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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

アルテック <日足> 「株探」多機能チャートより

■アルテック <9972>  311円 (+66円、+26.9%) 一時ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。アルテック <9972> が急反騰で一時ストップ高まで買われた。6日、同社が17年11月期の連結経常利益を従来予想の2億円→4億円に2.0倍上方修正。増益率が10.5%増→2.2倍に拡大する見通しとなったことが買い材料視された。利益率の高い電子タグ関連装置やプリンテッドエレクトロニクス関連装置の販売が伸びることが寄与。コスト管理の徹底なども上振れに貢献する。

■豊和工 <6203>  1,647円 (+300円、+22.3%) ストップ高

 東証1部の上昇率2位。豊和工業 <6203> が連日のストップ高に買われた。ブラックロック・ジャパンが5日付で同社株にかかる大量保有報告書を提出したことが判明しており、需給思惑から買いが続いたようだ。報告書によると、ブラックロックの同社株式保有比率は6.61%となり、新たに5%を超えたことが明らかとなった。

■ノダ <7879>  1,269円 (+189円、+17.5%)

 ノダ <7879> [東証2]が続急騰。同社は6日に決算を発表。17年11月期第3四半期累計(16年12月-17年8月)の連結経常利益が前年同期比40.4%増の35.9億円に拡大して着地したことが買い材料視された。国産針葉樹合板の販売拡大や値上げ効果などで、合板事業の営業利益が倍増したことが寄与。直近四半期の6-8月(第3四半期)経常利益は四半期ベースの過去最高を2四半期ぶりに更新した。通期計画の40.5億円に対する進捗率は88.6%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■パソナG <2168>  1,433円 (+206円、+16.8%)

 東証1部の上昇率4位。パソナグループ <2168> が続急騰。同社は6日に決算を発表。18年5月期第1四半期(6-8月)の連結経常利益が前年同期比5.8倍の10億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。人手不足を背景に製造業やIT、金融を中心に人材紹介が好調だったほか、行政事務代行などの請負事業も伸びた。退職給付費用の負担減少に加え、システム基盤の共通化で効率化が進んだことも大幅増益に貢献した。上期計画の11.9億円に対する進捗率は84.5%に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■栄電子 <7567>  702円 (+100円、+16.6%) ストップ高

 栄電子 <7567> [JQ]が需給相場に突入、10日で3日連続ストップ高と異彩を放った。株価は2007年以来10年ぶりの高値圏に浮上。時価総額わずか30億円台にして前週末は売買高も155万株と急増、材料株人気の牽引役となった。同社は独立系の電子部品商社で半導体装置向け中心に電源やコネクターで実績が高い。18年3月期営業利益は前期比85%増の2億9400万円と高成長を見込んでおり、年間配当は2円増配の7円を計画するなど株主還元姿勢も高い。

■ULSグルプ <3798>  2,079円 (+287円、+16.0%) 一時ストップ高

 ULSグループ <3798> [JQ]が3日ぶり急反騰、一時ストップ高に買われ年初来高値を更新した。10日正午ごろ、同社および子会社ウルシステムズが、QUOINE(東京都千代田区)グループが発行する独自の仮想通貨「QASH」の独自ブロックチェーンの開発に関する覚書の締結を行ったと発表しており、これを好材料視した買いが入った。ULSグループとQUOINEグループは、昨年9月に資本・業務提携を締結しフィンテック分野での協業を進めているが、今回の覚書の締結は、仮想通貨QASH独自ブロックチェーンの開発を開始することで、両グループの提携関係をより深化させるのが狙い。今後、グローバルの金融機関やフィンテック企業にとって必要な機能を兼ね備えた仮想通貨QASH独自のブロックチェーンを開発することで、QASHエコシステムの拡大や金融機関、フィンテック企業用ブロックチェーン領域におけるグローバルスタンダードを目指すとしている。

■シュッピン <3179>  2,917円 (+370円、+14.5%)

 東証1部の上昇率7位。シュッピン <3179> が値を飛ばし3連騰、上場来高値更新を更新した。同社はカメラや時計など高級商材の買い取りや中古販売を展開しているが業績は絶好調に推移、前週末6日に発表した9月の売上高は前年同月比44.9%増だった。8月も45.4%増と高変化を示しており、それに続く大幅な伸びをみせた。月次も13ヵ月連続で前年実績を上回るなど飛ぶ鳥を落とす勢いで、これを手掛かり材料に物色人気を集めた。

■フルキャスト <4848>  2,082円 (+233円、+12.6%)

