【注目】前日に「買われた株！」総ザライ (2)　―本日につながる期待株は？―

■デジタルアーツ <2326> 　3,025円　(+105円、+3.6％)

　デジタルアーツ <2326> が3日続伸。25日の取引終了後に提出された大量保有報告書で、ひふみ投信などの運用を手掛けるレオス・キャピタルワークス（東京都千代田区）の保有比率が5.08％となり、新たに5％を超えたことが判明しており、需給思惑から買いが入ったようだ。なお、投資目的は純投資としている。

■コマツ <6301> 　2,945円　(+96円、+3.4％)

　コマツ <6301> 、日立建機 <6305> といった建設機械株が高い。25日の米株式市場で建設機械大手のキャタピラー株が大幅高となった。中国を中心に建機販売が好調で、同日に発表した1-3月期決算が市場予想を大きく上回ったことが好感された。これを受け、日本の建機大手2社にも連想買いが流入した。コマツは27日に17年3月期決算の発表を予定しており、その結果も注目されている。

■アイビー化粧品 <4918> 　8,290円　(+250円、+3.1％)

　アイビー化粧品 <4918> が続伸。26日午後0時30分ごろ、「マトリックスメタロプロテアーゼ9阻害剤とそれを含む皮膚外用剤」に関する特許を出願したと発表しており、これを好材料視した買いが入ったようだ。マトリックスメタロプロテアーゼ9（MMP-9）は、活性中心に金属イオンのあるタンパク質分解酵素の一つで、基底膜にダメージを与える成分。今回特許出願したのは、メリッサ（レモンバーム）抽出液が紫外線（UVB）照射したケラチノサイト（角化細胞）のMMP-9の産生抑制と、照射した線維芽細胞の培養液がケラチノサイトのMMP-9産生の促進を抑制することを見出したことに関してで、これを応用することで、今後は基底膜の損傷を抑え、皮膚老化の抑制および改善が期待できるとしている。

■ＷＤＢ <2475> 　1,532円　(+40円、+2.7％)

　技術系人材派遣会社のＷＤＢホールディングス <2475> が続伸し年初来高値を更新した。株価は2006年4月以来、11年ぶりに1600円を付ける場面があった。26日は25日大引け後、同社が固定資産の譲渡に伴い、特別利益が発生すると発表したことが買い材料視された。子会社の派遣スタッフ養成施設として利用していた千葉県松戸市に保有する土地(7048.75平方メートル)を売却する。これにより、18年3月期は前期最終利益の30％相当額以上の利益増額を見込むとしている。5月12日に予定する決算発表を控え、土地売却益の計上による最終利益の押し上げ効果に期待する買いが向かった。

■やまびこ <6250> 　1,344円　(+34円、+2.6％)

　やまびこ <6250> が続伸。同社とヤマハ発動機 <7272> は26日、マルチローター型農薬散布ドローンの共同開発と商用化について業務提携することで合意したことを明らかにした。発売は2018年を予定。やまびこが持つ防除技術や全国に展開する農機販売網と、ヤマハ発が持つ製品開発・品質保証力および販売・サービスネットワークを相互に活用することで、需要が拡大している農業用ドローン市場での販売拡大を目指すとしている。

■トヨタ自動車 <7203> 　6,154円　(+154円、+2.6％)

　トヨタ自動車 <7203> やマツダ <7261> 、ＳＵＢＡＲＵ <7270> といった自動車株が高い。25日の米株式市場でＮＹダウが大幅高となったほか、為替相場が26日午前9時時点で1ドル＝111円00銭台と25日午後5時時点に比べ70銭前後の大幅な円安が進行した。米ＮＹダウの動向や、為替の円安に連動する傾向が強い自動車株には見直し買いが流入した。

■コメリ <8218> 　2,846円　(+71円、+2.6％)

　コメリ <8218> が8日続伸。25日の取引終了後に発表した18年3月期の連結業績予想で、売上高3490億円（前の期比5.9％増）、営業利益182億円（同9.1％増）、純利益111億円（同0.8％増）と、市場予想の170億円強を上回る増収増益を見込んでいることが好感された。過去最大規模の既存店改装を予定しているほか、30店舗の新規出店で過去最大の売り場面積の増加を見込んでいることが寄与する。また、商品のマス化によるEDLP（エブリデイ・ロー・プライス）の強化やPB商品の拡販、ローコストオペレーションの徹底などを図り、業績拡大を図るとしている。なお、17年3月期決算は、売上高3295億8800万円（前の期比1.6％増）、営業利益166億8900万円（同6.9％減）、純利益110億1700万円（同14.9％増）だった。

■東エレク <8035> 　13,020円　(+320円、+2.5％)

