新晃工業 Research Memo（2）：期待とリスクのなか、中期経営計画「move.2025」を推進

■会社概要

1. 会社概要と沿革
新晃工業<6458>は大規模建物向けセントラル空調機器メーカーであり、空調機器の製造販売、空調工事の請負施工、熱媒体自然循環システムの設計・施工・保守管理などを行っている。主要製品は、送風機や熱交換器（コイル）、フィルタ、加湿器などで構成されたフロア全体を空調する大型のAHUと、送風機（ファンモータユニット）、コイル、エアフィルタで構成された各部屋を空調する小型のFCU、そして個別空調市場向けの戦略商品であり、セントラル空調の良さを兼ね備えたヒートポンプAHUである。このほか、既存建物の設備更新工事やメンテナンスなどを請け負う工事事業も展開している。巨大で複雑な空間を空調するための豊富な品揃えと、顧客の要望に沿って設計・製造する完全オーダーメイドが求められることから、空調機器業界は専業企業などへの集約化が進んでいる。なかでも同社は、設計から製造、販売、メンテナンスまでの一貫体制に強みを持っており、水AHUは国内市場において長年トップシェアを維持している。

同社は1938年、藤井徳義（ふじいのりよし）氏により暖房機器の輸入販売を目的に設立された。1949年に第2次世界大戦で停止していた業務を再開し、1950年に同社を創業して業務用空調機器の製造販売に乗り出した。その後、1951年にFCU、1957年にはAHU（今日の工場生産型）を日本で初めて開発し、生産拠点の拡大やメンテナンス業務の取り込み、海外進出など、日本の経済発展とともに業容を拡大していった。足下では、東京オリンピック・パラリンピック特需後の端境期に加え、長引くコロナ禍やウクライナ情勢を背景とした原燃料高や部材不足といったリスクが重なって厳しい事業環境となっている。しかし、成長を続けるデータセンターや東京や大阪で計画されている大規模再開発などの需要拡大も進み始め、回復の芽も出ている。中長期的には、更新工事やメンテナンス需要の拡大もあり、事業環境の改善が期待されている。このため、同社は中長期の再成長へ向けた中期経営計画「move.2025」を策定し、重要取組事項を推進しているところである。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　宮田仁光）

《EY》

　提供：フィスコ