【注目】前週末27日に「買われた株！」総ザライ (1)　―本日につながる期待株は？―

■東亞合成 <4045> 　1,424円　(+220円、+18.3％) 一時ストップ高

　東証1部の上昇率4位。東亞合成 <4045> が続急騰、一時ストップ高。25日、東京大学大学院農学生命科学研究科・磯貝明特別教授のグループらとの共同研究で、低コストかつCO2負荷の少ないシングルナノセルロースを開発したと発表しており、引き続きこれを好材料視した買いが入った。同製品は、分散や乳化などの工程において、シングルナノセルロースにまで容易に解繊することが可能な新しい酸化セルロース。非可食性バイオマス由来のセルロースナノファイバー（CNF）は、性質として軽く、強く、しなやかな透明の素材であることから自動車部材などの高機能材料への応用が加速しているが、一方で木材などから得られるセルロース繊維をシングルナノセルロース（毛髪の1万分の1の細さ）まで解繊する（解きほぐす）には多大なエネルギーが必要であり、CO2負荷が大きくなるとともに製造コストがかさむという問題があった。同製品により、解繊に必要なエネルギーの低減及び低コスト化を図ることができるとしており、既存のセルロースナノファイバーと比べ5分の1程度の販売価格を目指しているという。

■プラマテルズ <2714> 　660円　(+100円、+17.9％) ストップ高

　プラマテルズ <2714> [ＪＱ]がストップ高。26日の取引終了後、親会社で、双日 <2768> の100％子会社である双日プラネットが同社の完全子会社化を目指してTOBを実施すると発表しており、TOB価格770円にサヤ寄せする格好となった。プラマテルズにとって、上場維持コストなど上場会社としての各種負担の軽減や管理体制の効率化、双日の資金調達力の活用などが実現できるほか、双日と取引のある海外合成樹脂メーカーの活用などのシナジーが期待できるとしている。買付予定数は456万8251株（下限171万8800株、上限設定なし）で、買付期間は20年11月27日から21年1月14日まで。なおTOB成立後、プラマテルズは所定の手続きを経て上場廃止となる予定で、これを受けて東京証券取引所はプラマテルズ株式を11月26日付で監理銘柄（確認中）に指定している。

■東京ドーム <9681> 　1,047円　(+150円、+16.7％) ストップ高

　東証1部の上昇率6位。東京ドーム <9681> がストップ高。三井不動産 <8801> が、同社に対してTOBを実施する方向で調整を進めていると複数のメディアが報道し、これが株価を大きく押し上げる格好となった。報道によればTOBについては友好的買収と観測され、現在、東京ドームは大株主である香港の投資ファンド「オアシスマネジメント」との対立関係が先鋭化していることで、三井不がホワイトナイトの役割を担う格好となる。買収金額は1000億円を超える見通し。これについては両社ともに「当社が発表したものではない。本件につては27日開催の取締役会に付議する予定であり、決定した場合は速やかに公表する」とのコメントを出した。

■東京綱 <5981> 　702円　(+100円、+16.6％) ストップ高

　東証1部の上昇率7位。東京製綱 <5981> がストップ高。同社は26日取引終了後、米バージニア州で進行中のハンプトンロードブリッジトンネル拡張事業に、同社が独自に研究開発し製造を行う世界唯一の炭素繊維複合材ケーブルが採用されたことを発表した。これが株価を強く刺激する形となった。

■リアルワルド <3691> 　725円　(+100円、+16.0％) ストップ高

　リアルワールド <3691> [東証Ｍ]がストップ高。26日の取引終了後、子会社ＲＥＡＬ　ＦＩＮＴＥＣＨが、マレーシアに拠点を置くニコ社が運営するWebメディア事業である「すーちゃんモバイル比較」を譲り受けると発表しており、これが好感された。「すーちゃんモバイル比較」は、格安SIMを利用する際のメリットや注意点、3大キャリアに全く劣らない格安SIMの魅力を分かりやすく伝えるwebメディア。同社では、日常生活におけるコスト意識の高まりとを背景に、格安SIMの重要性が更に高まっていくとの考えから、譲り受けを実行するとしている。

■メディカルＮ <3645> 　1,159円　(+141円、+13.9％)

　メディカルネット <3645> [東証Ｍ]が続急騰し、年初来高値を更新した。同社は27日、歯科医療機関経営支援事業の一環として、来年1月から宅地建物取引業を開始すると発表。既存事業とのシナジーなどが期待されたようだ。宅地建物取引業を開始するのは、歯科医療機関の新規開業・分院開業に伴う物件選定の支援を更に強化することが主な目的。開業後は自社が持つ医療機関経営支援事業に関する知見を最大限に生かすとしている。

■アステリア <3853> 　1,164円　(+132円、+12.8％)

