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【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

RPA <日足> 「株探」多機能チャートより

■サンバイオ <4592>  4,010円 (+700円、+21.2%) ストップ高

 サンバイオ <4592> [東証M]がストップ高。17日の寄り前、開発中の再生細胞薬SB623の外傷性脳損傷(TBI)による運動機能障害を持つ患者を対象にした日米グローバル第2相臨床試験(STEMTRA試験)の有効性及び安全性に関する詳細結果を、米サンディエゴで開かれた米国脳神経外科学会の年次総会で発表したとしており、これを好材料視した買いが入った。これによると、運動機能障害の変化の測定で統計学的な有意差を認めたとしているほか、新たな安全性の懸念は認められなかったという。同社では、外傷性脳損傷プログラムフェーズ3臨床試験を20年1月期末までに開始する計画で、日本においては国内の再生医療等製品に対する条件及び期限付き承認制度を活用し、20年1月期中に製造販売承認申請を目指すとしている。

■RPA <6572>  5,360円 (+705円、+15.2%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。RPAホールディングス <6572> が連続ストップ高。15日大引け後に発表した19年2月期業績が大幅増益となり、20年2月期の連結経常利益も前期比72%増の15億6100万円と4期連続で過去最高益更新の見通しであることを、引き続き評価する買いが流入した。岩井コスモ証券は16日、同社株の投資判断「A」を継続するとともに、目標株価は4000円から6000円に引き上げた。人手不足への対応などを目的にパソコンの定型作業を自動化するソフトウェア型ロボット「RPA」を導入する企業の増加は続くことを予想。21年2月期の連結経常利益は今期予想比57%増の24億5000万円に拡大すると見込んでいる。

■キャリアデザ <2410>  1,399円 (+175円、+14.3%)

 東証1部の上昇率2位。キャリアデザインセンター <2410> が3日続急騰。16日大引け後、19年9月期上期(18年10月-19年3月)の連結経常利益を従来予想の3.1億円→4億円に29.0%上方修正。従来の17.9%減益予想から一転して6.0%増益見通しとなったことが買い材料視された。上期業績の上方修正は3月に続き、2回目。メディア情報事業で広告宣伝キャンペーンが奏功し、求人サイトの応募効果が改善したことが寄与。コスト低減が進んだことも上振れに貢献した。なお、通期の経常利益は従来予想の10億円(前期は11.6億円)を据え置いた。

■タカトリ <6338>  748円 (+82円、+12.3%)

 タカトリ <6338> [東証2]が続急騰、半導体関連株物色人気の波に乗り12%を超える上昇で700円台半ばに歩を進めた。時価は昨年8月以来約8ヵ月ぶりの高値圏に浮上してきた。もともと出来高流動性の低い銘柄だが、ここ商い増勢でマーケットの注目度の高まりを映している。昨年後半は一貫して下値模索の動きを強いられたが、19年9月期の低調な業績については織り込みが進んでおり、潜在的な売り圧力が枯れているのが強み。半導体製造装置でマルチワイヤーソーの商品競争力が高い。車載関係、パワー半導体、ディスクリート半導体向けの受注が底入れとなり、20年9月期の収益急回復を見込んだ買いに厚みが加わった。

■eBASE <3835>  1,198円 (+130円、+12.2%)

 東証1部の上昇率4位。eBASE <3835> が急反騰。16日大引け後、19年3月期の連結経常利益を従来予想の10.5億円→11.3億円に7.7%上方修正。増益率が7.5%増→15.8%増に拡大し、従来の7期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。食品や日用雑貨などの商品情報データ管理サービスの受注が伸びたうえ、複数案件の検収前倒しも上振れに貢献した。IT開発アウトソーシング分野における値上げ効果も利益を押し上げた。

■セプテニHD <4293>  351円 (+29円、+9.0%)

 セプテーニ・ホールディングス <4293> [JQ]が急反発。16日の取引終了後、持ち分法適用関連会社アクセルマーク <3624> が行った、第三者割当による新株予約権の発行に伴い、同日付で持ち分法適用関連会社から除外されることになったと発表。これによる19年9月期業績の減額影響が懸念されていたが、予想に変更はないと発表したことが好感されたようだ。

■プロレド <7034>  12,320円 (+980円、+8.6%)

 プロレド・パートナーズ <7034> [東証M]が3日続急伸。エーシージー・マネージメント(シンガポール)が17日午後、財務省に大量保有報告書を提出し、プロレド株式の保有比率が5.82%と新たに5%を超えたことが判明。これを受けて、需給思惑からの買いが入ったようだ。保有目的は純投資としており、報告義務発生日は4月10日。

