【注目】前日に「買われた株！」総ザライ　―本日につながる期待株は？―

■Ｊ―ＨＤ <2721> 　760円　(+100円、+15.2％) ストップ高
。
　ジェイホールディングス <2721> [ＪＱ]がストップ高。14日の取引終了後に発表した第2四半期累計(1-6月)連結決算が、売上高19億8300万円（前年同期比6.5倍）、営業利益6100万円（同4.6倍）、純利益7300万円（同3.6倍）と大幅増益だったことが好感された。不動産事業で、前期第4四半期から開始した1棟物不動産販売事業を戦略的事業分野として位置づけるとともに、売買仲介事業を強化し、1棟物不動産10棟の仕入れおよび販売と7件の売買仲介を実施。これにより不動産事業が大幅増収増益となったことが業績を牽引した。なお、17年12月期通期業績予想は、売上高58億5100万円（前期比4.5倍）、営業利益2億円（同9.6倍）、純利益1億7600万円（同8.8倍）の従来見通しを据え置いている。また同時に、第2四半期決算短信において「継続企業の前提に関する重要事象等」および「継続企業の前提に関する注記」に関する記載を解消すると発表したことも好材料視されたようだ。

■ホシデン <6804> 　1,715円　(+187円、+12.2％)

　東証1部の上昇率トップ。ホシデン <6804> が4日ぶりに急反騰し、年初来高値を大幅更新した。任天堂 <7974> の新型ゲーム機「ニンテンドースイッチ」が記録的な大ヒット、「品不足状態が続き、買う側はネット経由、実店舗を問わず抽選で申し込む状況にあり、本体の組み立てを担うホシデンにとって特需が浮き彫りとなっている。18年3月期の最終利益を前期比2.7倍の55億円に大幅増額したことを受けてマドを開けて買われたが、依然として上値追い基調に陰りがない」（準大手証券ストラテジスト）という。そのなか、三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券が14日付でホシデンのレーティングを「ニュートラル」から「オーバーウエイト」に変更し、目標株価を1200円から2000円に大幅に引き上げており、これが物色人気を再燃させた。同証券では、ホシデンについて、部品も含めたサプライチェーンの能力が急速に上昇しており、株価が今後の需要増加に伴う業績拡大を織り込む局面が到来した、という見解を示している。あわせて営業利益について18年3月期を95億円（従来57億円）へ、19年3月期を130億円（同49億円）へ、20年3月期を100億円（同47億円）へ、それぞれ増額している。

■ＩＩＦ <6545> 　10,530円　(+1,000円、+10.5％)

　インターネットインフィニティ <6545> [東証Ｍ]が急反騰。14日、同社が9月30日現在の株主を対象に1→4の株式分割を実施すると発表したことが買い材料。最低投資金額が現在の4分の1に低下することから、株式流動性の向上と投資家層の拡大を期待する買いが向かった。

■リファインＶ <6531> 　2,710円　(+227円、+9.1％)

　リファインバース <6531> [東証Ｍ] が5日ぶり急反発。同社は14日に決算を発表。17年6月期の連結経常利益は前の期比6.9％増の2億6400万円で着地。続く18年6月期も前期比22.7％増の3億2400万円に伸び、7期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期はリフォーム案件や解体工事の受注が増加する産業廃棄物処理事業が収益を牽引する。既存事業の成長に加え、製鋼副資材製造事業も利益成長に貢献する見通しだ。

■りたりこ <6187> 　1,594円　(+128円、+8.7％)

　東証1部の上昇率4位。障害者の就労支援を主力とするＬＩＴＡＬＩＣＯ <6187> が急反発。14日に発表した18年3月期第1四半期(4-6月)の経常利益(非連結)が前年同期比26.3％増の1.9億円に伸びて着地したことが買い材料視された。同社は一般就労などを希望する障害者らを対象としたLITALICOワークス事業、発達障害がある児童を対象としたLITALICOジュニア事業を手掛ける。就労移行支援、児童発達支援事業、放課後等デイサービスの拠点拡大を背景に利用者数の増加が続いたことが収益拡大につながった。

■富士フイルム <4901> 　4,245円　(+303円、+7.7％)

　東証1部の上昇率7位。富士フイルムホールディングス <4901> が8日ぶり急反発。14日に発表した18年3月期第1四半期(4-6月)の連結税引き前利益が前年同期比2.4倍の576億円に急拡大して着地したことが買い材料視された。インスタントカメラ「チェキ」が欧米を中心に好調だったほか、電子材料や産業機材などの販売も伸びた。和光純薬工業の連結子会社化による評価益の発生も利益を大きく押し上げた。

■マーケットＥ <3135> 　587円　(+42円、+7.7％)

　マーケットエンタープライズ <3135> [東証Ｍ] が4日ぶり急反発。同社は14日に決算を発表。17年6月期の連結経常利益は前の期非連結比95.7％減の400万円に落ち込んだものの、続く18年6月期は前期比13倍の5100万円に回復する見通しとなったことが買い材料視された。今期は農機具など取扱商品の増加や新規拠点開設を背景とする買い取り点数の増加で、17.2％の大幅増収を見込む。Webマーケティング活動の効率化などによる販管費比率の低下も増益に貢献する。

■スマバ <9417> 　2,124円　(+151円、+7.7％)

　スマートバリュー <9417> [ＪＱ] が急反発。14日に決算を発表。18年6月期の経常利益(非連結)は前期比34.2％増の3億6900万円に拡大し、6期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことが買い材料視された。今期は主力のクラウドソリューション事業で自治体向けクラウドサービスやモビリティIoTサービスの受注を積み上げるほか、自治体や企業と連携した新技術を活用した公共事業の展開による業績拡大を目指す。また、モバイル事業では業務の効率化や店舗品質の強化で収益確保を図る。

■フェローテク <6890> 　1,598円　(+103円、+6.9％)

　フェローテックホールディングス <6890> [ＪＱ]が3日続伸。14日に決算を発表。18年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常利益が前年同期比77.5％増の17.4億円に拡大して着地したことが買い材料視された。有機ELパネル製造装置向け真空シールや半導体製造装置向け部材の販売が好調だったことが寄与。サーモモジュールが伸びた電子デバイス事業の収益拡大も大幅増益に貢献した。第1四半期業績の好調に伴い、通期の同利益を従来予想の64億円→71億円に10.9％上方修正。増益率が12.8％増→25.1％増に拡大し、従来の7期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せした。14日終値ベースの予想PERが12.0倍→11.4倍に低下し、割安感が強まったことも支援材料となった。

■田中化研 <4080> 　1,409円　(+79円、+5.9％)

　田中化学研究所 <4080> [ＪＱ]が続急伸したほか、ダブル・スコープ <6619> 、ステラ　ケミファ <4109> 、古河電池 <6937> 、昭和電工 <4004> などリチウムイオン電池関連株が軒並み上昇基調を強めた。世界的な環境規制の高まりで、欧米や中国などで電気自動車（EV）へのシフトが加速している。そのなか動力源となるリチウムイオン電池の供給が間に合っていない現実が浮き彫りとなってきた。

■安川電機 <6506> 　3,325円　(+120円、+3.7％)

　安川電機 <6506> が4日続伸で3300円台に買われ、上場来高値を連日で更新した。上場企業の先陣を切って7月20日に発表した4-6月期決算では通期業績の大幅上方修正を発表しマーケットの耳目を集め、21日に急騰を演じてからは押し目らしい押し目を形成せずに一貫した上昇トレンドを構築してきた。先週来のリスクオフ相場でも異彩の頑強ぶりを発揮した。中国を中心とする省人化・自動化投資の流れを受け産業用ロボットが好調、またスマートフォンの生産ラインで組み立てに使われる制御機器なども収益に貢献している。「今下期もスマホ工場向けなどに制御機器やロボットの好調は持続する公算が大きいとみて、中長期スタンスの資金がポートフォリオに組み入れる動き」（市場関係者）を指摘する声も。

■ワタミ <7522> 　1,416円　(+46円、+3.4％)

　ワタミ <7522> が急反発し、年初来高値を更新した。14日に発表した18年3月期第1四半期(4-6月)の連結経常損益が5500万円の黒字(前年同期は5億6800万円の赤字)に浮上したことが買い材料視された。居酒屋チェーン「和民」を中心とする既存店売上高が前年同期比7.6％と好調だったほか、不採算店の閉鎖なども寄与し、国内外食事業の営業損失が前年同期の4億2900万円の赤字から6700万円の赤字に縮小したことが主因。上期計画は6億円の赤字としており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■リコー <7752> 　1,057円　(+34円、+3.3％)

　リコー <7752> が続伸。株価は1月27日につけた1050円の年初来高値を更新した。同社の第1四半期(4-6月)の連結純利益は前年同期比2.3倍の107億9600万円と大幅増益だった。北米を中心とする人員削減や不採算案件の削減を進めた効果などが出ている。15日は為替相場で1ドル110円台へ円安が進んだことも好感された。業績改善へ構造改革を進めている同社株には見直し買いが流入した。

■リクルート <6098> 　2,083円　(+61円、+3.0％)

　リクルートホールディングス <6098> が3日続伸。5月16日に2113.3円の上場来高値（株式分割修正値）をつけているが、時価はそれに急接近している。旺盛な求人需要を背景に人材関連ビジネス大手である同社の収益機会が拡大している。前週末に発表した4-6月期決算では国内労働需給の逼迫が人材派遣事業の伸びに反映、売上高が前年同期比で2割増、営業利益段階から2ケタ増益を確保した。また、「求人情報検索サイト『Indeed』が急拡大しており、4-6月期は前年同期比で1.5倍以上の伸びと成長トレンドが鮮明で株高を後押ししている」（国内中堅証券）という。上場する人材関連企業は数多いが、時価総額の大きい同社株には春先以降、機関投資家とみられる大口の買いも断続的に観測されている。

