【市況】19日の中国本土市場概況：上海総合0.1％高と4日ぶり小反発、鉄道インフラ関連が急伸

19日の中国本土市場は小幅に値上がり。主要指標の上海総合指数は、前日比3.99ポイント（0.13％）高の3108.10ポイントと4日ぶりに反発した。上海A株指数も上昇し、4.20ポイント（0.13％）高の3253.77ポイントで引けた。一方、外貨建てB株相場は下落。上海B株指数は0.14ポイント（0.04％）安の356.00ポイント、深センB株指数は4.30ポイント（0.37％）安の1166.95ポイントで終了した。

押し目買いが優勢。深セン・香港間の「相互乗り入れ」（両株式市場の相互取引）実施認可が公表されたことで好材料出尽くし感の売りが続いていたものの、終盤に入り買い戻しが入った。中国が掲げる経済圏構想「一帯一路」関連の銘柄など、テーマ株が再び物色されている。

業種別では、鉄道インフラ関連の銘柄が高い。ゼネコンの中国中鉄（601390/SH）が値幅制限いっぱいまで買われ、車両メーカーの中国中鉄（601390/SH）が3.5％上昇した。「一帯一路」について習近平主席は17日、構想の具体的措置として要求8項目を出している。発電設備や建機などの銘柄も値を上げた。銀行株や証券株などもしっかり。

半面、不動産株は売られる。緑地控股（600606/SH）が3.0％下落する。前日は軒並み逆行高していたが、この日は売りに押された。空運株や自動車株もさえない。

【亜州IR】

《ZN》

　提供：フィスコ