こう着感の強い相場展開のなか、インバウンド関連株を中心に買われる【クロージング】

24日の日経平均は小幅反発。29.15円高の28593.52円（出来高概算8億2000万株）で取引を終えた。前週末の米国株高を映した買いや国内での大型連休前に航空機や鉄道予約状況が好調など旅行需要の回復に関する報道から空運や陸運などインバウンド関連株にも買いが入り、日経平均は前場中盤には28680.65円まで値を上げた。一方、前週末の米国市場でインテルなどの半導体関連株が軟調だったため、東エレク<8035>やアドバンテス<6857>などには売りが波及し、相場の上値を抑える要因になった。ただ、本格化する国内企業の決算発表を前に積極的な売買は手控えられており、28600円を挟んだこう着相場となった。

東証プライムの騰落銘柄は、値上がり銘柄が1100を超え、全体の6割超を占めた。セクター別では、空運、陸運、医薬品、その他製品、ゴム製品など20業種が上昇。一方、海運、鉄鋼、銀行など12業種が下落し、化学は変わらずだった。指数インパクトの大きいところでは、ソフトバンクG<9984>、中外薬<4519>、第一三共<4568>、テルモ<4543>が堅調だった半面、東エレク<8035>、アドバンテス<6857>、ファーストリテ<9983>、信越化<4063>が軟調だった。

前週末の米国市場は、4月の製造業およびサービス業の購買担当者景況指数（PMI）がいずれも市場予想以上の結果となり、金利上昇が警戒されるなか、主力企業の決算を評価した買いが下支えする格好となり、主要株価指数は小幅高だった。こうした流れを映して、東京市場は買いが先行して始まった。また、円相場が1ドル＝134円台前半へと円安方向に振れていることが輸出関連株にはプラスに働いたようだ。一方、海運市況の軟化が嫌気され海運株は軒並み値を消した。

日経平均は小幅に反発したとはいえ、全般に方向感が定まらず、薄商いが続いている。引け後にニデック<6594>の決算を控えていたほか、今週は主要企業の決算が本格化する。また、27日からは植田新体制下で初の日銀金融政策決定会合も控えている。そのため、業績動向や日銀の金融政策の行方を見極めたいと考える向きが多く、目先は個別材料株中心の動きが強まりそうだ。

《CS》

　提供：フィスコ