■サニーサイド <2180>  1,915円 (+150円、+8.5%)

 東証1部の上昇率9位。サニーサイドアップ <2180> が続急伸。16日の取引終了後、韓国子会社が運営する「bills 蚕室(チャムシル)」が営業を再開したと発表しており、当初見込みより早い営業再開を好材料視した買いが入った。同店は、入居している商業施設の設備故障により水漏れが発生したため、1月から5月頃まで臨時休業することを発表していた。なお、今回の臨時休業は、韓国子会社側に非があるものではないため、原状回復などの補償については商業施設側と協議を進めているという。また、臨時休業により売り上げは一時的に減少するが、商業施設側による損失補填及び工事費の一部負担により、臨時休業及び営業再開に伴うコストは解消される見込みとしている。

■ソフトウェア <3733>  10,200円 (+780円、+8.3%)

 ソフトウェア・サービス <3733> [JQ]が大幅続伸し年初来高値を更新。16日の取引終了後に発表した3月度の月次売上高が、前年同月比33.1%増の23億5100万円となったことが好感された。昨年11月からの累計では前年同期比4.1%増となっている。また、3月受注高は同3.3倍の29億1400万円と好調で、受注残高も前年同月比69.6%増の68億3500万円と順調に積み上がった。

■CEHD <4320>  851円 (+58円、+7.3%)

 CEホールディングス <4320> が反発。16日の取引終了後、医療機関向けソフトウェア開発を行う子会社システム情報パートナーが、グローリー <6457> と共同で展開している医療機関向けに料金後払いシステムについて、導入先が拡大していると発表しており、これを好材料視した買いが入った。同システムは、医療機関の料金を後払いにすることで、患者は受診後、会計を待たずに変えることのできるシステムで、システム情報パートナーは導入・保守作業を担当している。昨年夏に東京衛生病院で稼働したのに続き、今年3月に順天堂大学医学部附属順天堂医院、4月に東京都内の国立大学病院で稼働したとしており、業績への貢献が期待されている。

■チムスピ <4397>  5,660円 (+380円、+7.2%) 一時ストップ高

 チームスピリット <4397> [東証M]が5日続急伸。17日で5連騰と気を吐いているが一時1000円高はストップ高となる6280円まで買われ、上場来高値圏を舞い上がる展開となった。同社はクラウドを活用して社員の業務上必要な作業を一元管理する働き方改革プラットフォーム「TeamSpirit」を提供しているが、企業のコンプライアンス遵守を支援する機能を順次追加していくことなどで、高水準の顧客ニーズを取り込むことに成功。日常業務に組み込まれることから必然的に導入後の継続率が高くなり、契約ライセンス数は増勢一途となっている。19年8月期営業利益は前期比3.6倍の2億5000万円を予想するが、「20年8月期は6億円程度と今期予想比2.4倍水準が見込まれる」(国内中堅証券)との見方も出ている。なお、株式流動性の向上などを図る目的で5月末の株主を対象に1株を2株にする株式分割も発表しており、権利取り狙いの買いも上げ足を助長している。

■ホロン <7748>  2,285円 (+144円、+6.7%)

 ホロン <7748> [JQ]が急反発。米国株市場に追随した半導体関連株人気のなか、電子ビームを使ったマスク回路検査・測定装置を手掛ける同社株にも水準訂正を狙った買いが流入した。半導体の微細化投資で注目されるEUV露光装置向けで同社の電子ビーム関連技術に対する引き合いは強い。株式需給面では、外資系機関投資家の空売り買い戻し誘導に伴う上げ足加速の可能性も。

■オムロン <6645>  6,030円 (+250円、+4.3%)

 オムロン <6645> が大幅反発し、年初来高値を更新した。16日の取引終了後、自動車向け車載電装部品の製造・販売を手掛ける100%子会社オムロンオートモーティブエレクトロニクス(OAE社)の全株式を日本電産 <6594> に譲渡すると発表しており、これを好材料視した買いが入った。日本電産によると、OAE社のECUをはじめとした各種エレクトロニクス製品と日本電産グループのモータ、ポンプ、ギアなどを組み合わせることで、新たなモジュール化製品やシステム製品を生み出していくことが狙いという。譲渡価額は約1000億円の予定で、10月末をメドに譲渡する予定としている。なお、両社ともに業績に与える影響は精査中という。

■野村 <8604>  444.3円 (+16.8円、+3.9%)

 野村ホールディングス <8604> が大幅上伸。今月に入り底値圏離脱の動きをみせ、16日こそ同値で引けたものの10日以降は上値追い態勢を明示した。ここ全体相場はリスク選好ムードを継続、足もと日経平均は2万2000円台に乗せてなお強調展開を続けている。そのなか同社をはじめ証券株は出遅れ感が目立っていたが、目先リターンリバーサルの買いが流入、17日は業種別値上がり率で首位となった。地合いの好転により投信などの運用成績向上や、投資資金の市場回帰に伴う売買手数料の拡大など収益環境の改善を反映する形となっている。

■TDK <6762>  9,760円 (+290円、+3.1%)

 TDK <6762> が大幅に3日続伸。上値指向を加速させ300円を超える上昇で年初来高値を更新した。17日は、16日の米株市場でハイテク株が買われた流れを受け、半導体製造装置電子部品株に物色の矛先が向いた。特に米株市場ではHDD大手のウエスタンデジタルが証券会社の投資判断引き上げの動きを背景に終値ベースで4.7%高と値を飛ばしており、同業態の同社株も連想買いを呼び込む形となった。ビッグデータ普及やクラウドサービスの拡大はデータセンターの増設需要を後押ししており、それに伴いHDDも出荷数量を大きく伸ばす余地があるとの見方が広がっている。

■片倉工業 <3001>  1,292円 (+35円、+2.8%)

 片倉工業 <3001> が反発。16日の取引終了後、子会社トーアエイヨーが、経皮吸収型・β1遮断剤「ビソノテープ」の中国における開発及び販売に関して、深セン万楽と(広東省)と基本枠組契約を締結したと発表しており、これが好材料視された。今回の契約により、トーアエイヨーは中国における同剤の独占的販売権を深セン万楽に許諾し、両社は協力して、中国での同剤の開発及び輸入薬品登録の取得を行うとしている。

■トヨタ <7203>  6,953円 (+138円、+2.0%)

 トヨタ自動車 <7203> が反発、昨年12月以来の7000円大台復帰を視野に入れる動きをみせた。足もと外国為替市場では1ドル=112円台近辺と円安水準で推移しており、輸出株のなかでも為替感応度の高い同社株には支援材料となった。16日に日米間での閣僚級貿易協議の初会合を終えたが、事前に報じられた内容と大きな相違は見られず、自動車セクターはとりあえず買い安心感が浮上、押し目買いや買い戻しを誘発した。

■コマツ <6301>  2,835.5円 (+54円、+1.9%)

 コマツ <6301> や日立建機 <6305> 、ファナック <6954> といった中国関連株が買われた。中国国家統計局が17日に発表した1-3月期の実質国内総生産(GDP)は前年同期比6.4%増となった。市場予想(6.3%増)を上回った。市場には中国景気は景気刺激策もあり、今後の回復期待が強まっている。このなか、17日発表されたGDPが堅調な内容だったことが好感され、中国関連株には買いが先行した。

■フジテック <6406>  1,378円 (+24円、+1.8%)

 フジテック <6406> が反発。17日午後2時ごろに発表した中期経営計画で、最終年度である22年3月期に売上高1800億円(19年3月期見込み1700億円)、営業利益130億円(同103億円)を目指すとしたことが好材料視されたようだ。国内新設市場で市場価値の高い物件を受注しブランド力の更なる向上を図るほか、中国市場で価格競争力の強化により新設事業の拡大と利益率の改善を両立させることなどに取り組むとしている。

■三菱UFJ <8306>  573.1円 (+9.7円、+1.7%)

 三菱UFJフィナンシャル・グループ <8306> が反発、底練りが続いていたが目先75日移動平均線の上に株価を浮上させてきた。16日の米国株市場ではシティーグループやゴールドマン・サックスなど大手金融株が買われ全体相場を牽引した。景気減速への懸念がひと頃より後退するなか、16日は米10年債利回り、30年債利回りともに上昇しており、トレンド的にも長期金利は3月下旬を境に底入れの動きにある。日本の大手銀行株は上値が重いものの下値では配当利回りの高さなどを拠りどころに押し目買いの動きが強くなった。

■日本郵船 <9101>  1,822円 (+26円、+1.5%)

 日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> など大手をはじめ海運株 が軒並み高。鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況の総合的な値動きを表すバルチック海運指数は1月から2月にかけて大きく水準を切り下げ、その後も底練りが続いていたが、今月4日以降は戻り足を強め、15日時点で738まで回復、1月29日以来の水準となり底入れの兆しをみせた。これが同指数と株価連動性の高い海運株を刺激している。背景には政府の財政政策により景況感に回復色が見えてきた中国経済の存在がある。中国関連株が総じて買い戻しの流れに乗るなか、海運株もリターンリバーサル狙いの買いが誘導された。

※17日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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