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2016年09月05日05時20分

【注目】前週末2日に「買われた株!」総ザライ ―本日につながる期待株は?―

アエリア <日足> 「株探」多機能チャートより

■アエリア <3758>  1,358円 (+298円、+28.1%)

 アエリア <3758> が5日続伸。1日まで3日連続ストップ高したことから、2日は利益確定売りで朝安スタートとなったものの、すぐに切り返し連日の年初来高値更新となった。1日の取引終了後に次世代育成シミュレーションゲーム「STARLY GIRLS-Episode Starsia-」(以下「スターリーガールズ」)の事前登録者数が1万人を突破したと発表しており、これが好感された。同社では8月30日、角川ゲームスとの共同事業第1弾となる「スターリーガールズ」を発表し、これを受けて株価は人気化していた。今回の事前登録1万人突破の発表で、改めて滑り出し順調への期待が高まったようだ。なお、正式サービス開始時期は16年内としている。

■関西スーパーマーケット <9919>  1,542円 (+300円、+24.2%) ストップ高

 東証1部の上昇率トップ。関西スーパーマーケット <9919> が急反騰。1日、関東財務局に提出された大量保有報告書で首都圏地盤の食品スーパーのオーケーが同社株を5.6%取得したと発表したことが買い材料視された。オーケーは保有目的について「政策投資、営業関係強化、重要提案行為などを行うこと」と記載していることから、業務提携などの思惑買いが向かった。

■ノバレーゼ <2128>  942円 (+150円、+18.9%) ストップ高

 東証1部の上昇率2位。1日、ノバレーゼ <2128> に対してNAPホールディングスがTOB(株式公開買い付け)を実施し、完全子会社化を目指すと発表したことが買い材料。TOB価格が前日終値の2.45倍の1株1944円とあって、本日の株価はこれにサヤ寄せする形で買い気配値を切り上げた。買付期間は2日から10月18日まで。TOBが予定通り実施された場合、同社は上場廃止となる。

■田中化学研究所 <4080>  943円 (+150円、+18.9%) ストップ高

 田中化学研究所 <4080> が連日のストップ高。同社はリチウムイオン電池用正極材を生産するが、8月31日に同社の筆頭株主である住友化学 <4005> が同社の1050万株の第三者割当増資を引き受け連結子会社化することを発表、これがポジティブ材料となり投機資金が集結する格好となった。世界的な排ガス規制強化の流れを受けてプラグインハイブリッド車(PHV)や電気自動車(EV)などへの注目が高まっている。米国ではカリフォルニア州のゼロ・エミッション・ビークル(ZEV)規制が強化される方向で、欧州では2021年に新型車の二酸化炭素排出量の上限を一段と厳格化する「21年基準」がある。さらに、中国でもPHVやEVを対象に補助金支援で普及を促進する政策を打ち出しており、PHVやEVには中期的に強い追い風が見込まれる状況にある。つれて車載用2次電池としてリチウムイオン電池の需要も想定以上に膨らむ可能性があり、関連企業もこれを商機ととらえる動きが顕在化しそうだ。住友化学は電気自動車(EV)用リチウムイオン電池部材に注力してきたが、今回の田中化学を連結子会社化することで同分野での展開を一気に強める狙いがあるとみられる。2日は、田中化研の動きに触発されて、ダブル・スコープ <6619> なども続伸歩調にある。同社はリチウムイオン電池の正極と負極を隔離し、なおかつイオン伝導性を確保するセパレータの専業メーカーであり、市場の注目度が高い。

■Jフロント <3086>  1,254円 (+62円、+5.2%)

 J.フロント リテイリング <3086> が続伸。1日の取引終了後に発表した8月度の売上速報で、百貨店事業の合計売上高が前年同月比7.4%減と8ヵ月連続で前年実績を下回ったが、足もとの売り上げ減少は織り込み済みとの見方が強いようだ。パラソルや帽子などに動きが見られたほか、美術品も売り上げを伸ばしたものの、厳しい残暑により秋もの婦人ファッションの動きが鈍かったことが響いた。また、心斎橋店本館建て替え工事に伴う売り場面積の減少や、前年大きく伸びた訪日外国人売り上げの反動減、さらに休日が対前年に比べて1日少なかったことによるマイナス影響が加わり、減収を余儀なくされた。

■マツキヨHD <3088>  4,840円 (+195円、+4.2%)

 マツモトキヨシホールディングス <3088> が大幅に3日続伸。大和証券は1日、同社株のレーティングを新規「1(買い)」とし、目標株価を6000円に設定した。同証券では「同社の収益力に対し、市場の評価が著しく低い」とみている。足もとの株価低迷の理由には、インバウンド需要に絡んだ一部企業の高額品を中心にした落ち込みが挙げられるが、「インバウンド売上高は前年同期比プラスと順調」と指摘。また、9月30日までを期限とする70万株(発行済み株式総数の1.28%)、30億円を上限とする自己株式取得を発表し、積極的な株主還元の姿勢を示していることも評価している。

