クリレスＨＤ Research Memo（5）：2024年2月期は大幅な増収増益を実現（1）

■決算概要

2. 2024年2月期決算の概要
クリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>の2024年2月期の業績（IFRS）は、売上収益が前期比23.3%増の145,759百万円、営業利益が同39.2%増の7,075百万円、税引前利益が同45.3%増の6,632百万円、親会社の所有者に帰属する当期利益が同48.9%増の５,041百万円と大幅な増収増益を実現した。

コロナ5類への移行などコロナ禍が収束に向かうなか、堅調な外食需要やインバンド需要の拡大等によりすべてのカテゴリーで増収を確保した。実質既存店売上高（通期平均）についてもコロナ禍前比92.9%（前期は79.5%）と計画（91.1%）を超える水準に回復してきた。特に客単価が好調に推移しており、適正価格化や変容するライフスタイルに応じた「ハレの日」需要（贅沢志向）の取り込みなどが奏功しているようだ※。また、2022年12月にグループインしたサンジェルマン（及びレフボン）が通年で寄与したことも上乗せ要因となった（約90億円のプラス要因）。

※実質既存店売上高の内訳を見ると、「客数」はコロナ禍前の75%～85%で推移する一方、「客単価」は115%を上回る水準を継続しており、既存店売上高の伸びをけん引している。引き続き、店頭力の強化に加え、顧客データの活用やインターネット予約の強化等を通じて、顧客数（リピーター数）の増加を図る方針である。


出退店については、アフターコロナを見据えたポートフォリオの見直しを進める方針の下、新規34店舗を出店する一方、不採算店舗及び契約終了により70店舗を退店し、期末舗数は1,109店舗（前期末比36店舗減）となった。また、立地環境や顧客ニーズに合わせ、21店舗の業態変更を行った。

損益面については、協力金のはく落（43億円）や保守的な判断に基づく減損損失の計上（31億円）がマイナス要因となったものの、売上収益の伸びやコストコントロールによりカバーし大幅な増益を達成した。協力金や減損損失を除く「実質営業利益」では前期の約2.4倍の水準に達しており、本来の収益力が戻ってきたと言える。特に昨今のインフレに伴う厳しい収益環境※1の下、これまで進めてきた筋肉質なコスト構造への転換※2が奏功し、各経費率（原価率、人件費率、諸経費率）は安定推移となった。店舗営業利益率※3についてもコロナ禍前を上回る2ケタ水準を継続した。

※1 原油価格高騰や円安による原材料高、人件費及び光熱費の上昇など。
※2 グループ購買機能を集約した(株)CMDによる集中購買や物流効率化への取り組み、適正価格化の実現による原価率の維持、DX推進（モバイルオーダー、セルフレジ、配膳ロボット導入等）を通じた人財不足への対応による人件費の抑制、本社機能の集約等による諸経費の抑制など。
※3 店舗営業利益率とは、本社経費を除いた純粋な店舗営業利益にて算出。コロナ禍前の2020年2月期下期が9.6%であったのに対して、2024年2月期第1四半期は13.1%、第2四半期は12.3%、第3四半期が11.7%、第4四半期が12.0%とコロナ禍前を上回る2ケタ水準で推移した。


財政状態については大きな変動はなく、資産合計は前期末比2.1%減の130,816百万円とわずかに減少した一方、「親会社の所有者に帰属する持分」は内部留保の積み増しにより同21.5%増の35,969百万円に増加したことから、「親会社所有者帰属持分比率」（自己資本比率に相当）は27.5%（前期末は22.2%）に改善した。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　柴田郁夫）

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