【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■丹青社 <9743> 　1,301円　(-128円、-9.0％)

　東証1部の下落率3位。丹青社 <9743> が大幅反落。前週末8日に発表した第3四半期累計(2-10月)連結決算が、売上高553億1600万円（前年同期比0.7％増）、営業利益34億400万円（同8.5％減）、純利益23億3300万円（同7.2％減）となり、第2四半期までの営業増益から一転して営業減益となったことが嫌気された。引き続き市場環境が良好だったことから受注高は576億1400万円（同15.8％増）と2ケタ増となったものの、商業その他施設で案件の大型化や長期化などの影響を受けたほか、文化施設で大型案件が少なったことなどが影響して売上総利益率が低下したほか、人員増加に伴い人件費が膨らんだことが利益を圧迫した。なお、18年1月期通期業績予想は、売上高734億円（前期比3.7％増）、営業利益42億円（同6.9％増）、純利益28億5000万円（同8.5％増）の従来見通しを据え置いている。

■大林組 <1802> 　1,381円　(-107円、-7.2％)

　東証1部の下落率6位。大林組 <1802> が急反落。週末の複数のメディアで、リニア中央新幹線 の複数の関連工事を巡って、入札で不正が行われた疑いがあるとして、同社などが家宅捜索されたと報じられており、これを嫌気した売りが出た。2027年の開業を目指すリニア中央新幹線の建設工事では、9月末時点で契約済みの20工事のうち、大林組などでつくる共同企業体（JV）は4工事を受注している。

■大豊建 <1822> 　571円　(-24円、-4.0％)

　大豊建設 <1822> が続落。8日、同社が下請け業者との不正取引の疑いが判明したと発表したことが売り材料視された。発表によると、9月6日付で外注契約における不正な経理処理を告発する匿名の投書が内部通報窓口などに届いた。社外役員や社外有識者で構成した調査チームが調査した結果、15年10月から17年8月までの間、同社事業所で特定の協力会社に架空発注、水増し発注を行い、工事費約1億4000万円を不正に支払っていた疑義が生じているという。会社側では不正取引の全容解明や原因究明に向け、調査を進めるとしているが、会社イメージの悪化や業績への影響を懸念する売りが向かった。

■東エレク <8035> 　21,230円　(-385円、-1.8％)

　東京エレクトロン <8035> が3日ぶり反落したほか、ＳＵＭＣＯ <3436> も寄り付きは頑強だったものの、その後は利益確定売りに押され4日ぶり反落となった。半導体関連株は、前週後半から戻り足を強めていたが、11日は利益確定売り圧力が強かった。前週末の米国株市場ではＮＹダウが最高値を更新したほか、ハイテク株比率の高いナスダック指数も上昇したが、エヌビディアやザイリンクスなどは軟調な動きで、半導体関連銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）は4日ぶりに反落となった。これを受けて、東京市場でも半導体セクターに目先筋の利食い売り圧力が顕在化した。

■前田建 <1824> 　1,634円　(-28円、-1.7％)

　前田建設工業 <1824> 、戸田建設 <1860> がともに売られた。リニア中央新幹線の複数の関連工事を巡る入札不正問題で、大林組 <1802> などが家宅捜索されたと報じられたことを受けて、入札で偽計業務妨害の疑いを持たれている共同企業体（JV）を構成する両社にも売りが出たようだ。2027年の開業を目指すリニア中央新幹線の建設工事では、9月末時点で契約済みの20工事のうち、大林組などでつくる共同企業体（JV）は4工事を受注している。

※11日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース