【注目】話題株ピックアップ【夕刊】(2):亀田製菓、リンテック、神戸物産
亀田製菓 <日足> 「株探」多機能チャートより
亀田製菓<2220>が4日ぶりに反発。16日の取引終了後、17年3月期の連結業績予想について、売上高を1010億円から980億円(前期比0.7%増)へ、営業利益を60億円から56億円(同20.5%増)へ、純利益を49億円から26億円(同35.5%減)へそれぞれ引き下げる下方修正を発表。これを受けて株価は続落して始まったものの、織り込み済みとの見方が広がり、株価はプラスに転じた。国内米菓事業で市場の低迷や主原料価格の高騰があったほか、海外事業で収益性の改善が遅れていることなどが下方修正の要因という。また、米連結子会社の株式取得時に発生したのれんなどについて、減損損失として約31億円を計上することも最終利益を押し下げるとしている。
■リンテック <7966> 2,483円 +51 円 (+2.1%) 本日終値
リンテック<7966>が3日ぶりに反発。16日の取引終了後、20年3月期を最終年度とする新中期経営計画を策定したと発表しており、最終年度に営業利益250億円(17年3月期予想170億円)を見込んでいることから、意欲的な中計との評価から買いが入ったようだ。新中計では、国内におけるシェア拡大と新市場・新需要の開拓に加えて、アジア地域における戦略的投資と事業拡大、欧米における買収子会社との相乗効果の追求などを図る方針。
■神戸物産 <3038> 4,490円 +90 円 (+2.1%) 本日終値
神戸物産<3038>が3日続伸し昨年来高値を更新。岩井コスモ証券が16日付で投資判断「A」を継続しつつ、目標株価を4800円から5300円へ引き上げたことが好材料視された。同証券では14日に会社側が発表した第1四半期決算について順調な着地と評価。これを受けて17年10月期の営業利益予想を120億円から130億円へ上方修正した。また、節約志向や消費の二極化が追い風となり、堅調な既存店と積極出店による成長が期待できるとしている。
■あい ホールディングス <3076> 2,657円 +41 円 (+1.6%) 本日終値
あい ホールディングス<3076>が続伸。16日の取引終了後、子会社グラフテックの業務提携先で、金属異物検査装置の開発・販売を手掛けるアドバンスフードテック(愛知県豊橋市)の株式を取得し、子会社化したと発表しており、業績への貢献を期待した買いが入った。アドバンスフードテックは、金属異物が放つ磁力源を高感度の磁気センサーで検出する金属異物検査装置の開発・販売を行っており、16年11月にグラフテックと業務提携契約を締結している。今回の子会社化は、グラフテックを総代理店として、グループ一体となって製品を拡販することが、両社の今後の競争力や成長力を一段と高めることになると判断したためで、あいHDではアドバンスフードテック株式86.6%を14日付で取得したという。なお、17年6月期業績への影響は軽微としている。
■平田機工 <6258> 8,200円 +100 円 (+1.2%) 本日終値
平田機工<6258>が続伸、25日移動平均線をサポートラインとした上昇トレンドを継続しているほか、保土谷化学工業<4112>、アルバック<6728>なども続伸し上値指向を鮮明とするなど、有機EL関連株に再びスポットが当たり始めた。韓国LGが日本で有機EL大型壁掛けテレビを販売攻勢の構えにある。同社の日本法人が16日、超薄型で大画面の壁掛け型有機ELテレビを4月上旬から日本で発売することを発表し注目されている。65インチでありながら、壁からパネルの表面までわずか約3.9ミリという薄さで一体化し、テレビ画面がまるで宙に浮いているようなデザインを実現している。これを受けて有機EL製造装置や有機EL材料を手掛ける企業群の一角に物色の矛先が向いている状況だ。有機ELはポスト液晶の最有力候補として次世代ディスプレーの地位を不動のものとしており、2030年には5兆円近い市場が試算されている。米アップルが今秋にも発売予定とされる「iPhone8」では有機ELパネル搭載が濃厚とみられ、関連企業の動きが活発化しているほか、画像が鮮明な大型有機ELテレビも韓国LGに追随する形で、国内企業の参戦が相次いでいる。
■ブラザー工業 <6448> 2,319円 +16 円 (+0.7%) 本日終値
ブラザー工業<6448>が続伸し昨年来高値を更新。三菱UFJモルガン・スタンレー証券は16日、同社株のレーティングを「オーバーウエート」でカバレッジを開始した。「事務機器関連のトップピック」と位置づけ目標株価は2800円としている。同社は「創業以来、2回目の転換点を迎えている」とし、プリンターなどを扱うプリンティング・アンド・ソリューションズ(P&S事業)の収益性改善と15年に同社が買収した英国の産業印刷機器メーカー、ドミノ社などの新規事業の成長加速で、「成長路線への回帰を進めている」と指摘している。今後の業績に関しては、17年3月期の連結営業利益は会社予想570億円に対し581億円、18年3月期は同619億円、19年3月期は同657億円と業績拡大基調をたどると予測している。
■タカラレーベン <8897> 558円 -27 円 (-4.6%) 本日終値 東証1部 下落率6位
16日、タカラレーベン <8897> が17年3月期の連結経常利益を従来予想の139億円→85.5億円に38.5%下方修正。増益率が2.1倍→27.5%増に縮小する見通しとなったことが売り材料視された。予定していたメガソーラー発電施設を中心とする固定資産の売却を見送ったことが下方修正の要因。今期は利益倍増、最高益更新を計画していただけに失望売りが向かった。併せて、発行済み株式数の1.58%にあたる200万株の自社株を消却すると発表したが材料視されなかった。
■東京ドーム <9681> 1,087円 -50 円 (-4.4%) 本日終値 東証1部 下落率7位
東京ドーム<9681>が5日続落。16日の取引終了後に発表した18年1月期の連結業績予想で、売上高820億円(前期比6.6%減)、営業利益106億円(同15.8%減)、純利益60億円(同9.6%減)と2ケタ営業減益を見込み、年間配当を前期の14円から12円へ減配するとの見通しが嫌気された。WBC(ワールドベースボールクラシック)の開催や東京ドームホテルの高稼働・高単価での推移が見込まれる一方、東京ドームホテル札幌が4月末で営業終了となることや、熱海後楽園ホテル・みさき館が昨年8月末に営業終了となったこと、さらに、東京ドームで前期に開催されたクライマックスシリーズの開催を見込んでいないことなどから減収、2ケタ営業減益を見込んでいるという。なお、17年1月期連結決算は、売上高877億6100万円(前の期比2.2%増)、営業利益125億8900万円(同1.2%減)、純利益66億3500万円(同45.5%増)だった。
株探ニュース