【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：ニトリＨＤ、キヤノンＭＪ、インベスＣ

■ニトリホールディングス <9843> 　18,065円　 +70 円 (+0.4％)　　本日終値
　ニトリホールディングス<9843>はしっかり。２４日の取引終了後に発表した４月度（３月２１日～４月２０日）の国内売上高で、既存店売上高が前年同月比５．６％増と３カ月ぶりに前年実績を上回ったことが好感された。４月度は新生活用品を中心に寝具セット、寝装カバーリング、枕などが好調に推移したほか、自社開発マットレス「Ｎスリープ」や、保温遮熱効果や花粉キャッチ機能のあるカーテンなどが堅調に推移した。なお、前年より祝日が１日多いため、約３．６ポイントのプラス影響を受けているとしている。

■キヤノンＭＪ <8060> 　2,374円　 -446 円 (-15.8％)　　本日終値　 東証１部 下落率トップ
　キヤノンマーケティングジャパン<8060>が急落し年初来安値を更新した。２４日の取引終了後に発表した第１四半期（１～３月）連結決算が、売上高１５０８億２００万円（前年同期比１．３％減）、営業利益３７億１５００万円（同３４．４％減）、純利益２５億２９００万円（同３６．６％減）と大幅減益となったことが嫌気された。金融業向けの大型ＳＩが好調に推移したことなどでエンタープライズ事業は伸長したものの、デジタル一眼レフカメラやインクジェットプリンターなどが低調に推移しコンスーマ事業が苦戦し売上高が減少した。また、収益性の高い商品の売り上げが減少したことで営業利益も大幅減益となった。なお、１８年１２月期通期業績予想は、売上高６４５０億円（前期比２．０％増）、営業利益３２０億円（同５．２％増）、純利益２１７億円（同４．９％増）の従来見通しを据え置いている。

■総合メディカル <4775> 　2,410円　 -428 円 (-15.1％)　　本日終値　 東証１部 下落率2位
　総合メディカル<4775>は急落し年初来安値を更新。２４日の取引終了後に発表した１９年３月期の連結業績予想が、売上高１４４９億２８００万円（前期比７．０％増）、営業利益５７億６２００万円（同１９．８％減）、純利益３４億５００万円（同１９．８％減）と２ケタ営業減益を見込み、年間配当を２７円５０銭と実質減配を見込んでいることが嫌気された。今年４月の調剤報酬・薬価改定のマイナス影響で薬局部門は減収を見込む一方、新たにグループに加わる文教が寄与し、薬局部門のマイナスを医業支援部門でカバーすることで増収を予想。ただ、利益面では薬局部門における改定のマイナスの影響を吸収できず、減益を余儀なくされる見通しだ。なお、１８年３月期連結決算は売上高１３５４億３１００万円（前の期比１０．８％増）、営業利益７１億８９００万円（同１５．１％増）、純利益４２億４３００万円（同１２．３％増）だった。

■ＴＡＴＥＲＵ <1435> 　1,945円　 -222 円 (-10.2％)　　本日終値　 東証１部 下落率5位
　24日、ＴＡＴＥＲＵ <1435> が海外募集による710万株の公募増資を実施すると発表したことが売り材料視された。新株発行が最大で発行済み株式数の約9％におよぶ規模とあって、株式価値の希薄化や株式の需給悪化が懸念された。発行価格は1951円で、約135億円の調達資金については借入金返済や事業拡大資金などに充てる。

■カシオ計算機 <6952> 　1,631円　 -137 円 (-7.8％)　　本日終値　 東証１部 下落率10位
　カシオ計算機<6952>は大幅反落。２４日の取引終了後、集計中の１８年３月期連結業績について、売上高が従来予想の３５００億円から３１４０億円（前の期比２．２％減）へ、営業利益が３４０億円から２９５億円（同３．７％減）へ、純利益が２２５億円から１９５億円（同５．９％増）へ下振れて着地したようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。コンパクト市場の激減によるデジタルカメラ事業の戦略転換および楽器の事業構造の見直しが主な要因としている。また、きょう付の日本経済新聞で「カシオ計算機は２４日までに不採算のコンパクトデジタルカメラから撤退する方針を固めた」と報じられており、これも売り材料視されたようだ。

■富士通ゼネラル <6755> 　1,781円　 -118 円 (-6.2％)　　本日終値
　富士通ゼネラル<6755>が大幅続落し年初来安値を更新。２４日取引終了後発表した１９年３月期業績予想が、売上高２８５０億円（前期比８．６％増）、営業利益１７０億円（同１５．９％減）、純利益１２０億円（同６．６％減）と２ケタ営業減益を見込み、あわせて中期経営計画の数値目標を２年後ろ倒ししたことが嫌気された。主力の空調機事業で、市況が堅調な北米、オセアニア、中華圏向けの販売増を見込むほか、欧州やインドなど各地域での新機種投入や営業体制強化により増収となる見通し。ただ、上期を中心に為替相場や素材市況で厳しいコスト環境が続くことや先行投資による費用増などが利益を圧迫する。年間配当は前期比２円増配の２６円を予定。なお、１８年３月期業績は、売上高２６２３億４０００万円（前の期比０．９％増）、営業利益２０２億７００万円（同２３．７％減）、純利益１２８億５４００万円（同２８．１％増）だった。また、同社は中計で２１年３月期に売上高４０００億円、営業利益４００億円を見込んでいたが、中東の市況悪化や調達環境の構造的な変化などで事業環境が想定以上に悪化していることや、提携・Ｍ＆Ａの立ち上がりが遅れていることなどを踏まえ、これを２年後ろ倒しし、２３年３月期の目標とした。

■ヴィンクス <3784> 　1,878円　 -111 円 (-5.6％)　　本日終値
　ヴィンクス<3784>が大幅３日続落。２４日の取引終了後、集計中の１８年３月期連結業績について、売上高が従来予想の２７５億円から２５４億円（前の期比７．４％減）へ、営業利益が１３億２０００万円から１２億６０００万円（同３．７％減）へ、純利益が８億６０００万円から７億５０００万円（同１２．７％減）へ下振れたようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。大手小売業へのソリューション提供が順調に推移した一方、ストック型ビジネス（サービス事業）への移行に伴い受注から売り上げ計上までの期間が長期化したことや、システム提供に付随する機器販売が翌期以降に期ずれしたことから売上高が計画を下回った。また、プロダクト投資に関わる費用が一時的に増加したことや、ベトナムに開発センターを構築する過程で事業再編に伴う減損処理をしたことも利益を押し下げた。

■コマツ <6301> 　3,768円　 -131 円 (-3.4％)　　本日終値
　コマツ<6301>、日立建機<6305>など建機セクターの主力株が反落。米中貿易摩擦への警戒感もひと頃と比べ後退しており、前日は中国の内需拡大政策への期待感なども背景に大きく上昇したが、一転して利益確定売りを急ぐ動きとなった。前日の米国株市場では建機最大手キャタピラーが業績の先行きに慎重な見方を示したことが嫌気され大幅安、全体相場急落の引き金となった。この流れが東京市場でも波及し、海外投資家などを中心とした売り圧力が顕在化している。

■住友理工 <5191> 　1,132円　 -29 円 (-2.5％)　　本日終値
　住友理工<5191>が大幅反落。２４日の取引終了後、集計中の１８年３月期連結業績について、営業利益が従来予想の１４５億円から１２０億円（前の期比１１．８％減）へ、純利益が５５億円から３５億円（同３２．６％減）へ下振れたようだと発表しており、これを嫌気した売りが出た。中国・アジア市場で自動車、インフラ分野向けの販売が好調だったことに加え、円安による為替換算影響もあり、売上高は４５００億円から４６００億円（同８．８％増）へ上振れたが、北米・アジアでの新規品立ち上げコストの増大や米国拠点の生産混乱などが響き利益面は計画を下回ったとしている。

■国際石油開発帝石 <1605> 　1,391円　 -25 円 (-1.8％)　　本日終値
　国際石油開発帝石<1605>やＪＸＴＧホールディングス<5020>など石油資源株は軟調。２４日の米原油先物相場はＷＴＩ（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近６月物は前日比０．９４ドル安の１バレル６７．７０ドルに下落。米国がイラン制裁の再開を見送るとの思惑が流れたことが、原油価格の下落要因となった。トランプ米大統領は５月１２日までにイラン制裁を再開するかを決定する見込みであり、原油相場は思惑が先行する展開となっている。

株探ニュース