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2017年01月24日05時30分

【注目】前日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

リネットJ <日足> 「株探」多機能チャートより

■ゴルフ・ドゥ <3032>  395円 (+80円、+25.4%) ストップ高

 ゴルフ・ドゥ <3032> [名証C]がストップ高まで買われ、昨年来高値を更新。同社は23日午後0時30分に、子会社がリラクゼーションサロン「ルアンルアン」をスタートしたことに伴い、株主優待品を追加すると発表。これまでの「株主優待割引券」に加え、新たに「ルアンルアン製品」を1単元(100株)以上保有する株主に贈る。具体的には、17年3月末時点の株主に対して「株主優待限定 ルアンルアン コスメセット」(セット合計税込み通常価格5486円)を贈り、次回(17年9月末時点の株主)以降は「ルアンルアン ハーバルフレッシュソープ ジャンボスティック90グラム」(税込み通常価格3456円)を贈る予定だとしている。

■リネットJ <3556>  6,480円 (+1,000円、+18.3%) ストップ高

 リネットジャパングループ <3556> [東証M]がストップ高まで買われた。全般相場が軟調となり、手掛かり材料難となるなかで、東京五輪関連としてのテーマ性が脚光を浴びたようだ。同社はインターネット上に展開するリサイクルショップで、「NETOFF」ブランドのネットリユース事業と、宅配便による使用済み小型家電を回収する「ReNet」によるネットリサイクル事業の展開が主な事業。小池百合子東京都知事は、五輪収入拡大のため、携帯電話に少量含まれている金などを回収しメダルを作る事業や、五輪関連グッズの販売などに注力することを表明していることから、パソコンや携帯電話なども回収対象とする同社に関連銘柄としての注目が高まったもよう。また、昨年12月20日に新規上場した直近IPO銘柄で上値にシコリがないことも人気化に一役買ったようだ。

■ブイ・テクノロジー <7717>  15,560円 (+2,200円、+16.5%)

 東証1部の上昇率2位。ブイ・テクノロジー <7717> が急騰、昨年来高値を更新した。ここ有機EL関連の一角が再び勢いをみせており、有機EL蒸着プロセスで必須となるファイン・ハイブリッド・マスク(FHM)を展開する同社株はその筆頭格として注目されている。23日の急騰について市場では「外資系メディアを通じて、同社の有機EL装置部材の3月までの契約締結を目指し中国メーカーと交渉中で、製造プロセスの一括請負に成功すれば、500億円規模の売り上げが見込めると報じられたことが、投機資金の流入を招いた。同社の昨年度の総売上高は390億円強であっただけにもし額面通りであれば物凄くインパクトが大きい話だ。これに刺激されて平田機工 <6258> やアルバック <6728> など他の有機EL関連株にも人気が波及している」(準大手証券ストラテジスト)と指摘されていた。

■NIC <5742>  1,190円 (+124円、+11.6%)

 エヌアイシ・オートテック <5742> [JQ]が急反発。20日、同社が17年3月期の連結経常利益を従来予想の5.8億円→6.7億円に15.6%上方修正。増益率が3.0%増→19.1%増に拡大し、従来の2期連続での過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。FA装置向けアルミフレームの大型案件の受注が伸びるうえ、アルミフレームの設計から組立までトータルサポートするサービスも好調で、売上が計画を上回ることが寄与する。

■ゲンダイ <2411>  624円 (+63円、+11.2%) 一時ストップ高

 ゲンダイエージェンシー <2411> [JQ]が大幅3日続伸。20日、同社が17年3月期の連結経常利益を従来予想の10.4億円→13.2億円に26.9%上方修正。従来の7.9%減益予想から一転して16.9%増益見通しとなったことが買い材料視された。12月の繁忙期における広告の受注獲得に加え、自社サイトの広告収入が想定より伸びることが寄与する。20日終値ベースの予想PERが12.1倍→9.4倍に低下し、割安感が強まったことも支援材料となった。併せて、シンガポールにカジノオペレーション事業を手掛ける子会社を設立すると発表。主力のパチンコホール向け広告の需要が低迷するなか、新たな成長事業として東南アジアのゲーミング業界への参入を図る。新会社はカンボジアでスロットマシンを中心とするカジノ遊技機器約300台を取得し、5月をメドに同国内で電子カジノ運営事業を開始する。

■五洋インテックス <7519>  116円 (+11円、+10.5%)

 五洋インテックス <7519> [JQ]が急伸。同社は23日、子会社のレックアイが不動産収益物件情報提供サービス「IEZOW(いえぞう)」を開発し、サービスを開始したことを明らかにした。当初は、船井総研ホールディングス <9757> 傘下の船井総合研究所のコンサルティングにおける不動産領域の勉強会会員企業約200社を対象に、情報の信頼性を確保するための登録サポートを含めた支援を行い、地方優良物件の流通の活性化を図るとしている。

