【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■アエリア <3758> 　4,230円　(-340円、-7.4％)

　22日、東証と日証金がアエリア <3758> [ＪＱ]について23日売買分から信用取引に関する臨時措置を強化すると発表したことが売り材料。東証は委託保証金率を現行の50％以上(うち現金を20％以上)→70％以上(うち現金を40％以上)に、日証金も同様に貸借取引自己取引分などの増担保金徴収率を現行の50％(うち現金を20％)→70％(うち現金を40％)とする。発表を受けて、信用規制強化による人気離散を警戒した売りが向かった。同日、スマホ向けゲーム新規タイトル「秘密の宿屋」の事前登録数が1万人を突破したが買い材料視されなかった。

■日本製鋼所 <5631> 　1,843円　(-46円、-2.4％)

　日本製鋼所 <5631> が7日続落。同社は22日取引終了後、17年3月期の最終損益を従来予想の80億円の黒字から40億円の赤字（前期は166億円の赤字）となる見通しだと発表した。原子力発電所向け鋼材の不振などを背景に約175億円の減損損失（特別損失）を計上することが響く。同社の最終赤字は3期連続となる。期末配当予想は1株12円50銭で据え置いている。23日は、同社の業績悪化を嫌気する売りが膨らんだ。

■西松屋チェーン <7545> 　1,249円　(-29円、-2.3％)

　西松屋チェーン <7545> は3日続落。22日の取引終了後に発表した3月度（2月21日～3月20日）の月次売上高速報で、既存店売上高が前年同月比7.5％減と3ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気された。新学期催事関連は好調に推移したものの、繊維商品部門で前年との気温差の影響から春物実需、初夏物先行販売が大きく出遅れたほか、大型育児用品、玩具などの雑貨商品も伸び悩んだ。

■任天堂 <7974> 　26,830円　(-575円、-2.1％)

　任天堂 <7974> が反落。22日の取引終了後に提出された大量保有報告書で、米資産運用大手のブラックロックの日本法人であるブラックロック・ジャパンが5.17％を保有していることが判明したことを受けて朝方は続伸して始まったが、前場中ごろからマイナスに転じた。為替市場で円相場が上昇していることに加えて、前日まで5連騰していたことから、利益確定売りが出ているもよう。また23日、マリオシリーズ初のスマートフォンアプリ「スーパーマリオラン」のAndroid版の配信をスタートしたことで、目先の材料出尽くし感も台頭しているようだ。

■ニトリホールディングス <9843> 　13,280円　(-240円、-1.8％)

　ニトリホールディングス <9843> は反落。22日の取引終了後に発表した3月度（2月21日～3月20日）の国内売上高で、既存店売上高が前年同月比3.8％減と3ヵ月ぶりに前年実績を下回ったことが嫌気されている。カーテンやバス・トイレ用品が好調に推移したほか、ダイニング家具の売り上げが伸長したが、前年が閏年のため営業日が1日少ないことや、前年の売り上げ水準が高かったこと（既存店売上高17.2％増）から、前年実績を下回ったとしている。

■日本郵船 <9101> 　242円　(-4円、-1.6％)

　ＪＰモルガン証券が22日、海運セクターに関するリポートを発表した。これによると、海運3社の株価は大きく回復したが、足もとは好材料出尽くしに近く、バリュエーションも割安でないため、中立のスタンスを推奨するとしている。大量供給に苦しんでいたコンテナ船業界では、昨年の秋以降、韓進海運の破綻をきっかけに、解撤(解体・撤去)が急速に増加。その結果、16年初には前年比8％増であった船腹量伸び率が、年末には同1％増まで急低下。解撤は過去最高の66万TEU（20フィートコンテナ換算個数）に達し、船腹量を3.3％も減らしたという。一方、需要面では米新大統領の誕生をカタリストに世界の景況感、消費者心理が急速に改善し、需要と供給の両面における予想外の急改善でコンテナ船市況が大きく回復した。ただ、2月末時点でコンテナ船の船腹量が前年比0.5％増の1993万TEUで、世界各社のデリバリー・スケジュールに基づいて同証券が予想した17年末の船腹量が2067万TEUであることから、2月末から4％弱増える見通し。つまり、予想より早く絞られた供給量も、これからは大型船の竣工につれて増えていく見通しにあるという。したがって、需要の伸びが4％を大きく超えなければ、市況がピークアウトすると判断。また、マーケットが次のカタリストとして注目しているのは、北米航路の年間契約の着地だと考えているが、3～4月にそれに関連するニュースが出れば、一旦の好材料出尽くしになる可能性は高いと見ている。これを受けて同証券では、海運3社の業績予想を修正し、日本郵船 <9101> の目標株価を210円から290円へ、商船三井 <9104> を同260円から380円へ、川崎汽船 <9107> を同180円から230円へ引き上げたが、バリュエーション面ではもう割安ではないと判断している。

※23日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース