【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（2）：三浦工、ＫＬａｂ、アサヒ

■三浦工業 <6005> 　2,053円　 +111 円 (+5.7％)　　本日終値
　三浦工業<6005>が急反発。１０日につけた年初来高値１９８９円を大幅に更新した。三浦工業子会社のＭＬＥが１５日取引終了後、業務用洗濯機や乾燥機の開発・販売を手掛けるアイナックス稲本ホールディングス（東京都品川区）を７月３日に子会社化すると発表し、これが好感された。 アイナックス稲本ＨＤおよび傘下の２社は、業務用洗濯機・乾燥機などの、開発・製造・販売・メンテナンス・機械設備エンジニアリングなどを行っており、国内の業界トップランナーとして強固な事業基盤を築いている。三浦工は、アイナックス稲本ＨＤを通して国内市場でトップシェアを有する事業領域へ参入し、新たな事業軸の獲得を目指すとしている。なお、同社は同時に１８年３月期の連結業績見通しを、売上高１１００億円、営業利益１１８億円と公表しているが、今期から国際会計基準を任意適用するため、日本基準を適用していた前期実績値に対する増減率は公表していない。また、今年７月３日付でアイナックス稲本ＨＤを連結子会社化する予定だが、連結業績予想にこの連結子会社化による影響は織り込んでいないとしている。

■ＫＬａｂ <3656> 　1,250円　 +50 円 (+4.2％)　　本日終値
　ＫＬａｂ<3656>が高い。この日、対戦型サッカーシミュレーションゲーム「キャプテン翼　～たたかえドリームチーム～」の事前登録者数が８日の受け付け開始から３日間で１００万人を突破したと発表しており、同タイトルに対する期待感が高まったようだ。同タイトルは、「キャプテン翼」を題材にした対戦型サッカーシミュレーションゲーム。初代「キャプテン翼」から最新の「キャプテン翼ライジングサン」までの原作ストーリーの追体験できるほか、好きな選手を揃えて自分だけのドリームチームづくり、また、ともだちや全国のプレイヤーとの対戦が楽しめるのが特徴としている。

■日本無線 <6751> 　1,423円　 +45 円 (+3.3％)　　本日終値
　15日、日本無線 <6751> を親会社の日清紡ホールディングス <3105> が株式交換によって完全子会社化すると発表したことが買い材料視された。10月2日付で同社株1株に対し、日清紡ＨＤ株1.28株を割り当てる。日清紡ＨＤの16日の始値1130円から算出した理論価格は1446円となる。同社株は9月27日付で上場廃止となる予定。

■新晃工業 <6458> 　1,786円　 +53 円 (+3.1％)　　本日終値
　15日、新晃工業 <6458> がダイキン工業 <6367> と資本業務提携すると発表したことが買い材料。業務面ではヒートポンプ空調機を共同開発するほか、ヒートポンプチラーの拡販で協業する。資本面では株式を相互に持ち合う。ダイキンが同社株135万株(発行済み株式数の4.96％)を取得する一方、同社はダイキンが取得する同社株の価格に相当する数量のダイキン株を買い取る。発表を受け、シナジー効果の創出や業容拡大を期待する買いが向かった。

■アサヒ <2502> 　4,534円　 +119 円 (+2.7％)　　本日終値
　アサヒグループホールディングス<2502>が７連騰し、連日の上場来高値更新となった。１５日の取引終了後に発表した第１四半期（１～３月）連結決算が、売上高３７９１億７６００万円（前年同期比９．６％増）、営業利益１３６億４２００万円（同５．７％増）、純利益２７億９０００万円（同２９．８％増）となり、計画を上回る増収増益となったことが好感された。国内酒類事業はビールの販売数量は前年同期を下回ったものの、新ジャンルが好調に推移したことで、ビール類の販売数量が前年並みを確保したほか、主力ブランドの売り上げ拡大とミックス改善、広告販促費の効率化で飲料事業が計画を上回ったことが寄与した。また、主力ブランドの好調が持続した食品事業や、欧州ビール事業の買収が寄与した国際事業なども増収増益を確保し貢献した。なお、１７年１２月期通期業績予想は、売上高１兆８２００億円（前期比６．６％増）、営業利益１４６０億円（同６．７％増）、純利益９６０億円（同７．６％増）の従来予想を据え置いている。

■日本電信電話 <9432> 　5,274円　 +119 円 (+2.3％)　　本日終値
　ＮＴＴ<9432>が１０日続伸し連日の年初来高値更新となった。１５日の取引終了後に発表した１８年３月期の連結業績予想で、売上高１１兆７５００億円（前期比３．２％増）、営業利益１兆５９００億円（同３．３％増）、純利益８３００億円（同３．７％増）と営業利益・純利益で過去最高益更新を見込んでいることが好感された。長距離・国際通信、移動通信の各セグメントで増収増益を見込むほか、データ通信も引き続きのユーザー基盤の拡大を背景に伸長を見込んでいる。また、年間配当は前期比３０円増の１５０円を予定しており、これも好材料視されているようだ。なお、１７年３月期連結決算は売上高１１兆３９１０億１６００万円（前の期比１．３％減）、営業利益１兆５３９７億８９００万円（同１４．２％増）、純利益８００１億２９００万円（同８．５％増）だった。

■ヤクルト本社 <2267> 　7,300円　 +140 円 (+2.0％)　　本日終値
　ヤクルト本社<2267>が５連騰で年初来高値を更新。乳酸菌飲料など乳製品を展開するが、１８年３月期は国内外で販売が好調に推移、営業利益段階で前期比７．３％増の４００億円を見込んでいる。中期経営計画で２０２０年度に営業利益５７０億円を目指す。立花証券が１５日付で同社の投資判断「強気」を継続、目標株価を７０００円から７４００円に引き上げている。

■東京エレクトロン <8035> 　15,295円　 +265 円 (+1.8％)　　本日終値
　東京エレクトロン<8035>、アドバンテスト<6857>、ＳＣＲＥＥＮホールディングス<7735>、ディスコ<6146>、ＳＵＭＣＯ<3436>、信越化学工業<4063>、東京応化工業<4186>、関東電化工業<4047>など製造装置から素材メーカーまで半導体関連が軒並み買い優勢の展開となった。世界的な半導体需要の拡大を背景に関連銘柄への収益恩恵が期待されている。米国株市場ではハイテク株比率の高いナスダック指数が過去最高値圏を走っているほか、半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数（ＳＯＸ指数）も連日最高値更新を続けている。特に、グラフィック半導体（ＧＰＵ）を手掛け、人工知能（ＡＩ）関連の中軸銘柄にも位置づけられるエヌビディアが好決算を契機に一気に上場来高値圏を突き進む展開にあり、前日も５％を超える上昇で５連騰となった。これに刺激されるかたちで、外国人買いが復活している東京市場でも関連銘柄への再攻勢が始まっている。

■トヨタ自動車 <7203> 　6,093円　 +84 円 (+1.4％)　　本日終値
　トヨタ自動車<7203>が反発。ドイツ証券は１５日、同社株のレーティングの「バイ」を継続するとともに、目標株価を７０００円から７３００円に引き上げた。同社が１０日に発表した２５００億円を上限とする自社株買いに対して、市場にはこれまでに比べ少ないとの懸念があるが、「同社のアプローチは毎年、複数回に分散する形式を取る」と指摘。同証券では２度目の自社株買い（通期で５０００億円）を予想している。また、今期の新車販売台数はアジア、日本、欧州に上振れ余地があるとみている。

株探ニュース