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2017年02月28日15時24分

【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):高砂熱、不二製油G、郵船

高砂熱 <日足> 「株探」多機能チャートより
■高砂熱学工業 <1969>  1,675円  +42 円 (+2.6%)  本日終値
 SMBC日興証券が27日付で高砂熱学工業 <1969> の投資判断「1(強気)」を継続し、目標株価を1750円→1860円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、不採算工事が一巡し売上総利益率向上による業績拡大が続く見通しであると報告。また、同社は総還元性向を意識した株主還元方針を有しており、自己株式取得の可能性があるとみている。同証券では、17年3月期の連結営業利益を105億円→115億円(会社計画は95億円)、18年3月期を120億円→130億円、19年3月期を135億円→140億円にそれぞれ引き上げた。

■不二製油グループ本社 <2607>  2,532円  +63 円 (+2.6%)  本日終値
 不二製油グループ本社 <2607> が大幅反発し上場来高値を更新した。三菱UFJモルガン・スタンレー証券が27日付で同社の投資判断「オーバーウエート(強気)」を継続し、目標株価2400円→2900円に増額したことが買い材料視された。リポートでは、中長期的な成長期待から割安なバリュエーションの是正が進むと予想。グローバルな収益構造や業務用チョコレートメーカー世界4位で国内外のチョコレート需要拡大が成長機会となること、変革に意欲的な経営姿勢などを評価している。

■ミニストップ <9946>  2,194円  +52 円 (+2.4%)  本日終値
 27日、ミニストップ <9946> が保有する投資有価証券の売却により特別利益が発生したと発表したことが買い材料視された。売却理由は財務体質の改善と資産の効率化を図るためで、売却益11億4800万円を17年2月期に特別利益に計上する。今後、他の要因も含め業績修正する必要があるときには開示するとしており、業績上振れに期待する買いが向かった。

■クスリアオキ <3549>  4,945円  +110 円 (+2.3%)  本日終値
 クスリのアオキホールディングス<3549>が続伸。27日の取引終了後に発表した2月度(1月21日~2月20日)の月次営業速報で、既存店売上高が前年同月比5.2%増となり、23カ月連続で前年実績を上回ったことが好感されている。引き続き客数が増加していることに加えて、客単価が同1.6%増となったことが要因のもよう。また、2月度は3店の新規出店もあり、全店売上高は同18.2%増と2ケタ増収が続いている。

■すかいらーく <3197>  1,661円  +37 円 (+2.3%)  本日終値
 すかいらーく<3197>は続伸し昨年来高値を更新した。ドイツ証券は27日、同社株の目標株価を1800円から1900円に引き上げた。投資判断の「バイ」は継続した。同社の新中期経営計画での積極的な出店計画を評価している。同社では、今後3年間で約450店の出店を計画。業態としては、新規に開発した「とんから亭」(とんかつおよび唐揚げ専門店)や「しゃぶ葉」(しゃぶしゃぶ)などスペシャリティブランドを中心に新規出店する。これを受け、同証券では、17年12月期の売上収益を3654億円(会社予想3650億円)、調整後EBITDA(税引前利益に特別損益、支払い利息、減価償却費を加算した数値)を498億円(同490億円)へと上方修正した。18年12月期も売上収益3794億円、調整後EBITDAを527億円と同証券の従来予想から増額している。

■スタンレー電気 <6923>  3,165円  +70 円 (+2.3%)  本日終値
 27日、スタンレー電気 <6923> が発行済み株式数(自社株を除く)の0.48%にあたる80万株(金額で20億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は3月13日から4月21日まで。

■日本郵船 <9101>  248円  +5 円 (+2.1%)  本日終値
 日本郵船<9101>、商船三井<9104>、川崎汽船<9107>、NSユナイテッド海運<9110>、明治海運<9115>、飯野海運<9119>など海運株が軒並み高。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数が前日27日時点で10日続伸、約1カ月ぶりの水準である878まで回復しており、同指数と連動性の高い海運株を刺激している。またコンテナ船についても外航コンテナ船のスポット運賃が前年比で高値を維持していることも伝わっており、足もとはリターンリバーサル狙いの買いが入りやすい状況だ。

■JXホールディングス <5020>  535.1円  +10.5 円 (+2.0%)  本日終値
 全体相場は上値指向となるなかで、JXホールディングス<5020>や東燃ゼネラル石油<5012>など石油株の上昇が目立ち、業種別値上がり率で33業種中トップとなった。SMBC日興証券では27日付で石油セクターのリポートを発行、同セクターの「強気」の格付けを継続している。24日にJXエネルギーと東燃ゼネラル石油が、エネルギー供給構造高度化法の二次告示に対応する精製設備能力削減を発表したが、これについて同証券では「サプライズではないが、これにより、17年3月末に、3年前と比較して主要5社合計で約30万バレルの削減 (8.3%減)となる見通しであり、余剰設備の削減が着実に進捗する点を評価したい」としている。石油製品の国内需要減退を背景に、石油業界では、需給バランスの改善と固定費負担を軽減させるために、供給設備の縮小が求められているが、この17年3月末の削減は同業界の構造改善策の一つのステップであるとポジティブに評価している。なお、個別の目標株価は昭和シェル石油<5002>が1000円、東燃ゼネラル石油<5012>が1400円、富士石油<5017>が560円、出光興産<5019>が2300円、JXホールディングス<5020>が620円となっている。

■シャープ <6753>  333円  +6 円 (+1.8%)  本日終値
 シャープ<6753>が高い。27日、シャープの戴正呉社長が「2018年度までの東証1部復帰に向け申請手続きに入る考えを示した」と複数のメディアが伝えた。従業員向けメッセージで、同社長は東証1部復帰に関して「シャープ復活の証しとなり、社会的信用力の向上などの面でも非常に重要だ」との意義を訴えたという。シャープは16年3月期に債務超過に陥り昨年8月に東証1部から2部に降格している。また、医療関連事業と物流、知的財産管理に関する台湾・鴻海(ホンハイ)精密工業との合弁会社3社について、日本や中国の株式市場で新規上場(IPO)を目指す方針であることも伝えられている。

■東洋ゴム工業 <5105>  1,821円  +32 円 (+1.8%)  本日終値
 東洋ゴム工業<5105>が反発。株価は2月15日の取引時間中に開示された今12月期決算を契機に急上昇、前週後半から前日までの3日間は調整を挟んだが下げ幅はわずかで、きょう改めて買い直される動きとなった。信用売り残が買い残を大きく上回る売り長の銘柄であり、踏み上げ相場的な要素が強い。SMBC日興証券では27日付で同社株の目標株価を1600円から1900円に引き上げており、これが買い方に有利に働いている。同社の免震ゴム問題はいったん収束に向かい、特損は発生時点で織り込む方針。原料コスト上昇には値上げで対応し、北米から随時開始していく方針にある。

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