■荏原 <6361>  554円 (+21円、+3.9%)

 荏原 <6361> が3日続伸。1日付で三菱UFJモルガンスタンレー証券がレーティング「オーバーウエイト」を継続、目標株価を670円から680円へ引き上げた。第1四半期では、コンプレッサ・タービンの受注が先行して前年同期でプラスに転換。プラント向けの機器発注が出始めており、受注環境は徐々に改善に向かっていると指摘。17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の370億円(前期380億1100万円)に対して従来予想の358億円から372億円へ、18年3月期は372億円から409億円へ引き上げている。

■三越伊勢丹 <3099>  1,000円 (+37円、+3.8%)

 三越伊勢丹ホールディングス <3099> が続伸。1日の取引終了後に発表した8月度の国内百貨店事業売上速報で、三越伊勢丹合計の売上高(法人外商を除く)は前年同月比10.6%減と6ヵ月連続で前年実績を下回ったが、足もとの売り上げ減少は織り込み済みとの見方が強いようだ。前年に好調だった夏物(晩夏物)、秋物ともに不調に終わったほか、高級時計や美術、家具など高額品が引き続き低調に推移したことが響いた。また、インバウンドは前年高伸の反動で、客数は前年並みだったが客単価が下落し苦戦した。

■高島屋 <8233>  795円 (+26円、+3.4%)

 高島屋 <8233> が続伸。1日の取引終了後に発表した8月度の店頭売上速報で、高島屋単体と国内百貨店子会社を含む17店合計の売上高は前年同月比4.4%減と2ヵ月ぶりに前年実績を下回ったが、足もとの売り上げ減少は株価に織り込み済みとの見方が強い。インバウンド需要を背景に婦人雑貨は化粧品を中心に好調に推移したほか、リビング用品も前年比プラスで推移した。一方、台風や休日減の影響などで紳士服や紳士雑貨、婦人服、特選衣料雑貨、宝飾品、食料品などが前年実績を下回り、前年同月比で減収を余儀なくされた。

■ルネサス <6723>  634円 (+20円、+3.3%)

 ルネサスエレクトロニクス <6723> が反発。同社は1日、台湾の半導体受託生産世界トップのTSMC(台湾積体電路製造)と次世代エコカー、自動運転時代を牽引する最先端の車載用マイコンを共同開発することを発表、これが株価を後押しした。最新の28ナノメートルプロセスを採用した車載用マイコンを、2017年からサンプル出荷を開始し、2020年にTSMCで量産を開始する計画。次世代エコカーや自動運転の実現には、革新的な半導体の技術開発が求められ、今回のTSMCとの協業による次世代マイコンの開発・量産に期待がかかる。同社は自動運転分野で積極的に研究開発を進めており、開催中のZMPフォーラムでも協賛企業として参画している。

■ホシザキ <6465>  8,470円 (+190円、+2.3%)

 ホシザキ電機 <6465> が底値圏からの5連騰。25日移動平均線との下方カイ離を解消し戻り足を本格化させた。業務用冷蔵庫や製氷機の大手で、国内では大手外食チェーンの投資需要が一服しているものの、スペイン系料理店や居酒屋などの新業態向けにコンサル営業を推進し、幅広い顧客層を確保。海外では経済好調な米国向けで業務用冷蔵庫の需要をとらえる。業務効率化に伴う利益率の改善も進んでおり、16年12月期は2%増収、7.8%営業増益と増収増益基調が続く見通しだが、さらに上乗せも視野に入る。国内中堅証券では、営業利益段階で350億円強と会社側予想を上回る前期比2ケタ増益を予想している。

■イーレックス <9517>  2,640円 (+45円、+1.7%)

 イーレックス <9517> が反発。1日付で三菱UFJモルガンスタンレー証券がレーティング「バイ」を継続、目標株価を4000円から4300円へ引き上げた。粗利益率想定の引き上げと販売管理費想定の減額などにより17年3月期は通期連結営業利益で会社側計画の26億6400万円(前期17億2300万円)に対して従来予想の26億9000万円から29億6000万円へ、18年3月期を45億円から48億円へ引き上げている。

■武田薬品工業 <4502>  4,710円 (+46円、+1.0%)

 武田薬品工業 <4502> が3日続伸。同社は2日、米国生物医学先端研究開発局(BARDA)からジカ熱ワクチン開発の助成先として選定されたと発表した。臨床第1相試験までのワクチン開発の費用として、米国保健福祉省の事前準備対応次官補局(ASPR)の一部門であるBARDAから、最初の助成金として1980万ドルが交付される。また、臨床第3相試験実施および米国での生物学的製剤承認申請にかかるオプション権をBARDAおよびASPRが行使した場合、助成金は最大で3億1200万ドルになる可能性がある。

※2日の上昇率が大きかった銘柄を株価変動要因となった材料とともに抜粋。

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