【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):東エレク、コメダ、ラクオリア
■東京エレクトロン <8035> 15,940円 +240 円 (+1.5%) 本日終値
東京エレクトロン<8035>が続伸。好決算発表を受けて1日にマドを開けて急伸したが、その後はマドを埋める気配もなく漸次下値を切り上げてきた。米国ではエヌビディアなど半導体関連株が買い直され、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は過去最高値圏で強調展開を続けている。東京市場でも、世界屈指の製造装置メーカーである東エレク株の見直し買いが継続している。3次元NAND型フラッシュメモリーの市場が急速に立ち上がるなか、同社は深掘り技術の高いエッチング装置を製造しており、今後も高水準の需要を取り込むことが予想されている。
■コメダホールディングス <3543> 1,969円 +12 円 (+0.6%) 本日終値
コメダホールディングス<3543>が年初来高値を更新。同社はコーヒー店を全国チェーン展開、中京を基盤に関東などにも出店領域を広げている。消費者ニーズを捉えて業績は好調に推移しており、増収増益基調が続いている。東海東京調査センターでは24日付で同社株のレーティングを「アウトパフォーム」継続で目標株価を2120円から2260円に引き上げており、株価を後押しする格好となった。同調査センターでは今後も店舗数の拡大に伴い、堅調な業績を予想しており、18年2月期の営業利益は会社側計画の72億4300万円を上回る74億円(前期比7.5%増)を予想している。
■TSIホールディングス <3608> 730円 -49 円 (-6.3%) 本日終値 東証1部 下落率トップ
TSIホールディングス<3608>は大幅反落。SMBC日興証券が24日付で投資評価を「1」から「2」へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。なお、目標株価は840円を据え置いている。同証券では、不採算ブランドの廃止や不採算店舗の閉鎖のステージを終え、コスト削減ではなく成長へのコスト増が発生するステージに移行したとみられることや、経営陣交代を含む子会社の組織変更など各種対策は打たれているが売り上げの本格回復には至っていないことなどを考慮したという。また、これに伴い、18年2月期の営業利益予想を45億円から30億円へ、19年2月期を同52億円から38億円へ下方修正している。
■東海理化電機製作所 <6995> 2,016円 -55 円 (-2.7%) 本日終値
東海理化<6995>は反落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は24日、同社株のレーティングを「オーバーウエート」から「ニュートラル」へ引き下げた。目標株価は2800円から2300円に見直した。同証券では、トヨタ自動車<7203>の車両生産台数の前提を引き下げており、トヨタ向け売り上げ依存度が7割弱と高い東海理化の収益モメンタム低下を予想している。具体的には、18年3月期の連結営業利益は従来予想350億円を315億円(会社予想275億円)に引き下げた。株価は同証券予想ベースのPERで約9倍と低位だが、為替変動など外部要因以外のカタリストに乏しく、株価の上値は限定的とみている。
■エムアップ <3661> 2,110円 +400 円 (+23.4%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率トップ
エムアップ<3661>が投機資金の攻勢に大幅続伸。前日は値幅制限上限の300円高に買われていたが、きょうも目先筋の利益確定売りを吸収し、上値追い態勢にある。同社株は4月26日から5月18日にかけて14連騰という記録的な上昇をみせた。信用取引規制がかかったこともあり、その後株価を一服させたものの下値では買いが厚く、前日を境に上昇再開となった。13年5月の1910円(分割修正値)の上場来高値を更新した。24日に、人気アイドルグループ、乃木坂46とのコラボレーション公式アプリ「乃木坂46~always with you~」の事前登録者数が10万人を突破したことを発表、これが新たな手掛かり材料となっている。
■日本アジアグループ <3751> 483円 +80 円 (+19.9%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率2位
日本アジアグループ<3751>が後場に入り、ストップ高まで急騰。年初来高値を更新した。同社はきょう、子会社の国際航業と東北大学、大阪大学、NEC<6701>、エイツー(東京都品川区)は共同で、津波浸水・被害推計システムを開発したと発表。内閣府が運用する「総合防災情報システム」の一機能として採用されるとしており、これが材料視されたようだ。このシステムは、地震発生直後に津波シミュレーションを行い、被害推計を行うもの。南海トラフ域で発生する地震を想定し、地震発生直後に総距離6000キロにおよぶ太平洋沿岸地域における津波被害の推計を、地震発生から約30分以内で行う。なお、30分以内の短時間で津波浸水被害推計を行うシステムは世界初だとしている。
■ソルクシーズ <4284> 713円 +100 円 (+16.3%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率4位
ソルクシーズ<4284>がストップ高。24日の取引終了後、SBIホールディングス<8473>と、SBIグループが進めるフィンテック分野におけるシステム構築に向けて、技術協力することで合意したと発表しており、今後の事業展開への期待感から買いが入ったようだ。今回の技術協力は、SBIグループでブロックチェーン・分散台帳技術などの新技術を活用し送金インフラの構築を目指すSBI Ripple Asiaと、各種フィンテックサービスの導入支援事業を展開するSBI FinTech Incubationへの技術協力を行うというもの。これによりソルクシーズは、企業向けのフィンテックサービスの導入・構築に向けてノウハウと技術力を向上させ、企業におけるフィンテック技術の導入促進につなげるほか、日本におけるフィンテックを活用したビジネス拡大に貢献するとしている。
■ラクオリア創薬 <4579> 1,105円 +149 円 (+15.6%) 一時ストップ高 本日終値
ラクオリア創薬<4579>一時ストップ高。24日の取引終了後、同社が創出した選択的ナトリウムチャネル遮断薬の物質特許のうちの一つピロロピリジノン誘導体について、国内で特許査定を取得したと発表しており、米国、中国、欧州に続いて日本でも知的財産権が強化されることが好感されている。同社が創出した選択的ナトリウムチャネル遮断薬は、テトロドトキシン感受性(TTX-S)ナトリウムチャネルに対して特異的に作用し、複数の疼痛モデル動物において、高い有効性を示すことが確認されている。また、同化合物は心臓で重要な働きをするテトロドトキシン抵抗性(TTX-R)ナトリウムチャネルに対して良好な選択性を示すことから、副作用の少ない画期的新薬として、さまざまな疼痛状態に対する未充足の医療ニーズに応えることが期待されているという。なお、同件による17年12月期業績への影響はないとしている。
■リズム時計工業 <7769> 221円 +26 円 (+13.3%) 本日終値 東証1部 上昇率6位
24日、リズム時計工業 <7769> が発行済み株式数(自社株を除く)の7.5%にあたる700万株(金額で15億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は5月25日から18年3月23日まで。
株探ニュース
東京エレクトロン<8035>が続伸。好決算発表を受けて1日にマドを開けて急伸したが、その後はマドを埋める気配もなく漸次下値を切り上げてきた。米国ではエヌビディアなど半導体関連株が買い直され、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数(SOX指数)は過去最高値圏で強調展開を続けている。東京市場でも、世界屈指の製造装置メーカーである東エレク株の見直し買いが継続している。3次元NAND型フラッシュメモリーの市場が急速に立ち上がるなか、同社は深掘り技術の高いエッチング装置を製造しており、今後も高水準の需要を取り込むことが予想されている。
■コメダホールディングス <3543> 1,969円 +12 円 (+0.6%) 本日終値
コメダホールディングス<3543>が年初来高値を更新。同社はコーヒー店を全国チェーン展開、中京を基盤に関東などにも出店領域を広げている。消費者ニーズを捉えて業績は好調に推移しており、増収増益基調が続いている。東海東京調査センターでは24日付で同社株のレーティングを「アウトパフォーム」継続で目標株価を2120円から2260円に引き上げており、株価を後押しする格好となった。同調査センターでは今後も店舗数の拡大に伴い、堅調な業績を予想しており、18年2月期の営業利益は会社側計画の72億4300万円を上回る74億円(前期比7.5%増)を予想している。
■TSIホールディングス <3608> 730円 -49 円 (-6.3%) 本日終値 東証1部 下落率トップ
TSIホールディングス<3608>は大幅反落。SMBC日興証券が24日付で投資評価を「1」から「2」へ引き下げたことが弱材料視されたようだ。なお、目標株価は840円を据え置いている。同証券では、不採算ブランドの廃止や不採算店舗の閉鎖のステージを終え、コスト削減ではなく成長へのコスト増が発生するステージに移行したとみられることや、経営陣交代を含む子会社の組織変更など各種対策は打たれているが売り上げの本格回復には至っていないことなどを考慮したという。また、これに伴い、18年2月期の営業利益予想を45億円から30億円へ、19年2月期を同52億円から38億円へ下方修正している。
■東海理化電機製作所 <6995> 2,016円 -55 円 (-2.7%) 本日終値