 東証1部の上昇率8位。フルキャストホールディングス <4848> が続急騰し、一気に年初来高値を更新した。10日10日に公示された衆院選は与党有利との見方が強まっており、アベノミクス経済政策に絡む銘柄を物色しようという動きが顕在化した。市場では「働き方改革や教育関連などに買いが向かいやすく、アルバイト紹介を展開する同社株は人手不足や時短など政策の流れに乗る。さらに、10日は国内大手証券が強気の投資評価で新規カバレッジしていることが人気に拍車をかけた」(国内投資顧問)としている。

■住友ベ <4203>  898円 (+70円、+8.5%)

 住友ベークライト <4203> が大幅続伸し年初来高値を更新。大和証券は6日、同社株のレーティングを「3(中立)」から「2(アウトパフォーム)」へ引き上げた。目標株価は560円から970円に見直した。半導体関連では世界シェア3割強を有する封止材が好調。車載半導体用も特に欧州車への採用が進んでいる。高機能プラスチックも車両軽量化で順調だ。今後3年間の営業利益は年率13%の成長が予想され、中期計画(19年3月に営業利益200億円)の超過達成を見込んでいる。

■オンワード <8016>  911円 (+64円、+7.6%)

 オンワードホールディングス <8016> が4日ぶり急反発。6日、同社が発行済み株式数(自社株を除く)の2.06%にあたる300万株(金額で27億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は10月12日から18年2月28日まで。同時に決算を発表。18年2月期上期(3-8月)の連結経常利益が前年同期比87.0%増の21.5億円に拡大して着地したことも支援材料となった。

■協エクシオ <1951>  2,314円 (+108円、+4.9%)

 協和エクシオ <1951> が反発し年初来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が6日付で投資判断「ニュートラル」を継続しつつ、目標株価を2010円から2450円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。同証券では、NTT <9432> 固定系を中心とした通信キャリア事業での工事単価の上昇や、受注時点での採算管理徹底、施工平準化・効率化に伴う採算の好転、さらに収益の足を引っ張っていたNCC、都市インフラ事業の採算改善をマージン改善要因としてあげている。通信キャリアの発注工事単価については、国土交通省による設計労務単価上昇を受けて見直しが図られているもようであることなどを評価。また、2020年の次世代サービス(5G)開始に向けては、モバイルキャリアの設備投資が大きく増える兆候はないが、基地局数は大きく増える見通しとしており、これらにより、18年3月期の営業利益予想を247億円から258億円へ、19年3月期を同259億円から268億円へ上方修正している。

■三井ハイテク <6966>  2,318円 (+82円、+3.7%)

 三井ハイテック <6966> が6日ぶり反発。9月19日に年初来高値2664円をつけてから調整局面に移行していたが、13週移動平均線と上方カイ離を縮小し2200円台は値ごろ感からの買いを呼び込んだ。同社は半導体リードフレーム大手で金型技術にも高実績を持つ。世界的に生産が加速している電気自動車(EV)向けにモーターコアの需要が増勢で収益に貢献している。半導体もスマートフォンの高機能化やデータセンター増設、電装化の進む車載デバイス向けに好調で、同社は熊本工場でリードフレームも増設に動く構え。18年1月期営業利益は前期比43%増の26億円を計画している。

■レーザーテック <6920>  2,338円 (+73円、+3.2%)

 レーザーテック <6920> が続伸。半導体向けマスク関連装置などを展開する同社は、スマートフォン高機能化や自動車のエレクトロニクス化、ビッグデータ普及を背景としたデータセンターの増設など、半導体を取り巻く好環境を大きく享受している。既存のEUVマスク検査装置、CMOSイメージセンサー検査装置などに高水準の引き合いがあるが、9月下旬には約160億円規模の新製品受注に成功したことを開示している。これは20年6月期以降の業績に反映されていく見通しで、中長期的な成長加速シナリオに期待が膨らんでいる状況だ。また、足もとの業績も好調であり、18年6月期は研究開発分野への積極的な先行投資の影響から営業利益は前期比微増の50億円を予想しているとはいえ、売上高ベースでは前期実績を2割強上回る見通しにある。また、同社が有するレーザー技術は、量子コンピューター分野でも今後注目される可能性がある。株価は青空圏を走る展開にあり、短期的には調整を挟んだものの、25日移動平均線との上方カイ離解消を経て上値追い再開が予想される。

■UACJ <5741>  3,375円 (+95円、+2.9%)

