【市況】国内大手証券、ビルの空室率が３％台に改善するだけでは総合不動産のカタリストにならないと指摘

　三菱ＵＦＪモルガン・スタンレー証券の不動産セクターのリポートでは、過去、円高は、リスクオフ、インフレ期待の後退を伴い、総合不動産のバリュエーション縮小をもたらす場合が多いと指摘。ビル市況では、空室率が３％台に改善するだけでは総合不動産のカタリストにならないと考え、今後の景気対策により、３月の日銀短観業況判断ＤＩ、４月の機械受注・民需コアなど、一旦弱含んだマクロ指標が好転してくれば、ビル市況の好調さに長期化の期待も出てくると解説。

　これらが不発に終わる場合、空室率が再び６％前後に一旦上昇、ピークアウトするタイミング（１８年以降）が、総合不動産への投資機会になるとの見解を示している。
《ＭＫ》

株探ニュース