　東証1部の上昇率9位。アステリア <3853> が3連騰、26日につけた年初来高値1069円をクリアし連日の新高値更新。26日取引終了後、同社が開発した「出席型バーチャル株主総会ソリューション」が明治安田生命保険に採用されたことを発表、これを材料視する買いが集中した。同ソリューションはアステリアが強みとするブロックチェーン技術を活用し議決権行使と質問が可能な環境を整備したもので、ブロックチェーンにはイーサリアムを採用し、スマートコントラクトによって投票と質問の受付を実現する。これを手掛かり材料に買いを誘導する形となった。

■ＧＦＡ <8783> 　153円　(+16円、+11.7％)

　ＧＦＡ <8783> [ＪＱ]が急反騰。同社は26日、eスポーツ事業のゲーム開発第2弾として、対戦型格闘ゲームの開発に着手すると発表。この作品ではeスポーツ展開を視野に入れ、同時に接続しているプレイヤーとリアルタイム対戦を行うことを予定。また、オンライン対戦ではユーザー同士でトーナメントを開催することや、アイテムを入手できるイベントなどの導入も計画している。なお、完成は21年内を予定している。

■プロルート <8256> 　247円　(+19円、+8.3％)

　プロルート丸光 <8256> [ＪＱ]が急反発。26日の取引終了後、海外などの遠隔地における買い付けを簡易に実現する「仮想市場」をオンラインストア及び本社展示場スペースで12月初旬にオープンすると発表しており、これが好材料視された。「仮想市場」は、今年8月にジーエフホールディングス（東京都港区）と締結した包括的業務提携契約に基づき行うもの。新型コロナウィルス感染症拡大局面で、海外への渡航が困難な状況となるなか、アパレル商材仕入れとして人気の高い韓国ソウル市場や中国広州にネットワークを有し、商品買い付けから物流までを担うジーエフ社と事業協力し、日本にいながらEC上でさまざまなグッズを発注できるビジネスモデルという。また、DtoCビジネスを中心にニーズが高まっているOEM・ODMに機動的に対応するため、専門チームを創設するとあわせて発表している。

■ロコガイド <4497> 　3,250円　(+245円、+8.2％)

　ロコガイド <4497> [東証Ｍ]が3日ぶり急反発。27日午前11時ごろ、滋賀県彦根市のホームページに、現時点での混雑状況がひと目でわかる「混雑ランプ」を設置し、運用を開始したと発表。26日には堺市西区への提供を発表していただけに、実績を順調に積み上げていることが好感されたようだ。混雑ランプは、店舗や施設の混雑を「空き」「やや混み」「混み」の3段階で発信するサービス。新型コロナウイルスの影響で日々の買い物の「3密」対策が大きな課題となったことを受けて今年5月に提供を開始しており、同社の運営するチラシ・買い物情報サービス「トクバイ」やその他ウェブサービス上でリアルタイムの混雑状況を確認することができる。

■ピアラ <7044> 　2,508円　(+185円、+8.0％)

　ピアラ <7044> が続急伸。26日の取引終了後、エンタメDXへの本格進出に向けて、次世代型総合エンターテインメントプラットフォーム「サイバースター」の提供を開始したと発表しており、これが好感された。「サイバースター」はライブ配信、ECサイト、ファンクラブ運営、ライブ配信などの各種サービスを組み合わせたワンストップソリューション。当サービスは、エンターテインメント業界のDX化をさらに加速させる、次世代型の総合エンターテインメントプラットフォームになると考えています。第1弾として、雑誌で活躍するグラビアアイドル7人で結成したユニット「sherbet（シャーベット）」のライブ配信を行う予定で、これを皮切りに、複合的なデジタル化を進めていく方針としている。

■東建物 <8804> 　1,507円　(+94円、+6.7％)

　東京建物 <8804> や野村不動産ホールディングス <3231> 、東急不動産ホールディングス <3289> をはじめ、ダイビル <8806> や平和不動産 <8803> など不動産株の一角が買われた。東京ドーム <9681> に対して、三井不動産 <8801> がTOBを実施する方向で調整を進めていると伝わっており、これを受けて不動産セクターへの注目度が上昇したようだ。同セクターは、PBR1倍割れの割安感が強い銘柄が多いこともポイント。大手では三井不のほか三菱地所 <8802> や住友不動産 <8830> なども堅調な値動きとなった。

■ナ・デックス <7435> 　669円　(+40円、+6.4％)

　ナ・デックス <7435> [ＪＱ]が急反発。同社は27日、日本電気通信システム（東京都港区）と共同で、資材の位置情報を高精度で把握・可視化する「マーカーロケーションシステム」を開発したと発表。このシステムは、ナ・デックスのスマートマテリアル管理システム（入出庫管理）とＮＥＣ通信システムが開発したマーカー位置測位ソフトウェアにより、入庫した資材を自動的に認識し、そのロケーションを自動的に関連付けることで、資材の種類ごとに保管スペースを確保する必要のないフリーロケーション化を実現する。なお、同システムはナ・デックスが12月1日から製造倉庫や物流倉庫など向けに販売を開始し、今後3年間で50件の販売を目指すとしている。

※27日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース