【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■アクロディア <3823> 　331円　(+19円、+6.1％)

　アクロディア <3823> [東証Ｍ]が大幅続伸。12日の午前中、同社の「インターホン向けIoTシステム」が、富士通 <6702> が12日に発表した「ロボットAIプラットフォーム」と連携したと発表しており、これを好材料視した買いが入った。アクロディアの「インターホン向けIoTシステム」は、インターホンからの画像や音声をクラウドサーバを通じてユーザのスマートフォンを呼び出すシステムを提供している。今回、富士通「ロボットAIプラットフォーム」と連携することで、インターホンからの画像・音声を処理し、画像を訪問者の顔情報として、音声を文字としてスマートフォンに表示することが可能になったという。また将来的には、宅配会社などと連携することで、訪問の可能性のある宅配会社の配送者の顔情報をクラウドサーバに登録し、確実に宅配会社の配送者であることを伝えることができる高いセキュリティー機能を持つインターホンサービスの実現も視野に入れることができるとしている。

■シーイーシー <9692> 　2,851円　(+161円、+6.0％)

　独立系ソフト開発会社のシーイーシー <9692> が4連騰し、年初来高値を更新した。11日に発表した18年1月期第3四半期累計(2-10月)の連結経常利益が前年同期比9.3％増の26.3億円に伸びて着地。上期(2-7月)時点の同利益は3.6％の減益だっただけに、プラスに転じたことが好感されたようだ。セキュリティ関連やスマートファクトリー関連製品などの販売が好調だったほか、データセンター向けやICTインフラ構築の受注も伸びた。利益率の高い自社製品の販売増加に加え、事業効率改善に向けた生産性向上が奏功したことも増益に貢献した。

■ＮＥＸＴ　原油ブル <2038> 　1,387円　(+77円、+5.9％)

　ＮＥＸＴ　ＮＯＴＥＳ　日経・ＴＯＣＯＭ 原油ダブル・ブル　ＥＴＮ <2038> [東証Ｎ]が大幅高で3日続伸、11月7日につけた1377円を払拭し年初来高値圏に浮上してきた。同銘柄は原油市況動向と株価がリンクしたETNで、指数の前日比変動率の2倍の値動きを想定したボラティリティの高さが特長。ここにきて原油漏れ修理のため、北海の主要油田のパイプラインにおいて操業縮小が続いているとの見方から原油市況が上昇傾向を強めており、その思惑がそのまま物色人気に反映された。時価は2015年12月以来2年ぶりの高値圏に回復した。

■東テク <9960> 　2,600円　(+143円、+5.8％)

　東テク <9960> [東証２]が続急伸。11日、東証が同社を18日付で市場1部に指定替えすると発表したことが買い材料。発表を受け、ＴＯＰＩＸ連動型ファンドの組み入れ需要を見越した先回り的な買いに加え、知名度の高まりや株式流動性の向上を期待する買いが向かった。

■ツガミ <6101> 　1,274円　(+59円、+4.9％)

　ツガミ <6101> やＤＭＧ森精機 <6141> など工作機械株が買われた。日本工作機械工業会が11日に発表した11月の工作機械受注速報によると、受注総額は1585億2500万円と前年同月に比べ46.9％増で12ヵ月連続のプラスだった。工作機械の受注は、世界的な設備投資の拡大もあり拡大基調を続けている。12日は、為替が113円半ばのドル高・円安基調にあることも追い風となった。

■シノケンＧ <8909> 　2,387円　(+98円、+4.3％)

　シノケングループ <8909> [ＪＱ]が4日続伸。11日に配当修正を発表。17年12月期の年間配当を従来計画の45円→50円(前期は36円)に増額修正したことが買い材料視された。今期の経常利益が期初計画比10％増の121億円を超える見通しとなったことから、特別配当5円を実施する。主力の不動産販売事業でアパート、マンションともに販売が想定以上に伸びることが業績上振れの背景。権利付き最終日を今月26日に控え、配当取りを狙う買いが向かった。