 UACJ <5741> が大幅続伸し、年初来高値を更新。神戸製鋼所 <5406> が8日、同社が製造したアルミ・銅製品の一部に関して、検査証明書のデータの書き換えなどを行い、基準に合わない製品を出荷していたと発表したことを受けて、UACJに代替需要が発生するのではないかとの思惑が働いたもよう。また、大紀アルミニウム工業所 <5702> や日本軽金属ホールディングス <5703> などにも同様に思惑的な買いが入ったようだ。

■あさひ <3333>  1,366円 (+36円、+2.7%)

 あさひ <3333> が反発。10日午後1時ごろに発表した9月度の月次営業速報で、既存店売上高が前年同月比8.9%増と4ヵ月ぶりにプラスに転じたことが好感された。客数が同6.0%増と2ヵ月ぶりにプラスに転じたことに加えて、客単価が同2.6%増と8月に続いてプラスとなったことが寄与した。

■大同特鋼 <5471>  6,910円 (+170円、+2.5%)

 大同特殊鋼 <5471> が大幅反発。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が6日付で同社の投資判断を「ニュートラル(中立)→オーバーウエイト(強気)」に引き上げ、目標株価を6200円→8300円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、EVが本格普及するまでには時間を要し、それまでは「エンジンのダウンサイジング+ガソリンターボ化」が主流になると指摘。同社はこのガソリンエンジン革命の恩恵を享受、ステンレスや高合金を中心に収益が拡大することで、企業価値創造プロセスに構造的な変化が生じると考えている。

■吉野家HD <9861>  1,918円 (+47円、+2.5%)

 吉野家ホールディングス <9861> が反発。同社は6日に決算を発表。18年2月期上期(3-8月)の連結経常利益が前年同期比2.1倍の24.4億円に急拡大して着地したことが買い材料視されたようだ。成長軌道に乗るうどん店「はなまる」の積極出店が収益を牽引した。牛丼店「吉野家」部門で牛肉の仕入れ価格が下落したことも寄与した。また、アークミール部門、京樽部門の業績改善も大幅増益の要因となった。

■サカタタネ <1377>  3,390円 (+70円、+2.1%)

 サカタのタネ <1377> が続伸。26週移動平均線とのマイナスカイ離を解消し戻り相場へのトレンド転換を印象づけている。同社は前週末6日の取引終了後に18年5月期の第1四半期(6-8月)連結決算を発表したが、売上高が162億3500万円(前年同期比3.9%増)、営業利益は39億2300万円(同17.7%減)、最終利益は29億1200万円(同18.1%減)だった。同社は今中間期(6-11月)の営業利益を39億円で計画しており、第1四半期時点で超過する格好となっている。研究開発コストなどが重荷となってはいるが、アジア向け種子販売の好調が収益に反映されており、これが買い戻しや押し目買いを誘発した。

■トヨタ <7203>  7,000円 (+111円、+1.6%)

 トヨタ自動車 <7203> が続伸。外国為替市場では1ドル=112円60~70銭の推移と足もと円安は一服しているものの、相次いで強い経済指標が明らかとなっている米国ではFRBによる12月利上げの可能性が高まっており、日米金利差拡大の思惑から中期的な円安期待が高まっている。同社の通期想定為替レートは1ドル=110円で実勢よりも円高でみており、利益上積みの可能性が出ている。信用取組は1.19倍と売り買い拮抗、PER12倍弱と割高感はなく、海外投資家の実需買いに厚みが増している。

■良品計画 <7453>  32,650円 (+450円、+1.4%)

 良品計画 <7453> が反発。SMBC日興証券は6日、目標株価を2万8000円から3万2000円に引き上げた。投資評価は「2」を継続した。国内売り上げの好調は持続しているほか、海外事業の前年ハードルの最悪期は過ぎたとみており、利益モメンタムは下期からの改善が見込める。こだわり商品を手掛けるだけに、ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)との親和性は高く、デジタル時代の勝ち組とみている。

■サイバダイン <7779>  1,528円 (+15円、+1.0%)

 CYBERDYNE <7779> [東証M]が3日続伸。10日前引け後に、日本医療研究開発機構(AMED)が公募した「医療機器開発推進研究事業」に京都大学および福岡大学との共同提案「上肢に対する単関節型 Hybrid Assistive Limb(HAL)の医師主導治験」が採択されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。同研究事業は、国民により安全な医療技術を早期に提供することを目的に、日本で生み出された基礎研究の成果を革新的な医療機器の薬事承認につなげるため、実用化への見込みが高く、科学性や倫理性が十分に担保され得る質の高い臨床研究・医師主導治験を推進するというもの。なお、同採択に伴う研究費配分額(未確定)は18年3月期の営業外収益に計上される見込みとしている。

※10日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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