テクノスＪＰＮ Research Memo（7）：健全性、収益性ともに業界平均を大幅に上回る水準を維持

■業績動向

(2)財務状態

テクノスジャパン<3666>の2016年3月期末における総資産は前期末比307百万円増加し4,274百万円となった。内訳を見ると、流動資産は資金の有効活用の観点から有価証券が減少したものの、現金及び預金、売上債権の増加などにより3,424百万円となり前期末に比べ544百万円増加した。対照的に、固定資産は有価証券と同様に投資有価証券が減少したことにより同237百万円減の849百万円となった。

負債合計は前期末に比べ272百万円増加して817百万円となった。これは、買掛金、未払法人税等、未払費用などが増加したことにより、流動負債が前期末比で271百万円増加し658百万円となったことが主要因。加えて、純資産は前期末比35百万円増の3,456百万円となった。自己株式の取得がマイナス要因として働いたものの、利益剰余金、非支配株主持分の増加がプラス要因として働いたことでカバーした。

キャッシュ・フローの状況を見ると、2016年3月期末における現金及び現金同等物の残高は1,778百万円となり前期末に比べ368百万円増加した。各キャッシュ・フローについて見ると、営業活動によるキャッシュ・フローは419百万円の収入となった。売上債権の増加211百万円、法人税の支払額136百万円などの支出があったものの、税金等調整前当期純利益612百万円があったことによる。投資活動によるキャッシュ・フローは有価証券の償還による収入400百万円があったことにより305百万円の収入となった。一方、財務活動によるキャッシュ・フローは、自己株式取得による支出300百万円、配当金の支払額210百万円などにより、357百万円の支出となった。

経営指標について見ると、健全性を表す自己資本比率は76.7%、流動比率は519.7%となっており、情報処理サービス業平均（自己資本比率51.5%、流動比率323.7%）をそれぞれ大幅に上回る水準となっている。一方、収益性を表す指標は業績拡大を背景にROEは11.8%と10%台へ上昇したほか、営業利益率も12.4%へ上昇しており、情報処理サービス業界平均の3.48%を大きく上回っている。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　森本 展正 ）

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