【特集】ヒマラヤ Research Memo（5）：不採算店舗の整理と集客施策の強化で、通期では2期ぶりの増収増益目指す

■今後の見通し

1. 2017年8月期の業績見通し
ヒマラヤ<7514>の2017年8月期の連結業績は、売上高が前期比2.0%増の73,500百万円、営業利益が同18.9%増の1,170百万円、経常利益が同14.7%増の1,220百万円、親会社株主に帰属する当期純利益が550百万円（前期は499百万円の損失）と2期ぶりの増収増益に転じる見通し。売上高の伸びは2.0%増にとどまるが、不採算店舗の整理を実施することや、既存店舗での集客施策の強化、適時適量の仕入販売による売上総利益率の改善に取り組むことで、第2四半期以降は増益基調に転じる見込みだ。店舗の閉店については年間で13店舗を計画しているが、第1四半期で4店舗（B&D1店舗含む）を実施している。

販管費率は前期比0.4ポイント上昇の35.1%を見込んでいる。販促費の効率化が進むものの、EC事業の拡大に伴う物流費の増加やシステム投資増、退職給付費用や事業税等が増加することが要因だ。

2016年12月と2017年1月の売上高動向を見ると、12月は中旬に一時的に冷え込んだものの、年末の高気温の影響で防寒系商品が全般に苦戦したほか、降雪量も同社が営業エリアとする関東以西では前年とほぼ変わらない状況で、スキー・スノーボード用品も低迷が続いた。この結果、ヒマラヤでは既存店ベースで5.1%減、全店ベースで3.8%増となった。1月は気温も冷え込んだことや、複数店舗で閉店セールを実施したこともあり、既存店ベースで5.3%増、全店ベースで10.3%増と高い伸びとなった。一方、B&Dについては12月が既存店ベースで4.8%減、全店ベースで11.6%減、1月が既存店ベースで7.1%減、全店ベースで14.6%減と低迷が続いている。前期は大きな割引企画を実施していたが、今期は割引企画を縮小していることが影響していると見られる。ただ、主力のサッカー用品については、新規取扱ブランドが好調なほか、首都圏でのトレンドを捉えた商品構成の見直しにより回復の兆しが見え始めている。

第2四半期累計の売上高は前年同期比5.5%増収を見込んでおり、計画を達成するためには第2四半期で同8.5%増収が必要となる。1月までは若干下回るペースではあるものの、2月は西日本でも降雪が広い範囲で発生するなど、天候状況は良好のほか、閉店セールの効果も含めて考えれば挽回は可能な水準と見られる。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

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　提供：フィスコ