【注目】前日に「売られた株！」総ザライ　―本日への影響は？―

■クミアイ化学工業 <4996> 　522円　(-29円、-5.3％)

　東証1部の下落率3位。クミアイ化学工業 <4996> が続落。大和証券は12日、同社株のレーティングを「1」から「3」へ2段階引き下げた。目標株価は900円から550円に見直した。畑作用除草剤「アクシーブ」の販売が急減速していることを警戒している。米国での穀物市況下落により農薬の需要が低価格帯にシフトしていること、流通在庫の増加により出荷を抑制したことなどを販売落ち込みの要因として挙げている。同証券では16年10月の連結営業利益は従来33億円を見込んでいたが、会社予想と同水準の19億円（前期比49％減）への下方修正を見込んでいる。

■任天堂 <7974> 　25,625円　(-1,065円、-4.0％)

　東証1部の下落率7位。任天堂 <7974> が3日続落。米アップルが今月7日に開催した「iPhone7」などの新製品発表イベントで、任天堂は人気ゲーム「スーパーマリオ」の新作である「スーパーマリオラン」をiPhone向けに配信することを発表、これを受けてマドを開けて買われたが、その後は戻り売り圧力も強く、目先は売り物を消化する段階にある。全般手掛かり難の相場にあって、個人投資家資金を巻き込み東証1部で断トツの売買代金をこなした。国内ネット証券では「13日は個人資金の参戦が特に目立ち売り買いが交錯している」という。「配信開始前の現時点ではマリオ新作の課金モデルがはっきりしない。任天堂はガチャのような課金システムを採用しないとすれば、収益寄与は思ったほど伸びないのではないかという思惑もあり強弱感が対立している」と指摘する。テクニカル的には9月8日の急騰で2万4700円近辺から2万7000円近辺までマドを開けている。また、これに先立って7月25日の急落場面でも、同じゾーンにマドを開けていることから、2万5000～2万7000円のゾーンは真空地帯が形成されている。今回はそのマドを埋めにいく過程にあり、2万5000円台前半で目先の底を入れるとの見方も強いようだ。

■三井住友ＦＧ <8316> 　3,443円　(-77円、-2.2％)

　三井住友フィナンシャルグループ <8316> が5日続落となったほか、三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ <8306> もここ売り物に押される展開が続き、いずれも25日移動平均線を下回るなどメガバンクの上昇トレンド継続に黄信号が灯った。市場では「今月20～21日に行われる日銀金融政策決定会合でマイナス金利の深掘り懸念が意識され、あらかじめポジションを軽くする動きが強まっている」（国内ネット証券大手）と指摘する。結果的にチャートが崩れ足の様相をみせつつあり、追随して売り急ぐ動きが下値模索の展開を助長する格好となった。

■シーズＨＤ <4924> 　2,655円　(-35円、-1.3％)

　シーズ・ホールディングス <4924> が3日続落。12日の取引終了後に発表した17年7月期の連結業績予想で、売上高429億円（前期比8.7％増）、営業利益76億円（同7.2％減）、純利益56億6000万円（同7.0％増）と営業減益を見込んでいることが嫌気された。国内既存事業の安定成長を図るほか、エステ・サロン事業をはじめとする新規事業の拡大で売上高は伸長を見込むが、基幹システムの入れ替えやECシステムの切り替えに伴い一時的なシステム関連費用が増加することに加え、ポイントサービスなどの顧客サービスを全面改定することで販売促進費の増加を見込むことが利益を圧迫する。なお、16年7月期決算は、売上高394億5200万円（前の期比4.8％増）、営業利益81億9100万円（同6.6％増）、純利益52億8900万円（同7.1％増）だった。

■住友化学 <4005> 　471円　(-1円、-0.2％)

　住友化学 <4005> が続落。岡三証券が12日付のリポートで、レーティング「強気」を継続し、目標株価を650円から600円へ引き下げたことが嫌気された。同証券では、リチウムイオン電池用セパレーターやタッチセンサーパネルの売上高拡大を見込むも、円高の影響やテレビ用偏光フィルムの値下げ要請が避けられないことに加え、飼料添加物メチオニンの市況価格の沈静化を考慮し、17年3月期営業利益予想を1400億円から1300億円へ引き下げた。

■ＭＡＲＵＷＡ <5344> 　3,635円　(-5円、-0.1％)

　ＭＡＲＵＷＡ <5344> が軟調。12日付で岡三証券が目標株価を3500円から3600円へ引き上げたがレーティングは「強気」から「中立」へ引き下げた。17年3月期第1四半期の大幅な営業増益はポジティブに評価。また、収益性の厳しかった照明機器事業も改善に向かうなど、これまで取り組んできた施策の効果が現れてきている点も高く評価できるとしているが、現在の株価は堅調な業績を概ね織り込んだ水準にあると指摘している。

※13日の下落率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

株探ニュース