■電通国際情報サービス <4812>  1,906円 (+143円、+8.1%)

 電通国際情報サービス <4812> が反発。東証1部の上昇率7位。20日、同社が16年12月期の連結経常利益を従来予想の58.7億円→67億円に14.1%上方修正し、従来の15期ぶりの過去最高益予想をさらに上乗せしたことが買い材料視された。金融機関や電通向けシステム開発の売上が計画を下回ったものの、利益率の高いコンサルティングや自社開発ソフトの売上増加などで採算が改善したことが寄与。販管費が想定を下回ったことも利益上振れに貢献した。業績上振れに伴い、前期の年間配当を従来計画の42円→50円(前の期は32円)に増額修正したことも支援材料となった。

■東京製鐵 <5423>  1,010円 (+61円、+6.4%)

 東京製鉄 <5423> が大幅高で1000円台を回復、同社株の4ケタ大台復帰は2011年3月以来、5年10ヵ月ぶり。同社は20日取引終了後、17年3月期の単独業績予想の修正を発表。売上高を1120億円から1229億円(前期比8.4%減)へ、最終利益を90億円から95億円(同50.4%減)へ修正した。固定資産の除却損が想定よりも減少し最終利益を押し上げる。原料コストの上昇は足かせながら、ここ鋼材市況が回復歩調にあることは追い風。今後も東京五輪に向けた工事の本格化が見込まれることで、鋼材市況は堅調に推移することが見込まれている。なお、営業利益は100億円(同43.8%減)で据え置いたが、第3四半期時点での通期に対する進捗率は84.2%となっており、株価も見直し買いが本格化している。

■アドバンテスト <6857>  2,077円 (+59円、+2.9%)

 アドバンテスト <6857> 、SUMCO <3436> 、SCREENホールディングス <7735> などが高い。円高の逆風下で半導体関連の強さが目立つ。ビッグデータIoT(モノのインターネット化)の普及を背景に世界的な半導体需要の拡大が顕著で、関連銘柄には中長期的に好調な収益環境が続くとの見方が強まっている。米国では半導体銘柄で構成されるフィラデルフィア半導体株指数も前週末は上昇し今年に入っての高値圏で推移していることもあって、この流れが東京市場にも波及している。東芝 <6502> の半導体分社化の話についても、多くの企業が出資に前向きな姿勢をみせていることが伝わっており同社株は急伸、これも間接的に関連銘柄の株価に追い風となった。

■シャープ <6753>  305円 (+8円、+2.7%)

 シャープ <6753> [東証2]が300円台を回復。同社は台湾の鴻海グループ傘下で経営再建を進めているが、鴻海精密工業の郭台銘会長が22日、米国に8000億円規模の投資で液晶パネル工場を新設する検討に入ったと発表、トランプ大統領が製造業の国内回帰を訴えていることもあって、大型工場新設による業容拡大効果に着目した買いを誘った。米国はスマートフォンや液晶テレビいずれの市場も巨大であり、現地生産による需要の取り込みが期待される状況にある。

■JSR <4185>  2,042円 (+47円、+2.4%)

 JSR <4185> が4日続伸、昨年来高値に買われた。同社は合成ゴムなどハイテク素材を手掛け、株価は昨年11月下旬以降に一貫した戻り足をみせている。東海東京調査センターが同社株のレーティングを20日付で「アウトパフォーム」に引き上げるとともに目標株価を1670円から2810円に引き上げており、これを好感する買いを呼び込んだ。半導体微細化の進展に伴う多角化事業の収益力向上を評価する一方、合成ゴムの在庫調整一巡による需給改善などを考慮し、同社の業績悪化局面は17年3月期上期で概ね終了した、との見方を示している。18年3月期の営業利益については今期予想比32.4%増益の409億円を見込んでいる。

■夢真ホールディングス <2362>  800円 (+12円、+1.5%)

 夢真ホールディングス <2362> [JQ]、UTグループ <2146> [JQ]、トラスト・テック <2154> 、エン・ジャパン <4849> [JQ]など人材関連株に高いものが目立つ。足もと為替の円高進行やトランプ新大統領の保護主義的政策に対する懸念から輸出株が手掛けにくい環境にあり、内需株に物色の矛先が向かいやすい。そのなか、旺盛な企業の求人需要を背景に内需関連の有望セクターとして人材ビジネスを手掛ける企業の好収益環境に注目が集まっている。安倍政権では「一億総活躍社会」の実現を謳うなか、「イノベーションと働き方改革による生産性の向上と労働力の確保」を横断的な重要課題に掲げており、上昇傾向が続く求人倍率と合わせ、「働き方改革」をテーマとした人材ビジネス企業は有力な物色対象として市場で認知されている。

※23日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース
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