサービスは大規模なカンファレンスやフォーラムをオンラインで実現するサービス。事前登録から会員管理、メール配信まで揃ったイベントシステムを提供するほか、ライブ配信やオンデマンド配信が選択できるという。また、配信機材や音響機材を利用した当日の撮影サービスにも対応している。

■国際石開帝石 <1605> 　673.1円　(+10.9円、+1.7％)

　国際石油開発帝石 <1605> や石油資源開発 <1662> が反発。8日の米原油先物相場はWTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近物が前日比1.46ドル高の1バレル＝25.09ドルと上昇した。サウジアラビアなど石油輸出国機構（OPEC）加盟国とロシアなど非加盟国で構成する「OPECプラス」の開催を控え、市場には協調減産での合意に向けた期待が高まっていた。

■ＭＶ東海 <8198> 　1,963円　(+26円、+1.3％)

　マックスバリュ東海 <8198> が反発。8日の取引終了後に発表した3月度の月次売上高で、既存店売上高が前年同月比8.8％増と5ヵ月連続で前年実績を上回ったことが好感された。客数が同2.3％増、客単価が同6.4％増といずれも増加。なお、全店売上高は同59.6％増だった。

※9日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース