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3387 クリレスHD

東証P
1,158円
前日比
+4
+0.35%
PTS
1,157.6円
14:11 11/22
業績
単位
100株
PER PBR 利回り 信用倍率
39.9 6.38 0.69 0.09
時価総額 2,464億円
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クリレスHD Research Memo(6):2023年2月期は大幅な増収、実質的な営業利益も黒字化を達成(2)


■クリエイト・レストランツ・ホールディングス<3387>の決算概要

各カテゴリー別の業績は以下のとおりである。

(1) CRカテゴリー
売上収益は前期比33.0%増の40,022百万円、カテゴリーCF※1は同33.0%減の5,231百万円となった。売上収益はコロナ禍(第6波~第8波)の影響はあったものの、上期は郊外SCが堅調に推移した一方、下期に入ってからは首都圏におけるファインダイニング系業態(非日常/晴れの日業態)が回復したほか、全国旅行支援策やインバウンド回復により観光立地も好調であった。実質既存店売上高は四半期ごとに改善傾向にあり、通期平均でコロナ禍前比75.2%(前期は54.8%)、第4四半期だけで見ると同86.0%にまで回復している。一方、CFの減少は協力金等の減少によるものであり、その点は想定内である。コストコントロールの継続により本来の収益力は維持することができている。新規出店7店舗※2、退店39店舗、グループ内移管等により8店舗が増加した結果、期末の店舗数は502店舗となった。

※1 カテゴリーCF(キャッシュ・フロー)の構成比は、カテゴリー別売上高に対するもの。
※2 ゴルフ場内レストランの新規業務受託(4店舗)など。


(2) SFPカテゴリー
売上収益は前期比120.2%増の22,913百万円、カテゴリーCFは同23.4%減の2,447百万円となった。売上収益はコロナ禍の影響(時短営業・休業、酒類提供制限等)により大きく落ち込んだ前期と比べて大きく伸長した。特に、深夜営業の一部再開(第2四半期)、インバウンドの回復(第3四半期)、宴会需要の復調(年末年始)に伴って実質既存店売上高は段階的に回復し、通期平均でコロナ禍前比69.2%(前期は30.1%)、第4四半期だけで見ると同77.5%にまで戻ってきた。ただ、コロナ禍(第6波~第8波)の影響により回復ペースは想定よりもやや遅れが生じたようだ。一方、CFの減少は協力金等の減少によるものであり、売上収益の回復やコストコントロールの継続により損益改善も進んできた。新規出店5店舗※、退店10店舗、グループ内移管等により2店舗が減少した結果、期末の店舗数は208店舗となった。

※磯丸水産(磯丸水産食堂を含む)4店舗など(うち1店舗はグループ内FCにて出店)。


(3) 専門ブランドカテゴリー
売上収益は前期比43.4%増の38,398百万円、カテゴリーCFは同3.6%減の4,432百万円となった。売上収益は日常ブランド業態(ベーカリーやそば・つけめん等)を中心に堅調に推移し、実質既存店売上高はコロナ禍前比77.7%(前年同期は58.4%)と回復してきた。また、サンジェルマン(及び北海道サンジェルマン)のグループインについても上乗せ要因(3ヶ月分)となっている。一方、CFの減少は協力金等の減少によるものであり、実質的な収益力は売上収益の回復とともに改善が進んでいる。新規出店9店舗※、退店9店舗、グループ内移管等により6店舗が減少したほか、M&Aにより146店舗を獲得した結果、期末の店舗数は381店舗となった。

※JA全農とのコラボによる出店(「みのりカフェ」長崎/「銀河離宮」岩手)のほか、道の駅やサービスエリア等にも出店。


(4) 海外カテゴリー
売上収益は前期比50.0%増の18,506百万円、カテゴリーCFは同115.9%増の1,818百万円となった。売上収益はコロナ禍からの回復が早かった北米を中心に好調に推移し、実質既存店売上高はコロナ禍前比122.8%(前期は78.2%)とコロナ禍前を大きく上回った(円安の影響を除いても、コロナ禍前比で足元110%に伸長)。また、CFについても大幅な伸びを実現することができた。新規出店4店舗※、退店5店舗により、期末の店舗数は54店舗となった。

※米国サンタモニカに「OSTERIA del Fornaio」、タイに「かごの屋」(FC)、香港に「ENZO」(FC)などを出店。


3. 2023年2月期の総括
以上から2023年2月期を総括すると、コロナ禍(第6波~第8波)の影響や原材料価格、エネルギー価格の高騰など厳しい収益環境が続くなかでも、既存店の一定の回復や筋肉質のコスト構造への転換により、本来の収益力が戻ってきたところは評価すべきポイントと言える。また、活動面でも、ポートフォリオの見直しに向けてサンジェルマン等のM&Aを実現するとともに、グループシナジー(集中購買等)やDX推進などでも一定の成果を残すことができた。

(執筆:フィスコ客員アナリスト 柴田郁夫)

《AS》

 提供:フィスコ

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