東海理化<6995>は反落。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は24日、同社株のレーティングを「オーバーウエート」から「ニュートラル」へ引き下げた。目標株価は2800円から2300円に見直した。同証券では、トヨタ自動車<7203>の車両生産台数の前提を引き下げており、トヨタ向け売り上げ依存度が7割弱と高い東海理化の収益モメンタム低下を予想している。具体的には、18年3月期の連結営業利益は従来予想350億円を315億円(会社予想275億円)に引き下げた。株価は同証券予想ベースのPERで約9倍と低位だが、為替変動など外部要因以外のカタリストに乏しく、株価の上値は限定的とみている。
■エムアップ <3661> 2,110円 +400 円 (+23.4%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率トップ
エムアップ<3661>が投機資金の攻勢に大幅続伸。前日は値幅制限上限の300円高に買われていたが、きょうも目先筋の利益確定売りを吸収し、上値追い態勢にある。同社株は4月26日から5月18日にかけて14連騰という記録的な上昇をみせた。信用取引規制がかかったこともあり、その後株価を一服させたものの下値では買いが厚く、前日を境に上昇再開となった。13年5月の1910円(分割修正値)の上場来高値を更新した。24日に、人気アイドルグループ、乃木坂46とのコラボレーション公式アプリ「乃木坂46~always with you~」の事前登録者数が10万人を突破したことを発表、これが新たな手掛かり材料となっている。
■日本アジアグループ <3751> 483円 +80 円 (+19.9%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率2位
日本アジアグループ<3751>が後場に入り、ストップ高まで急騰。年初来高値を更新した。同社はきょう、子会社の国際航業と東北大学、大阪大学、NEC<6701>、エイツー(東京都品川区)は共同で、津波浸水・被害推計システムを開発したと発表。内閣府が運用する「総合防災情報システム」の一機能として採用されるとしており、これが材料視されたようだ。このシステムは、地震発生直後に津波シミュレーションを行い、被害推計を行うもの。南海トラフ域で発生する地震を想定し、地震発生直後に総距離6000キロにおよぶ太平洋沿岸地域における津波被害の推計を、地震発生から約30分以内で行う。なお、30分以内の短時間で津波浸水被害推計を行うシステムは世界初だとしている。
■ソルクシーズ <4284> 713円 +100 円 (+16.3%) ストップ高 本日終値 東証1部 上昇率4位
ソルクシーズ<4284>がストップ高。24日の取引終了後、SBIホールディングス<8473>と、SBIグループが進めるフィンテック分野におけるシステム構築に向けて、技術協力することで合意したと発表しており、今後の事業展開への期待感から買いが入ったようだ。今回の技術協力は、SBIグループでブロックチェーン・分散台帳技術などの新技術を活用し送金インフラの構築を目指すSBI Ripple Asiaと、各種フィンテックサービスの導入支援事業を展開するSBI FinTech Incubationへの技術協力を行うというもの。これによりソルクシーズは、企業向けのフィンテックサービスの導入・構築に向けてノウハウと技術力を向上させ、企業におけるフィンテック技術の導入促進につなげるほか、日本におけるフィンテックを活用したビジネス拡大に貢献するとしている。
■ラクオリア創薬 <4579> 1,105円 +149 円 (+15.6%) 一時ストップ高 本日終値
ラクオリア創薬<4579>一時ストップ高。24日の取引終了後、同社が創出した選択的ナトリウムチャネル遮断薬の物質特許のうちの一つピロロピリジノン誘導体について、国内で特許査定を取得したと発表しており、米国、中国、欧州に続いて日本でも知的財産権が強化されることが好感されている。同社が創出した選択的ナトリウムチャネル遮断薬は、テトロドトキシン感受性(TTX-S)ナトリウムチャネルに対して特異的に作用し、複数の疼痛モデル動物において、高い有効性を示すことが確認されている。また、同化合物は心臓で重要な働きをするテトロドトキシン抵抗性(TTX-R)ナトリウムチャネルに対して良好な選択性を示すことから、副作用の少ない画期的新薬として、さまざまな疼痛状態に対する未充足の医療ニーズに応えることが期待されているという。なお、同件による17年12月期業績への影響はないとしている。
■リズム時計工業 <7769> 221円 +26 円 (+13.3%) 本日終値 東証1部 上昇率6位
24日、リズム時計工業 <7769> が発行済み株式数(自社株を除く)の7.5%にあたる700万株(金額で15億円)を上限に自社株買いを実施すると発表したことが買い材料。需給改善や株式価値の向上といった株主還元が好感されたほか、株価浮揚策としてもポジティブに受け止められた。買い付け期間は5月25日から18年3月23日まで。
株探ニュース