■日本郵船 <9101> 　210円　(+4円、+1.9％)

　日本郵船 <9101> 、商船三井 <9104> 、川崎汽船 <9107> などをはじめ海運株が軒並み上値追い態勢。コンテナ船市況の回復が顕著となる一方、鉄鉱石や石炭、穀物などを運ぶばら積み船市況も7月末以降一貫して上昇基調が鮮明だ。バルチック海運指数は14日まで11連騰で1155まで回復、これは4月24日以来約4ヵ月ぶりの高い水準となった。海運市況の改善が収益面でプラスに働くとの思惑が、出遅れ感の強い海運セクターの買いにつながった。

■ＡＣＣＥＳＳ <4813> 　859円　(+16円、+1.9％)

　ＡＣＣＥＳＳ <4813> [東証Ｍ]が4日ぶり反発。15日、同社のブラウザ版EPUB3対応電子出版ビューア「PUBLUS（パブラス）Reader for Browser」が、Ａｍａｚｉａ（東京都渋谷区）が運営する国内最大級の無料マンガアプリサービス「マンガBANG！」のWeb版のビューアとして採用されたと発表しており、これを好材料視した買いが入った。「マンガBANG！」は14年12月に開設された、人気マンガが無料で読めるサービス。同サービスのWeb版は、現在提供中の「マンガBANG！ストア」に加えて、今年8月15日からは「話」単位で購入できるWeb限定連載マンガサービスが開始されることになっており、この新サービスの閲覧ビューアとして「PUBLUS」が導入されることになったという。

■ＭＳ＆ＡＤ <8725> 　3,825円　(+70円、+1.9％)

　ＭＳ＆ＡＤインシュアランスグループホールディングス <8725> が反発。同社は15日、傘下に生命保険事業やファンドマネジメント事業を持つ豪州の金融サービス会社、チャレンジャーの株式約6.3％（約440億円）を、第三者割当増資を通じて取得することを決めたと発表した。新株取得日は8月23日で、今後12ヵ月以内をメドに流通市場を通じて10％程度まで持ち分比率を引き上げる予定。同社では、高齢化の進行や退職者数の増加、豪州における退職年金の加入強制制度により、大きく成長が予想される同市場で、ブランド、販売網、サービス力、テクノロジーの強みを持つチャレンジャーの持続的な成長を見込んでいるとしている。

■任天堂 <7974> 　36,640円　(+630円、+1.8％)

　任天堂 <7974> が4日ぶり反発。「ニンテンドースイッチ」の販売が大方の予想を上回る人気で、各調査機関でも販売予想を上方修正するところが相次いでいる。あわせて同商品の増産に伴う18年3月期通期業績予想の増額が濃厚とみられ、14日までの3日続落で値ごろ感の出ていた株価は、リバウンド狙いの買いが優勢となった。テクニカル的には14日時点で13週移動平均線との上方カイ離も解消され過熱感がなくなっていることもプラス材料。

■三菱ＵＦＪ <8306> 　700.1円　(+11.6円、+1.7％)

　三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> 、三井住友フィナンシャルグループ <8316> 、みずほフィナンシャルグループ <8411> などメガバンクが反発に転じた。ここいずれも連日下値を模索する動きにあった。しかし、足もとは北朝鮮を巡る有事リスクが若干後退しており、14日の米国株市場では金融株中心に買いが向かった。米10年債利回り、30年債利回りともに上昇しており、収益環境の改善を背景に東京市場でも銀行株が買い戻され、業種別値上がり率で上位となった。

■ショーワ <7274> 　1,293円　(+21円、+1.7％)

　ショーワ <7274> が4日続伸。株価は年初来高値を更新した。ＳＭＢＣ日興証券は14日、同社株の目標株価を1150円から1350円に引き上げた。投資評価は「2」を継続した。同証券では、第1四半期決算の実績を受け、18年3月通期の業績予想を増額修正し、連結営業利益の予想を190億円から225億円（前期は32億6300万円の赤字）に見直した。国内および中国で緩衝器や電動パワーステアリングなどホンダ四輪車部品が予想以上に受注が好調だった。また、アジアで二輪車用部品も需要回復が進んでいる。

■日本工営 <1954> 　3,095円　(+40円、+1.3％)

　日本工営 <1954> が6日ぶり反発。14日、同社が発行済み株式数の8.29％にあたる143万6731株の自社株を消却すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。消却予定日は8月31日。同時に決算を発表。18年6月期の連結経常利益が前期比30.9％増の78億円に拡大し、2期連続で過去最高益を更新する見通しとなったことも支援材料となった。

※15日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース