本日の注目個別銘柄：トビラシステムズ、三井松島HD、フジクラなど

<4023> クレハ 9970 -290
大幅続落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は投資判断を「Overweight」から「Neutral」、目標株価を12000円から11700円へ引き下げた。フッ化ビニリデン樹脂の営業益は23年3月期第1四半期が当面のピークになると考えられること。株価が目標株価に接近したことを考慮。同期営業益は想定以上としながらも、ポリグルコール酸の赤字が拡大しそうなこともあり、24年3月期は16億円の赤字と。

<1662> 石油資源 3765 +200
大幅続伸。NY原油先物価格の上昇を好感する動きが続いている。18日、WTI原油先物価格は1バレル＝90.50ドル（+2.39ドル、+2.71％）と大幅に上昇、90ドル台を回復した。前日の米株式市場でもシェブロンの株価が1.75％上昇するなどしており、東京市場でも原油高メリットの大きい銘柄に買いが入っている。

<1518> 三井松島HD 3715 +240
大幅続伸。スイス資源大手グレンコアが日本の需要家と交渉していた一般炭の大口契約価格が一部で決着したと伝わった。今年4月からの年間価格は1年前の3倍超の1トン375ドルと過去最高値になったという。また、豪ニューカッスル港から積み出される一般炭の先物相場はロ軍のウクライナ侵攻後の3月9日に1トン425ドルの高値を付けたが、8月17日には439ドルまで上昇。石炭価格の上昇による業績寄与が期待された。

<2384> SBSHD 2931 +73
大幅反発。SBI証券は投資判断「買い」を継続し、目標株価を4330円から4720円へと引き上げた。23年12月期営業益予想を238億円から241億円に増額。ECや食品向け物流施設の積極開発を評価、また、6月に発生した物流センター火災影響の更なる損失の可能性は低いと指摘。今後も物流事業の安定的な収益成長に加え、不動産施設売却により増益基調が続くと予想。23年12月期以降はM&Aによる収益拡大も。

<2502> アサヒ 4794 +34
反発。同社の勝木CEO（最高経営責任者）が北米市場への本格参入を検討していることを明らかにしたと、ロイターが報じている。同氏は北米市場を最高、最大の市場であると認識。低アルコールや大人向けのプレミアムノンアルコール飲料について「非常に可能性がある」と指摘している。10月に実施する値上げ寄与や業務効率化を通して来期も増益を見込んでいるとも話しているという。

<5803> フジクラ 985 +61
大幅反発。大和証券は投資評価「アウトパフォーム」を継続し、目標株価を920円から1100円に引上げた。23年3月期営業益予想を431億円から562億円、24年3月期は477億円から615億円に増額。円安進行、光ケーブル拡販による売上増及び収益性改善、電子部品製品の販売拡大等を織り込み直した。第2四半期にFPCの需要期を迎える季節性等を考慮すると、円安の追い風を差し引いても今後の業績拡大期待も。

<4441> トビラシステムズ 1022 +128
急騰。迷惑電話・特殊詐欺対策「迷惑情報フィルタサービス」の月間利用者数が7月末時点で1500万人を突破したと発表。依然高水準で発生する特殊詐欺被害への対策ニーズの高まりや大手通信事業者との提携などが追い風になっているようだ。電話での特殊詐欺に加えてメールやSMSを使った詐欺も増加傾向にあるなか、更なる需要増が同社の売上増加に繋がるとの期待感が高まる展開に。

<4503> アステラス薬 2022.5 +6.5
反発。閉経に伴う中等度から重度の血管運動神経症状（VMS）に対する経口非ホルモン治療薬として開発中のfezolinetantについて、米食品医薬品局（FDA）が新薬承認申請を受理したと発表。FDAによる審査終了目標日は23年2月22日。fezolinetantは承認された場合、閉経に伴うVMSの頻度と重症度を軽減するファーストインクラスの非ホルモン治療薬になると見込まれ、市場でも期待感高まる。

<3865> 北越コーポ 767 +22
大幅反発。香港の投資ファンド、オアシス・マネジメントが同社株の保有割合を9.69％から11.89％へと引き上げたことが、18日付の大量保有報告書で判明。ポートフォリオ投資および重要提案行為を保有目的と。なお、同社は12日に上半期業績予想を上方修正し、営業益を15億円から45億円に増額。第1四半期は同22.4％減の36.6億円と、増額後の上半期計画に対して高い進捗率で、一段の上振れが期待された。

<7936> アシックス 2734 +111
大幅反発。前日に日本テレビHD<9404>と共同でスポーツメディア事業などを手掛けるアールビーズの株式を取得すると発表。アシックスが発行済み株式の65％、日本テレビが35％を取得する。アールビーズとは相互送客のほか、商品開発やブランディング活動で協力する。また、日本テレビの発信活動を通じたアールビーズの企業価値向上を企図しているという。業容拡大への期待感から買いが先行している。
《ST》

　提供：フィスコ