米雇用統計を前に利益確定売りが優勢に【クロージング】

6日の日経平均は5日ぶりに反落。304.43円安の39091.17円（出来高概算14億4000万株）で取引を終えた。前日の米国株安を受けて利食い優勢の展開となった。前日までの4日間で1200円近く上昇したこともあり、短期的な高値警戒感も利食いが入りやすかった。後場中盤に向けて下げ幅を広げ、38940.44円まで下げ幅を広げる場面もみられた。ただし、39000円近辺では押し目買いや値ごろ買いにやや下げ渋りをみせた。

東証プライムの騰落銘柄は、値下がり銘柄数が900を超え、全体の過半数を占めた。セクター別では、空運、電気ガス、精密機器、パルプ紙など8業種が上昇。一方、非鉄金属、その他製品、保険、電気機器など24業種が下落し、水産農林が変わらず。指数インパクトの大きいところでは、KDDI<9433>、SMC<6273>、オムロン<6645>、オリンパス<7733>がしっかりだった半面、アドバンテス<6857>、東エレク<8035>、ファーストリテ<9983>、TDK<6762>が軟調だった。

前日の米国市場では、雇用統計を控えるなか、利食い売りが先行し、主要株価指数は下落した。なかでもSOX指数が1.86％と大きく下落したことが響き、東京市場でも半導体関連株を中心に値を下げる銘柄が増えた。また、米系証券が東エレクなど半導体製造装置前工程メーカー5社の目標株価を引き下げたことも利食い売りを出すきっかけにつながった。また、堅調地合いが続いていたフジクラ<5803>やNTTデータ<9613>などデータセンター関連株も下落し、日経平均の下げ幅は一時450円を超えた。

米雇用統計については、非農業部門雇用者数はハリケーンなどの特殊要因で大きく落ち込んだ前月から回復する一方、失業率は小幅に上昇することが予想されている。強い結果、弱い結果のどちらになっても為替市場の反応は大きくなる可能性がありそうだ。一方、日経平均は10月以降の38000～40000円のレンジ上限に接近しており、来週も戻り待ちの売りなどをこなしながらの展開が続きそうだ。

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　提供：フィスコ