■国際石開帝石 <1605> 　1,342円　(+45.5円、+3.5％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、日本海洋掘削 <1606> 、石油資源開発 <1662> など資源開発関連株が軒並み高。原油漏れ修理のため、北海の主要油田のパイプラインにおいて操業縮小が続いているとの報道が、原油需給にタイト感をもたらし、11日のWTI原油先物価格が63セント高の1バレル＝57ドル99セントと3日続伸で12月1日以来の水準を回復、これを背景に11日の米株市場ではエクソンモービルやシェブロンなどのエネルギー関連株が買われた。東京市場でも原油市況上昇が収益面でメリットとなる銘柄群に買いが向かった。

■日本ハウス <1873> 　666円　(+19円、+2.9％)

　日本ハウスホールディングス <1873> が反発。11日に決算を発表。17年10月期の連結経常利益は前の期比12.8％増の41.1億円に伸びて着地。続く18年10月期も前期比33.6％増の55億円に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。今期は主力とする木造戸建て注文住宅などの豊富な受注残高を背景に、2期連続の増収増益を見込む。11日終値ベースの予想PERが9.0倍→8.2倍に低下し、割安感がさらに強まったことも支援材料となった。

■マネックスＧ <8698> 　337円　(+9円、+2.7％)

　マネックスグループ <8698> が上伸。12日前引け後に、子会社の米トレードステーション社が12日、シカゴ・オプション取引所（CBOE）のビットコイン先物取引の提供を開始したと発表しており、これを好材料視した買いが入ったようだ。

■郵船 <9101> 　2,772円　(+68円、+2.5％)

　日本郵船 <9101> や商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> など海運大手が軒並み高。11日のばら積み船運賃の国債指標であるバルチック海運指数が17日連続で上昇して、14年1月以来、約3年11ヵ月ぶりの高値水準となっており、これが手掛かり材料視されたようだ。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　812.8円　(+17.9円、+2.3％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> が3連騰で年初来高値と上値追いに弾みがついてきた。長期金利の上昇を背景とした米国の金融株高に追随する形で国内外機関投資家や個人投資家など全員参加型の買いを呼び込んだ。17年4-9月期の最終利益は前年同期比27.8％増の6269億4000万円と好調で、会社側の想定から大幅に上振れした。米州ＭＵＦＧなど米国を中心とした海外子会社の収益寄与が大きい。米10年債利回りの上昇に株価が連動するゆえんとなっている。

■オムロン <6645> 　6,650円　(+110円、+1.7％)

　オムロン <6645> が3日ぶりに反発。東海東京調査センターが11日付で、投資判断「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を6000円から8300円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同センターでは、世界で最も現実的な「インダストリー4.0」の企業として評価。また、自動車、デジタル、食品・日用品、社会インフラの注力4業界の好調を背景に、制御機器事業の成長が持続すると予想しており、18年3月期の営業利益を会社側が上期決算時に上方修正した850億円をさらに上回る930億円と予想。19年3月期も1164億円と21年3月期目標の1000億円を前倒しで実現すると見込んでいる。

■東芝 <6502> 　306円　(+5円、+1.7％)

　東芝 <6502> [東証２]が5日続伸。約6000億円を調達した第三者割当増資が完了し、債務超過を解消し、上場廃止回避のメドがついたことを好感する買いが流入した。また12日付の日本経済新聞は、東芝と米ウエスタンデジタル（ＷＤ）は和解する方針を固めたと報じた。半導体メモリー事業の売却を巡り対立していた両社は和解することで、内外の裁判所に申し立てていた法的措置は互いに取り下げる、という。この報道に関して、東芝は、係争状態の解決に向け協議中だが合意には至っていない、とコメントを発表したが、市場では両社の対立解消に向けた期待感が高まった。

※12日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース