【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：郵船、トヨタ、東芝

■日本郵船 <9101> 　257円　 +3 円 (+1.2％)　　本日終値
　日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>など大手海運株が買われ、海運セクターは３３業種中、業種別値上がり率トップに買われた。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が前日１４日時点で１０日続伸、前日は１３ポイント高の１１１２まで水準を切り上げ昨年１２月１３日以来、３カ月ぶりの高値をつけた。これを受けて同指数と株価連動性の高い海運株に物色の矛先が向かっている。

■創通 <3711> 　2,090円　 +24 円 (+1.2％)　　本日終値
　14日、創通 <3711> [ＪＱ]が発行済み株式数(自社株を除く)の0.20％にあたる30万株(金額で6198万円)を上限に、15日朝の東証の自己株式立会外買付取引「ToSTNeT-3」で自社株買い(買い付け価格は14日終値の2066円)を実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。

■トヨタ自動車 <7203> 　6,475円　 +21 円 (+0.3％)　　本日終値
　トヨタ自動車<7203>は朝安後、値を戻す展開。ドル円相場が午前８時過ぎに一時、１１４円６０銭台まで円高が進んだが、午前９時過ぎ以降に１１４円８０銭台まで円の上昇幅が縮小するとトヨタ株の下値に買いが流入しプラス圏に浮上した。また、トランプ米大統領は、きょう米自動車業界のトップと会談し燃費規制基準の緩和を表明する方針ともみられており、同大統領の発言も注目されている。

■東芝 <6502> 　189.5円　 -26.4 円 (-12.2％)　　本日終値　 東証１部 下落率トップ
　東芝<6502>が急落。東京証券取引所が１４日の取引終了後、同社株を１５日から監理銘柄（審査中）に指定すると発表しており、上場廃止への警戒感から売られたようだ。東芝は、２０１５年に発覚した不正会計に伴い同年９月に特設注意市場銘柄に指定されていたが、同指定から今月１５日で１年６カ月が経過するため。東芝では特注銘柄の指定解除のため、１６年９月に内部管理体制確認書を提出したが、東証では内部管理に不備があるとして、特注銘柄の指定解除の判断を延長していた。今後、東芝から再提出される確認書の内容などを確認し上場維持の是非が判断されるが、改善がなされなかったと判断された場合は上場廃止となるおそれがある。

■ヤーマン <6630> 　5,860円　 -640 円 (-9.9％)　　本日終値　 東証１部 下落率2位
　ヤーマン<6630>が急反落。１４日の取引終了後、１７年４月期第３四半期累計（１６年５月～１７年１月）の連結決算を発表。売上高は１４８億６７００万円（前年同期比２３．４％増）、営業利益は２８億７１００万円（同３．９倍）と営業利益は通期計画２８億３６００万円（前期比２．８倍）を上振れたが、通期予想は据え置かれたためこの日は失望売りに押された。家電量販店や大手百貨店などの販売が想定以上に好調であったことに加え、原価低減や社内体制の整備などの取り組みが奏功し、大幅な増収増益で着地した。なお、売上高の通期予想を据え置き、１９２億５３００万円（前期比１８．０％増）を見込んでいる。同時に、１７年４月期の株主優待品の内容が発表された。１００株以上５００株未満を保有する株主に対して２万円相当の同社商品（前期は１万円相当）を、５００株以上保有する株主に対しては４万５０００円相当の同社商品（同３万円相当）を贈呈し優待内容が拡充されているが、市場の反応は限定的。

■九州電力 <9508> 　1,147円　 -100 円 (-8.0％)　　本日終値　 東証１部 下落率3位
　14日、九州電力 <9508> がユーロ円建て新株予約権付社債(CB)を発行し、1500億円を調達すると発表したことが売り材料視された。20年満期の3年債で750億円、22年満期の5年債が750億円をそれぞれ発行。調達資金は2019年に稼働を予定する石炭火力の松浦発電所2号機の建設費用や社債の償還資金の一部に充てる。転換価格は3年債が1434円、5年債が1471円で発行済み株式総数に対する潜在株式数の比率は21.79％になる見込みで、将来的な株式価値の希薄化や株式需給の悪化を警戒する売りが向かった。

■そーせいグループ <4565> 　11,500円　 -710 円 (-5.8％)　　本日終値
　東証マザーズが後場に入り急落。ここ中小型株人気に乗り、東証マザーズ指数も順調に上昇してきたが、この日はそーせいグループ<4565>やミクシィ<2121>、ＣＹＢＥＲＤＹＮＥ<7779>といった主力株が値を下げた。中小型株には利益確定売りの動きも出ている様子だ。

■栄研化学 <4549> 　3,025円　 -160 円 (-5.0％)　　本日終値
　栄研化学<4549>が反落。１４日の取引終了後、１７年３月期連結業績予想について、営業利益を２７億１０００万円から４０億円（前期比１３．１％増）へ、純利益を１８億２０００万円から２７億７０００万円（同１４．０％増）へ上方修正し、これを受けて株価は昨年来高値３２００円にツラ合わせしたが、その後は目先の材料出尽くし感台頭で利益確定売りに押された。便潜血検査用試薬の海外売り上げが伸び悩んでいることで売上高は３３８億３０００万円から３３１億９０００万円（前期比３．２％増）へ下方修正したが、第４四半期に見込んでいた小型全自動遺伝子検査装置の開発費約７億５０００万円が来期にズレ込む見込みであることや、その他の経費などの効率的使用によるコスト削減で、営業利益以下は上方修正するという。

■丸一鋼管 <5463> 　3,380円　 -115 円 (-3.3％)　　本日終値
　丸一鋼管<5463>が安い。ＳＭＢＣ日興証券が１４日付で投資評価を「１」から「２」とし、目標株価を４４００円から３７００円へ引き下げたことが弱材料視された。材料の熱延コイルの需給が逼迫し調達費用が上昇傾向にあることや、国内の鋼管市場では市況の動きが鈍く、値上げが遅れているうえ、材料価格の上昇をフルに転嫁できないリスクが高まっていること、さらに、海外子会社は米国の鋼管子会社が堅調だが、ベトナムのＳＵＮＳＣＯが材料価格の上昇分を製品価格に転嫁できていない可能性が高いことなどを考慮。これに伴い１８年３月期の営業利益予想を２４４億円から２０２億円へ、１９年３月期を同２５４億円から２１５億円へ下方修正したことが要因としている。

■三菱ケミＨＤ <4188> 　869.5円　 -29.5 円 (-3.3％)　　本日終値
　14日、三菱ケミカルホールディングス <4188> がユーロ円建て新株予約権付社債(CB)を発行し、総額1500億円を調達すると発表したことが売り材料視された。22年満期の5年債で750億円、24年満期の7年債が750億円をそれぞれ発行。調達資金は借入金の返済や自社株買いに充てる。転換価格は5年債が1276円、7年債が1258円で発行済み株式総数に対する潜在株式数の比率は8.04％になる見込みで、将来的な株式価値の希薄化や株式需給の悪化を警戒する売りが向かった。併せて、発行済み株式数(自社株を除く)の2.3％にあたる3337万0400株(金額で300億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したが買い材料視されなかった。

株探ニュース