【注目】話題株ピックアップ【夕刊】（1）：ガンホー、三井不、任天堂

■ガンホー <3765> 　278円　 +40 円 (+16.8％)　　本日終値　 東証１部 上昇率2位
　ガンホー・オンライン・エンターテイメント<3765>が急騰。同社はきょう、スマートフォン向けＲＰＧ「セブンス・リバース」を今秋にも配信することを決めたと発表。期待感が高まるかたちとなっているようだ。このゲームは、時間を超えて他のプレイヤーと繋がるガンホーの新作オンラインＲＰＧ。なお、サービス開始に先駆け、きょうから事前登録キャンペーンを開始している。

■ゲンキー <2772> 　5,010円　 +700 円 (+16.2％) ストップ高 　　本日終値　 東証１部 上昇率3位
　19日、ゲンキー <2772> が決算を発表。17年6月期第1四半期(7-9月)の連結経常利益が前年同期比66.7％増の11.1億円に拡大して着地したことが買い材料視された。岐阜県を中心に中型店を12店舗出店した。消費者の節約志向の高まりを追い風に、食品を中心に低価格なPB商品の販売が好調だった。上期計画の13.3億円に対する進捗率は84.0％に達しており、業績上振れを期待する買いが向かった。

■ジェイエイシ <2124> 　1,305円　 +95 円 (+7.9％)　　本日終値　 東証１部 上昇率5位
　19日、人材紹介事業を展開するジェイエイシーリクルートメント <2124> が月次売上高を発表。9月の売上高は前年同月比31.2％増と、今期に入り9ヵ月連続で前年実績を上回ったことが買い材料視された。前年同月比の伸び率は6月に7.1％まで鈍化したが、7月から再び拡大傾向に戻した。旺盛な求人需要を背景に、専門性の高い人材紹介の成約が伸びている。

■三井不動産 <8801> 　2,290円　 +106 円 (+4.9％)　　本日終値
　三井不動産<8801>が６連騰したほか、三菱地所<8802>、東京建物<8804>、住友不動産<8830>など不動産株が軒並み高、業種別値上がり率で断トツに買われた。消費者のデフレマインドが再燃する一方で、商業地の地価がマイナス圏を脱し、オフィス空室率も改善傾向を続けるなど外部環境の風向きがプラスに変わっていることが大きい。市場では「業種としては出遅れ感が強く、きっかけがあればリターンリバーサルの買いを呼び込みやすい。この時期、国内機関投資家は動きづらく、買い主体としては海外ファンド系資金などの買い思惑が出ている」（国内準大手証券ストラテジスト）と指摘されている。

■ディップ <2379> 　2,750円　 +91 円 (+3.4％)　　本日終値
　ディップ<2379>が続伸。人手不足を背景にアルバイトやパートなどの時給が上昇傾向にあり、民間調査で９月の全国平均時給が初の１０００円大台を超えたことが伝わっている。アルバイト募集の「バイトル」や「はたらこねっと」などを展開するディップは収益環境にフォローの風が吹いており、改めて物色資金の流入を誘っている。

■任天堂 <7974> 　26,950円　 +870 円 (+3.3％)　　本日終値
　任天堂<7974>が反発、同社はきょう２３時から全く新しいコンセプトのゲーム機「ＮＸ（開発コード名）」の映像をホームページで公開することを発表した。３分程度の短い映像としているが、これにより新型ゲーム機への期待が高まりそうだ。

■高島屋 <8233> 　844円　 +25 円 (+3.1％)　　本日終値
　高島屋<8233>、三越伊勢丹ホールディングス<3099>が高い。観光庁が１９日発表した７～９月期の訪日外国人消費動向調査によると、訪日客による旅行消費総額は前年同期比２．９％減の９７１７億円だった。前年同期に比べて減少するのは２０１１年１０～１２月期以来のことで、インバウンド特需の剥落が鮮明となった。高額商品を扱う百貨店株への逆風が浮き彫りとなった。ただ、円高の進行や中国の関税引き上げの影響が反映されたもので、株価面では事前に織り込みが進んでいた。高島屋、三越伊勢丹などいずれも大幅に売り長の状態にあり、買い戻しを誘発している。

■三菱自動車工業 <7211> 　536円　 +14 円 (+2.7％)　　本日終値
　三菱自動車<7211>が大幅続伸。１９日の取引終了後、１７年３月期の連結業績予想について、売上高を１兆９１００億円から１兆８４００億円（前期比１８．９％減）へ、営業損益を２５０億円の黒字から２８０億円の赤字（前期１３８３億７７００万円の黒字）へ、最終損益を１４５０億円の赤字から２４００億円の赤字（同７２５億７５００万円の黒字）へ下方修正したが、株価には織り込み済みとの見方が強く、アク抜け感台頭から買いが入っているようだ。新興市場（中東・中南米など）を中心とした市況回復の遅れに伴う台数・車種構成などの影響を考慮したほか、想定為替レートの見直しや市場措置費用の追加が損益悪化につながる。また、水島製作所の減損見直しなどで特別損失が膨らむことも最終損益の悪化幅を大きくするという。

株探ニュース