【特集】ＢＢＴ Research Memo（4）：「アオバジャパン・インターナショナルスクール」の成長が業績のけん引役となる

■決算概要

(1) 2016年3月期の業績について

5月13日付で発表されたビジネス・ブレークスルー<2464>の2016年3月期の連結業績は、売上高が前期比18.4%増の4,455百万円、営業利益が同21.9%増の332百万円、経常利益が同20.1%増の339百万円、当期純利益が同24.8%増の270百万円と2ケタ増収増益となり、売上高は過去最高を5期連続で更新、営業利益と経常利益、当期純利益は2期連続で増益となり、当期純利益に関しては過去最高を2期連続で更新した。また、期初会社計画に対しても売上高は若干未達となったものの、利益ベースではいずれも上回る結果となった。「アオバジャパン・インターナショナルスクール」を中心としたプラットフォームサービス事業の成長が、業績のけん引役となっている。

売上総利益率が前期の56.9%から55.1%に低下したが、これは対面型の教育であるプラットフォームサービス事業の売上構成比が上昇したことによるもので、教員の人件費や学校の運営・維持コストなどが売上原価に含まれているため。一方で、販管費率が増収効果によって49.7%から47.6%に低下した結果、営業利益率では前期比0.3ポイント上昇の7.5%となった。なお、当期純利益の増益率が高くなっているが、これは過年度の欠損金による影響から税負担の少ない子会社側の収益が大きく改善したことが要因だ。事業セグメント別の動向は以下のとおり。

a)マネジメント教育サービス
マネジメント教育サービスの売上高は前期比8.1%増の2,828百万円、セグメント利益は同20.2%減の188百万円と増収減益となった。主力のBBT大学/大学院において大学院が10周年、大学が5周年を迎え、認知度向上に伴って生徒数が増加したこと、及び大学ではサポート体制の強化に取り組んだことで、受講科目数の増加や受講継続率が向上するといった効果も見られ、増収要因となった。大学院の新規入学生徒数（春期・秋期）は前期比11名増の177名、大学は同18名増の232名となっている。また、同事業売上高の33%を占める法人向け教育研修サービスも新規取引先の増加や既存取引先の深耕が進み、前期比10.1%増収と堅調に推移した。

一方、利益に関してはBBT大学大学院の10周年記念を活用した積極的な認知活動に伴う関連費用の発生や、教育プログラムの拡充及びサポート体制強化に伴う人件費の増加などを主因として減益となった。

b)経営コンテンツメディアサービス
経営コンテンツメディアサービスの売上高は前期比4.5%増の294百万円、セグメント利益は同4.7%増の119百万円となった。BBT大学/大学院の卒業生及び修了生の増加に伴い、コンテンツの2次利用となる「アルムナイサービス」が順調に増加したことが増収増益要因となった。

c)プラットフォームサービス
プラットフォームサービス事業の売上高は前期比53.4%増の1,329百万円、セグメント利益は同265.5%増の153百万円となった。「アオバジャパン・インターナショナルスクール」の業績が、生徒数の大幅増加（2014年9月時点303名→2015年9月時点370名）や夏季のサマーキャンプへの受講者数増加、経営改善策の効果などにより大幅に向上したこと、また、2014年11月より子会社化した「JCQバイリンガル幼児園」の収益が通期で寄与したことが主因となっている。「JCQバイリンガル幼児園」は2015年第4四半期（2015年1月?3月期）より業績に加わっており、当期はフル寄与により約2億円の増収要因になったと見られる。また、2015年10月には「サマーヒルインターナショナルスクール」を子会社化し、2016年第4四半期（2016年1月?3月期）から業績に寄与しており、約60百万円の増収要因となったと見られる。

国際バカロレア・カリキュラムの認証取得状況については、「アオバジャパン・インターナショナルスクール」において、2015年6月に高等部門がDP、2015年7月に初等部門がPYPの認証を取得した。中等部門についてもMYP認定候補校となっている。MYPについては2016年6月に国際バカロレア協会の最終査察が終了しており、順調にいけば2ヶ月程度の審査期間を経て認証が得られる見通しとなっている。国内のインターナショナルスクールで全3プログラムの認証を得ている教育機関は4校のみであり、MYPが認証されれば5校目（首都圏では3校目）となる。また、「JCQバイリンガル幼児園」についても既にPYP認定候補校となっており、2017年3月期中の認証取得を目指している。また「サマーヒルインターナショナルスクール」では2017年3月期中のPYP認定候補校、2018年3月期中の認証取得を目指している。

（執筆：フィスコ客員アナリスト　佐藤　譲）

《TN》

　提供：フィスコ