　東京エレクトロン <8035> 、アドバンテスト <6857> 、ＳＣＲＥＥＮホールディングス <7735> 、ディスコ <6146> など半導体製造装置関連株が軒並み高に買われたほか、ＳＵＭＣＯ <3436> 、信越化学工業 <4063> など半導体シリコンウエハーメーカーも上昇、関東電化工業 <4047> や、東京応化工業 <4186> など半導体ガスや素材を手掛ける企業にも幅広く物色人気が及んだ。25日の米国株市場ではＮＹダウ、ナスダック指数ともに大幅上昇、特にハイテク株構成比率の高いナスダック指数は過去最高値を更新した。そのなか、インテルやアプライドマテリアルズをはじめ、エヌビディア、ザイリンクスといった半導体関連株が軒並み高に買われ、半導体の設計・製造・流通・販売を手掛ける銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も2000年以降の最高値に買われている。世界的な半導体需要の拡大を背景に、国内の半導体関連株への注目度も一段と高まっており、再び総花的な上昇局面に入った。

■ポケットＣ <8519> 　685円　(+16円、+2.4％)

　ポケットカード <8519> が続伸し、年初来高値を更新。東海東京調査センターが25日付で投資判断「アウトパフォーム」を継続しつつ、目標株価を705円から920円へ引き上げたことが好材料視されたようだ。「ファミマTカード」の利用拡大が成長ドライバーとなっており、18年2月期はサークルKサンクスのファミリーマートブランドへの転換がピークを迎え、新規カード会員の獲得増加が注目されるとして、会社予想営業利益53億円に対して同センターでは57億円を予想。また、19年2月期については、会員獲得費用のピークアウトやファミマTカードの有効会員数の増加に伴うショッピングリボ収益の増加、既存カードにおけるキャッシング収益の減少ペースの鈍化、過払い利息返還関連費用の減少などで、営業利益78億円と大幅増益を見込んでいる。

■日本新薬 <4516> 　5,870円　(+110円、+1.9％)

　日本新薬 <4516> が上伸。25日の取引終了後、集計中の17年3月期連結業績について、売上高が従来予想の955億円から990億円（前の期比17.6％増）へ、営業利益が135億円から155億円（同81.3％増）へ、純利益が90億円から119億円（同87.7％増）へ上振れたようだと発表しており、これを好感した買いが入った。国内医薬品や導出自社創薬品ウプトラビの海外売り上げに伴うロイヤルティー収入が伸長したほか、原薬売り上げなどが寄与し売上高・利益を押し上げたとしている。

■ツガミ <6101> 　837円　(+15円、+1.8％)

　ツガミ <6101> 、オークマ <6103> 、ＤＭＧ森精機 <6141> 、アマダホールディングス <6113> など工作機械株が軒並み高。世界的な景況感の回復を背景に企業の設備投資需要が盛り上がりをみせた。特に半導体や有機ELなどの製造現場での投資需要が旺盛で、機械メーカーへの見直し買いが加速している。スマートフォン関連では新たなハイエンド機種の発売などを背景に、中国向けに旺盛な需要が春節前から継続しているほか、自動車向けも高水準。いずれも年初来高値水準に届いておらず、依然として出遅れ感がある。

■国際石油開発帝石 <1605> 　1,071.5円　(+19円、+1.8％)

　国際石油開発帝石 <1605> 、石油資源開発 <1662> 、日本海洋掘削 <1606> など資源関連株が高い。ここ下落基調にあった原油市況だが、25日のWTI原油先物価格は33セント高の49ドル56セントと7日ぶりに反発。25日の米国株市場ではシェブロンが4日続伸で底値離脱の動きを強めたほか、エクソンモービルも底入れの兆しにある。これに歩調を合わせるように、東京市場でもここ下値模索局面にあった資源関連の底値を拾う動きが出た。

■ｇｕｍｉ <3903> 　1,047円　(+18円、+1.8％)

　ｇｕｍｉ <3903> が続伸。25日の取引終了後、バーチャルリアリティ（VR）事業を分割し、新子会社「gumi VR」を6月12日に設立すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。同社では、VR事業を今後の成長基盤の一つと位置づけており、「Tokyo VR Startups」「Seoul VR Startups」「Nordic VR Startups」「Venture Reality Fund」を通じた投資を行うとともに、「よむネコ」によるVRコンテンツの開発を行っている。新会社は、これらのVRに関するハードウエアやソフトウエアおよびコンテンツの開発や、投資事業などを継承する予定で、経営責任の明確化や経営判断の迅速化、投資効率の最大化を実現させることで、VR事業のさらなる加速を図る方針のようだ。

※26日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース