貸借
証券取引所が指定する制度信用銘柄のうち、買建(信用買い)と売建(信用売り)の両方ができる銘柄
日経平均株価の構成銘柄。同指数に連動するETFなどファンドの売買から影響を受ける側面がある
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4911 資生堂

東証P
4,196円
前日比
-21
-0.50%
PTS
4,184.6円
21:08 04/26
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
76.2 2.71 1.43 1.97
時価総額 16,784億円
比較される銘柄
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ポーラHD
決算発表予定日

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本日の注目個別銘柄:東製綱、クニミネ工、丹青社など


<5388> クニミネ工 1248 +114
大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表。営業利益は従来予想の15.4億円から21.8億円、前期比12.7%増と、一転しての増益見通しに引き上げた。国内自動車用途向け需要の回復ペースが想定より速かったこと、復興関連の需要が想定より高まったことなどが背景だ。上半期実績が増益であったため、上振れは想定線とみられるが、10月に続く大幅な上方修正となっており、強いモメンタムの好転を評価する流れに。

<6752> パナソニック 1450 +46
大幅続伸。モルガン・スタンレーMUFG証券では投資判断「オーバーウェイト」継続で、目標株価を1400円から1700円に引き上げた。第2四半期実績からは固定費削減が市場想定以上に進捗しており、21年度からの新経営体制の始動によって、市場予想を大幅に上回る利益拡大の実現確度が高まると分析。21年3月期営業利益は3453億円を予想のようだ。なお、住友鉱<5713>の正極材増産報道などもプラス視に。

<4812> ISID 3830 +175
大幅続伸。前日に業績・配当予想の上方修正を発表、営業利益は従来の105億円から122億円、前期比21.0%増に引き上げている。ビジネスソリューションおよびコミュニケーション ITセグメントを中心に売上高が予想を上回る見通しとなったようだ。また、年間配当金も86円から92円に引き上げ、前期比15円の増配となる。想定以上の上方修正や増配をポジティブに捉える動きが先行へ。

<9743> 丹青社 761 -59
大幅続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券では投資判断を「オーバーウェイト」から「ニュートラル」に格下げ、目標株価も1000円から900円に引き下げている。現状の株価は23年1月期への利益回復を織り込んでおり、株価に割安感は乏しいと考えているようだ。好採算案件がなくなることから、22年1月期は前期比24.4%減と2期連続減益を予想、コンセンサス水準55億円を下回るとみている。

<8088> 岩谷産 7210 +310
大幅反発。岡三証券では投資判断を新規に「強気」とし、目標株価を8550円に設定した。同社は水素製造・販売において国内で業界1 位であり、今後の水素事業の収益拡大が期待できるとしている。今後もM&A の活用によるシェア拡大に加え、保安体制を活かしAI・IoT を利用したプラットフォーム事業の収益化も期待できるとみている。21年3月期営業利益は会社計画の247億円に対し276億円を予想している。

<9697> カプコン 7140 +270
急反発。前日に業績予想の上方修正を発表、営業利益は従来予想の255億円から305億円に増額。前期発売の「モンスターハンターワールド:アイスボーン」などが好調で、3月発売予定の大型新作タイトル「モンスターハンターライズ」の受注も順調なもよう。年間配当金も50円から60円に増額した。加えて、新ソフト「バイオハザード ヴィレッジ」を5月に発売するとも発表し、最新作への期待感も高まる形に。

<5981> 東製綱 1372 +300
ストップ高。日本製鉄がTOBを実施すると発表している。TOB価格は1500円、最大で約24億円を投じて出資比率を現在の9.9%から19.9%にまで高める方針のもよう。同社の業績低迷、ガバナンス体制の問題などを要因に、経営への関与を強める必要があると判断したようだ。TOB価格は前日終値を40%上回る水準であり、取得株数は限定的ながらもサヤ寄せを目指す動きになっている。

<4911> 資生堂 7075 +300
大幅続伸。ドラッグストアやスーパーなどの量販店向けに展開する低価格帯のヘアケアやスキンケア、ボディーケア製品などの日用品事業を、欧州系投資ファンドのCVCキャピタルに売却する方向で最終調整に入ったと報じられている。売却価格は1500-2000億円となる見込みのようだ。同事業は競争激化などを踏まえて非中核事業と位置づけており、事業の選択と集中に向けた思い切った構造改革として評価の動きが優勢に。

<3028> アルペン 2394 +101
大幅続伸。前日に業績予想の上方修正を発表、上半期営業利益は従来の17.3億円から111.4億円、前年同期比3.4倍に、通期では64億円から133億円、前期比3.2倍にそれぞれ上方修正。ゴルフやアウトドア用品が好調に推移したほか、スポーツアパレルも伸長。在庫水準の適正化による処分販売の減少などで売上総利益率も改善のようだ。業績上振れ期待は高かったようだが、修正幅の大きさにインパクトが先行へ。

《ST》

 提供:フィスコ

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